「マインドフルネス」の誇大宣伝に注意！
ストレスや痛みからうつ病まで、あらゆる現代病に有効であると宣伝されている「マインドフルネス」。ところが、「マインドフルネスによる健康効果を裏付ける科学的根拠はほとんどない」とする論文が「Perspectives on Psychological Science」10月10日オンライン版に掲載された。この論文の著者の1人である米ブラウン大学精神医学・人間行動学のWilloughby Britton氏は、「マインドフルネスによる効果が誇大に宣伝されることで、本来受けるべき治療を受けない人が出てくる可能性がある」と懸念を示している。
米国心理学会（APA）によると、マインドフルネスは約2,600年前の仏教思想に基づいた考えで、「価値判断を伴わずに今、この瞬間に意識を集中している状態」を指す。20年前にはごく一部の研究者の関心を集めていただけに過ぎなかったが、その後徐々に注目度が高まり、研究論文やメディアで取り上げられる機会が増加。精神療法の代替療法として、また心身の健康を維持するための手段の1つとして導入され、企業や教育の現場にも普及しつつあるという。
今やマインドフルネスは10億ドル規模の産業に成長し、現在、数えきれないほど多くの施術者や1,500種類を超えるスマートフォンアプリが存在する。米ジョージメイソン大学臨床心理学の名誉教授であるJames Maddux氏は「マインドフルネスや瞑想は大昔からあり、何らかの有用性があると考える相応の理由がある」と説明する。
しかし、Britton氏らは「残念ながらマインドフルネスは十分な科学的根拠による裏付けを伴わないまま一般の人々に広がってしまった」と指摘する。同氏らによると、米国医療研究・品質調査機構（AHRQ）による最近のレビューでは、マインドフルネス療法による不安、うつ、痛みの治療には中等度の効果が認められるにとどまり、ストレスを軽減したり、QOL（生活の質）を向上させたりする効果はわずかであることが示された。また、薬物乱用や摂食障害、睡眠障害、体重管理にマインドフルネス療法が役立つとのエビデンスも得られなかったという。
ただ、Britton氏らはマインドフルネスの効果を全面的に否定しているわけではない。実際には有効である可能性があるにもかかわらず、誇大な宣伝ばかりが目立ち、適切なアプローチによる効果の検証が行われにくい状況に陥ってしまっているというのだ。
特にマインドフルネスに関する研究の問題として同氏らが指摘しているのが、その不適切なデザインだ。研究の多くは定期的にマインドフルネスをベースとした瞑想をする人としない人の健康状態を比較するものだが、瞑想をする人はしない人と比べて運動したり健康的な食事を取ったりしている可能性が高く、これらの因子が結果に影響する可能性があるという。また、適切なデザインによるランダム化比較試験も行われてはいるが、マインドフルネスの定義自体が曖昧で一貫していないため、明確な結果が得られないという問題も指摘している。
Britton氏は、マインドフルネスに興味がある人に対し、「複数の研究を評価し、比較したエビデンスレビューに目を通してほしい」と助言。また、マインドフルネスのアプリを使用する際にはその説明文をよく読んで、その効果を裏付ける科学的根拠があるのかどうかを確認することを勧めている。（HealthDay News 10月10日）
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