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IoTや健康情報の活用で糖尿病改善に一定の効果――経産省の実証事業

ウェアラブル端末を用いて糖尿病予備軍や軽症者の歩数や活動量、体重、血圧、HbA1c値などの健康関連データを見える化し、データに基づいて医師や保健師、管理栄養士が指導・介入することは本人の自己管理をサポートし、行動変容をより効果的に促すことが、経済産業省が進める実証事業で明らかにされた。詳細は2月22日に開かれた「企業保険者等が有する個人の健康・医療情報を活用した行動変容に向けた検討会(平成28年度第3回)」で報告された。

実証事業は8つのコンソーシアムから成り、糖尿病予備軍や軽症者、メタボリック症候群など生活習慣病の高リスク者1,000人超を対象にIoT(Internet of Things)を活用した介入を行った。(HealthDay News 2017年2月28日)

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