米国でがん死亡率の減少続く
米国でのがんによる死亡率は、1990年代前半より25％低減していることが新たな報告で明らかにされた。米国がん協会（ACS）の最新の推定によると、2017年には170万人弱ががんと診断され、約60万人のがん患者が死亡するとされる。ACSのRebecca Siegel氏は、「死亡率の低下は主に、がんによる死亡のほぼ半数を占める肺がん、大腸がん、乳がん、前立腺がんが大幅に低減したことによるものである」と述べ、これは喫煙率の低下や、がんの早期発見・治療向上の賜物であると説明している。
Siegel氏によると、がんと診断される比率やがんで死亡する比率は女性よりも男性のほうが高いが、男性の全体的ながん発症率は低下しているのに対し、女性では変化していないという。男性の死亡率の低減は、前立腺がん、肺がん、大腸がんの減少によるものだが、女性に多い乳がんおよび子宮（体）がんの発症率には変化がみられず、女性の甲状腺がんは増えているのに対し、肺がんの減少率は男性の半分にとどまっている。この報告は「CA: A Cancer Journal for Clinicians」に1月5日オンライン掲載された。
研究グループによると、がんによる死亡率は1991年がピークで、その後は2014年まで男女ともに毎年約1.5％低下している。がんの診断率は男性では毎年約2％ずつ低下しているが、女性は横ばいである。それでも依然として男性のがん発症率は女性よりも20％高く、がんによる死亡率は40％高いことがわかった。その原因は、男性のほうが飲酒や喫煙などの危険因子の蔓延率が高いことが原因であると、研究グループは話す。
人種差も依然としてみられ、2014年には黒人男性のがんによる死亡率は白人男性よりも21％高かったが、47％の差がみられた1990年に比べると大幅に改善している。黒人女性と白人女性の差についても1998年の20％から2014年には13％まで減少した。これには医療保険制度改革法、通称オバマケアが大きく寄与していると考えられ、「新政権により、この成功が逆戻りしないことを願う」と、Siegel氏は述べている。
米オレゴン健康科学大学（ポートランド）のTomasz Beer氏は、「人種格差の急速な減少は心強いものであり、あらゆる背景をもつ米国人のがん予防・治療に最先端の知見を利用することの力を示すものである」と述べる一方、差を完全になくすためにはさらに努力を続ける必要があると付け加えている。（HealthDay News 2017年1月5日）
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