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強い意志だけでは「減酒」は達成できない?

今年こそは酒量を減らそう―。新年の抱負として、そう心に決めたときの気持ちに偽りはなかったとしても、それだけでは実際に酒量を減らすことにはつながらないようだ。飲酒習慣に問題のある英国の成人約3,000人を対象とした研究から、飲酒量を減らしたいという「減酒」の意欲があっても、その後の飲酒量の減少には結びついていないのが実態であることが分かったという。詳細は「Addiction」1月25日オンライン版に掲載された。

この研究を実施したのは、英ブリストル大学のFrank de Vocht氏ら。英イングランド地方で16歳以上の男女を対象に実施されている調査に回答した飲酒者のうち、飲酒量が標準量をやや上回るレベルから、アルコール依存症の疑いがあるレベルまでを含む高リスク飲酒者計2,928人のデータを分析した。

飲酒量は「アルコール使用障害特定テスト(AUDIT)」の質問票を用いて初回調査時とその6カ月後の電話調査時に評価した。減酒の意欲の程度はMRAC(Motivation to Reduce Alcohol Consumption)と呼ばれる尺度によって評価した。また、2回目の調査時には過去6カ月間に酒量を減らそうと試みた回数についても聞いた。

その結果、初回調査時に約5人に1人が「酒量を減らしたい」と回答し、そうした減酒の意欲のある飲酒者では、意欲を示さなかった飲酒者と比べて2回目の調査時までに実際に減酒を試みた人の割合が高かった。しかし、全体の平均飲酒量は初回調査時と比べて2回目の調査時には減少していたにもかかわらず、初回調査時に減酒の意欲を示した飲酒者では、そのような意欲を示さなかった飲酒者と比べて2回目の調査時の飲酒量はむしろ多いことが分かった。

de Vocht氏は「酒量を減らそうと試みても、結局すぐに“いつものパターン”に戻ってしまうというのはよくある話だ。今回の研究結果はそれに当てはまる」と説明。今回の研究には関与していない米国薬物乱用常習センター(CASA)のLinda Richter氏も、これに同意を示した上で「飲酒行動のきっかけとなるのは生理的な要因だけでなく、社会的あるいは環境的な要因など多様だ。これらに対抗するには意欲や決意だけでなく、家族や友人のサポート、専門家のカウンセリングを含めた具体的な行動計画が必要だ」としている。

今回の研究では対象者全体の平均飲酒量は減少していたが、この点についてRichter氏は「明確な原因は分からないが、研究に参加することで自分の飲酒量を意識するようになったことが影響しているのではないか」との見方を示している。

なお、Richter氏は高リスク飲酒者が専門家に助けを求める前に試すとよい減酒の方法として「自分の飲酒量を記録する」「酒を飲みたい気持ちにさせる人や場所を避ける」「飲酒に代わる趣味や活動を見つける」といった米国立アルコール乱用・依存症研究所(NIAAA)が推奨する対策を紹介。ただし、状態が悪化する前に早めに専門家を頼ることも大切だと強調している。一方、前出のde Vocht氏は「意志の弱い人は友人や家族の協力を得たり、飲酒量を監視するスマートフォンのアプリを利用したりするのも有用だ」と助言している。(HealthDay News 2018年1月30日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/alcohol-abuse-news-12/resolutions-to-cut-drinking-may-be-tough-to-keep-730633.html

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