米国では性別適合手術の保険適用が拡大されたことで、同手術を受けるトランスジェンダーが増えたことが、米ジョンズ・ホプキンズ大学放射線学のBrandyn Lau氏らによる研究から明らかになった。全米の入院患者のデータを分析した結果、2000年から2014年にかけて性別適合手術の実施件数が4倍近くに増加したことが分かったという。この研究結果は「JAMA Surgery」2月28日オンライン版に掲載された。米国では心と身体の性が一致しないトランスジェンダーの成人の数は140万人と推定されている。トランスジェンダーの人には身体の性を心の性に合わせるためにホルモン療法や性器、乳房などの手術、顔の輪郭形成術といった性別適合治療を受けることを望む人が少なくない。.医療制度改革法（ACA、通称オバマケア）がトランスジェンダーに対する差別を禁止したことを機に、米国ではそうした性別適合治療に保険が適用される動きが広がった。しかし、実際にどの程度、性別適合治療が実施され、どのように治療費が負担されているのかについては不明だったという。そこでLau氏らは今回、全米の入院患者のデータベースを用いて2000～2014年の性別適合手術の実施件数や手術を受けたトランスジェンダーの人たちの特徴などについて調べた。.その結果、同期間に性転換症（トランスセクシャリズム）または性同一性障害と診断された3万7,827人（年齢の中央値38歳）のうち、4,118人（10.9％）が性別適合手術を受けていた。また、同期間に同手術の実施件数は4倍近くに増えたことも分かった。.さらに、同期間に性別適合手術を自費で受けた人の割合にも変化がみられた。2000～2005年には手術を受けた人の約50％が自費で受けていたが、その割合は2006～2011年には65％まで増加。その後、2012～2014年には39％に減少し、残る61％で公的保険（メディケアまたはメディケイド）や民間保険が適用されていた。.このほか、これまでに性別適合手術による死亡例がないことも明らかになった。この点について、Lau氏らは「性別適合手術は安全ではないという批判が正当ではない可能性を示唆した結果だ」としている。.また、同氏は「トランスジェンダーの患者に関するデータがなければ、正しいことを行っているのか、また改善するためには何をすれば良いのかを判断することができない。今回の研究では現時点で入手可能なデータで最良のものを用いてこの問題に取り組んだ」と説明。その上で「今後、さらにデータの集積が進めば、トランスジェンダーの患者間のアウトカムや差異の評価も可能になるだろう」としている。.研究論文の筆頭著者で同大学アウトカム研究外科センター（JSCOR）のJoseph Canner氏も「現在は性別適合手術の実施件数を集計する段階だが、将来的には患者やクリニックが報告したアウトカムを検討する段階まで進めることができるはずだ。そうすれば性別適合手術を他のさまざまな外科手術と同じレベルに位置づけることができるだろう」と話している。（HealthDay News 2018年2月28日）.https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/misc-surgery-news-650/transgender-surgeries-on-the-rise-731482.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
米国では性別適合手術の保険適用が拡大されたことで、同手術を受けるトランスジェンダーが増えたことが、米ジョンズ・ホプキンズ大学放射線学のBrandyn Lau氏らによる研究から明らかになった。全米の入院患者のデータを分析した結果、2000年から2014年にかけて性別適合手術の実施件数が4倍近くに増加したことが分かったという。この研究結果は「JAMA Surgery」2月28日オンライン版に掲載された。米国では心と身体の性が一致しないトランスジェンダーの成人の数は140万人と推定されている。トランスジェンダーの人には身体の性を心の性に合わせるためにホルモン療法や性器、乳房などの手術、顔の輪郭形成術といった性別適合治療を受けることを望む人が少なくない。.医療制度改革法（ACA、通称オバマケア）がトランスジェンダーに対する差別を禁止したことを機に、米国ではそうした性別適合治療に保険が適用される動きが広がった。しかし、実際にどの程度、性別適合治療が実施され、どのように治療費が負担されているのかについては不明だったという。そこでLau氏らは今回、全米の入院患者のデータベースを用いて2000～2014年の性別適合手術の実施件数や手術を受けたトランスジェンダーの人たちの特徴などについて調べた。.その結果、同期間に性転換症（トランスセクシャリズム）または性同一性障害と診断された3万7,827人（年齢の中央値38歳）のうち、4,118人（10.9％）が性別適合手術を受けていた。また、同期間に同手術の実施件数は4倍近くに増えたことも分かった。.さらに、同期間に性別適合手術を自費で受けた人の割合にも変化がみられた。2000～2005年には手術を受けた人の約50％が自費で受けていたが、その割合は2006～2011年には65％まで増加。その後、2012～2014年には39％に減少し、残る61％で公的保険（メディケアまたはメディケイド）や民間保険が適用されていた。.このほか、これまでに性別適合手術による死亡例がないことも明らかになった。この点について、Lau氏らは「性別適合手術は安全ではないという批判が正当ではない可能性を示唆した結果だ」としている。.また、同氏は「トランスジェンダーの患者に関するデータがなければ、正しいことを行っているのか、また改善するためには何をすれば良いのかを判断することができない。今回の研究では現時点で入手可能なデータで最良のものを用いてこの問題に取り組んだ」と説明。その上で「今後、さらにデータの集積が進めば、トランスジェンダーの患者間のアウトカムや差異の評価も可能になるだろう」としている。.研究論文の筆頭著者で同大学アウトカム研究外科センター（JSCOR）のJoseph Canner氏も「現在は性別適合手術の実施件数を集計する段階だが、将来的には患者やクリニックが報告したアウトカムを検討する段階まで進めることができるはずだ。そうすれば性別適合手術を他のさまざまな外科手術と同じレベルに位置づけることができるだろう」と話している。（HealthDay News 2018年2月28日）.https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/misc-surgery-news-650/transgender-surgeries-on-the-rise-731482.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
