米国予防医療作業部会（USPSTF）は9月12日、子宮頸がん検診に関する新たな勧告の草案を公表し、「30～65歳の女性は細胞診（Pap検査）の代わりにヒトパピローマウイルス（HPV）検査のみによる検診を選択してもよい」とする見解を初めて示した。また、これまでは細胞診とHPV検査の同時検査が検診の選択肢の1つとして示されていたが、今回の草案では同時検査は推奨されていない。今回の草案は、USPSTFが2012年に公表した勧告の改訂案としてまとめられたもの。2012年版では、30～65歳の女性が受けるべき子宮頸がん検診の選択肢として「細胞診を3年ごと」または「細胞診とHPV検査の同時検査を5年ごと」が推奨されていた。これに対し、草案では同年齢層の女性は「細胞診を3年ごと」または「HPV検査を5年ごと」のいずれかによる検診を選択することが推奨されている。なお、21～29歳の女性に対しては、これまで同様、細胞診を3年ごとに受けることが推奨されている。.米マウントサイナイ・ダウンタウン・チェルシーセンターの産婦人科医であるStephanie Blank氏は、2012年版からの最大の改訂点として「新たな勧告では30～65歳の女性に対し、細胞診とHPV検査の併用は推奨せず、いずれか一方だけでよいとしている点」を挙げている。草案には、このような改訂の根拠として「エビデンスに基づくと、両検査を受けた場合と一方のみの場合で死亡率に差がみられなかったため」とする説明が記されている。.このほか、新たな勧告では21歳未満の女性および65歳以上の女性（ただし、それまで定期的に検診を受けてきた女性に限定）、また年齢にかかわらず子宮摘出術を受けたことがあり、子宮頸部がない女性に対しては、「子宮頸がん検診は不要」との見解が示されている。.今回の草案をまとめたグループの一員である米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）医学部一般内科学教授のCarol Mangione氏は、USPSTFのプレスリリースで、「子宮頸がんは早期に発見、治療すれば治る可能性が高いがんだ」と強調。その上で、「子宮頸がん患者の多くを定期的な検診や治療を受けていない女性が占めている。死亡率を抑えるためには、適切な検査と治療が不可欠だ」と指摘している。.なお、米ウィンスロップ大学病院婦人科腫瘍学のEva Chalas氏によると、欧州の一部の国では既に子宮頸がんの一次検診としてHPV検査が導入されており、細胞診は二次検診でのみ実施されているという。また、同氏は「前がん病変とがん病変のいずれについても、HPV検査の検出精度は従来法を上回っていると考える医師は多い」と話し、「米国の婦人科腫瘍学会（SGO）も一次検診の選択肢の1つとしてHPV検査を推奨している」と付け加えている。.なお、Blank氏は「子宮頸がん対策ではHPV感染の予防と発見に取り組むことが不可欠」との見解を示し、「特に若年期のHPVワクチン接種は極めて重要」としている。その上で、「自分に合った検査の種類と頻度については、医師に相談すべき。ガイドラインは万人に当てはまるものではない」と話している。（HealthDay News 2017年9月12日）.https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/cervical-cancer-news-95/hpv-test-alone-ok-for-cervical-cancer-screening-over-30-expert-panel-726287.html.Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.
米国予防医療作業部会（USPSTF）は9月12日、子宮頸がん検診に関する新たな勧告の草案を公表し、「30～65歳の女性は細胞診（Pap検査）の代わりにヒトパピローマウイルス（HPV）検査のみによる検診を選択してもよい」とする見解を初めて示した。また、これまでは細胞診とHPV検査の同時検査が検診の選択肢の1つとして示されていたが、今回の草案では同時検査は推奨されていない。今回の草案は、USPSTFが2012年に公表した勧告の改訂案としてまとめられたもの。2012年版では、30～65歳の女性が受けるべき子宮頸がん検診の選択肢として「細胞診を3年ごと」または「細胞診とHPV検査の同時検査を5年ごと」が推奨されていた。これに対し、草案では同年齢層の女性は「細胞診を3年ごと」または「HPV検査を5年ごと」のいずれかによる検診を選択することが推奨されている。なお、21～29歳の女性に対しては、これまで同様、細胞診を3年ごとに受けることが推奨されている。.米マウントサイナイ・ダウンタウン・チェルシーセンターの産婦人科医であるStephanie Blank氏は、2012年版からの最大の改訂点として「新たな勧告では30～65歳の女性に対し、細胞診とHPV検査の併用は推奨せず、いずれか一方だけでよいとしている点」を挙げている。草案には、このような改訂の根拠として「エビデンスに基づくと、両検査を受けた場合と一方のみの場合で死亡率に差がみられなかったため」とする説明が記されている。.このほか、新たな勧告では21歳未満の女性および65歳以上の女性（ただし、それまで定期的に検診を受けてきた女性に限定）、また年齢にかかわらず子宮摘出術を受けたことがあり、子宮頸部がない女性に対しては、「子宮頸がん検診は不要」との見解が示されている。.今回の草案をまとめたグループの一員である米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）医学部一般内科学教授のCarol Mangione氏は、USPSTFのプレスリリースで、「子宮頸がんは早期に発見、治療すれば治る可能性が高いがんだ」と強調。その上で、「子宮頸がん患者の多くを定期的な検診や治療を受けていない女性が占めている。死亡率を抑えるためには、適切な検査と治療が不可欠だ」と指摘している。.なお、米ウィンスロップ大学病院婦人科腫瘍学のEva Chalas氏によると、欧州の一部の国では既に子宮頸がんの一次検診としてHPV検査が導入されており、細胞診は二次検診でのみ実施されているという。また、同氏は「前がん病変とがん病変のいずれについても、HPV検査の検出精度は従来法を上回っていると考える医師は多い」と話し、「米国の婦人科腫瘍学会（SGO）も一次検診の選択肢の1つとしてHPV検査を推奨している」と付け加えている。.なお、Blank氏は「子宮頸がん対策ではHPV感染の予防と発見に取り組むことが不可欠」との見解を示し、「特に若年期のHPVワクチン接種は極めて重要」としている。その上で、「自分に合った検査の種類と頻度については、医師に相談すべき。ガイドラインは万人に当てはまるものではない」と話している。（HealthDay News 2017年9月12日）.https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/cervical-cancer-news-95/hpv-test-alone-ok-for-cervical-cancer-screening-over-30-expert-panel-726287.html.Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.
