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米国で50歳以上の大腸がんの罹患率・死亡率が減少

米国では、50歳以上の大腸がんの罹患率が2000年以降32%減少しており、大腸がんによる死亡数も34%減少していることが、新たな報告により明らかにされた。これは、スクリーニングの受診率が増加し、前がん性ポリープの発見・除去によりがんを予防できるようになったためである可能性が高いと、米国がん協会(ACS)が3月1日に発表した報告書で述べている。

大腸がんの罹患率が最も急速に減少した年齢層は65歳以上で、腫瘍部位では遠位結腸(結腸の最終部)であった。50~64歳および直腸がんは罹患率の低下が緩やかであった。たとえば、50~64歳の男性では直腸がんの罹患率が9%減少し、同年代の女性では減少はみられなかったが、65歳以上の男性では38%、女性では41%の減少がみられた。

米国のどの州でも50歳以上の大腸がん罹患率が減少しているが、2009~2013年に年間5%を超える減少がみられたのは、カリフォルニア州、デラウェア州、メイン州、マサチューセッツ州、ネブラスカ州、ロードアイランド州、サウスダコタ州の7州であった。大腸がん罹患率の高いケンタッキー州、ルイジアナ州、ミシシッピ州では減少が緩やかであった。

スクリーニング率が増加するにつれて大腸がん罹患率は低下していた。2013年から2015年までに、スクリーニング受診率は50~64歳では53%から58%に増加し、65歳以上では65%から68%に増加。合わせると59%から63%に増加した。2015年には、人数にして50歳以上の成人370万人がスクリーニングを受けており、この受診率を維持すれば、2030年までに約4万件の大腸がんと3万7,000件の死亡を予防できるという。

一方で、50歳未満の大腸がん罹患率は2000年から2013年までに22%増加した。「Journal of the National Cancer Institute」に2月28日オンライン掲載された報告によると、X世代(1960~1970年代生まれ)およびミレニアル世代(1980年代以降生まれ)に大腸がんの著明な増加がみられるという。この所見が将来的な大腸がん増加の前兆である可能性もあり、肥満の蔓延に対処する必要があると、研究著者らは述べている。

プライマリケア医がこのような傾向を把握し、若い患者でも大腸がんの症状に対応することが重要だと、研究グループは指摘する。大腸がんは米国では3番目に多いがんであり、2017年には結腸がん9万5,500件、直腸がん3万9,900件が新たに診断されると推定されている。(HealthDay News 2017年3月1日)

https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/colon-cancer-news-96/colon-cancer-rates-deaths-drop-in-americans-over-50-720218.html

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