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災害での住宅被害と認知症リスクが関連(2016.11.2配信)

地震や洪水などの自然災害では、自宅を離れざるを得なくなった高齢者の認知症リスクが高まる可能性があることが、米ハーバード大学公衆衛生大学院(ボストン)リサーチフェローのHiroyuki Hikichi氏らの研究で示唆された。

Hikichi氏は、「災害後の影響として、PTSDなどのメンタルヘルスの問題が注目されることは多いが、今回の知見から、認知機能の低下も重要な問題であることが示唆された」と述べている。

災害後に仮設住宅へ移動すると、自宅だけでなく隣人とも切り離されることになり、思いがけない影響がある可能性があるという。こうした変化はいずれも、影響を受けやすい高齢者では精神機能の低下を早める可能性があると同氏は言う。

研究では、2011年の東日本大震災と津波の被災者約3,600人を検討した。対象者は全員65歳以上で、認知症の比率は、震災前は4.1%、2年半後は11.5%であった。

自宅が損傷・破壊されて避難しなければならず、隣人とのつながりを失った人は、自宅に留まった人に比べて災害後に認知症を罹患する可能性が高かった。一方で、親族や友人を失うことは知的能力には影響しないようであったという。この研究は「Proceedings of the National Academy of Sciences(PNAS)」オンライン版に10月24日掲載された。(HealthDay News 2016年10月25日)

https://consumer.healthday.com/senior-citizen-information-31/dementia-news-738/disaster-may-trigger-dementia-in-displaced-elderly-716105.html

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