多くの働く人にとって、休暇を取ることは仕事のストレスから解放され、活力を回復するのに有効な手段だ。しかし、米国心理学会（APA）が6月27日に発表した「仕事と幸福感に関する調査（Work and Well Being Survey）2018」によると、労働者の6割以上はこうした休暇によるリフレッシュ効果は、仕事に戻って数日以内に消え去ってしまうと感じていることが分かった。この調査は、APAが調査会社のHarris Poll社に委託し、2月15日～3月1日にかけて、米国在住のフルタイムやパートタイムなどで働く成人1,512人を対象にオンライン調査を実施したもの。.調査の結果、労働者の多くは休暇を終えて仕事に戻った時点で、休暇によりポジティブな効果を得られていた。例えば、「前向きな気分になれた（68％）」「活力に回復した（66％）」「やる気が向上した（57％）」「ストレスが軽減した（57％）」といった気持ちの変化に加えて、「生産性が向上した（58％）」「仕事の質が向上した（55％）」などの回答もみられた。.一方で、休暇によるこれらの効果は長続きしないことも分かった。仕事に復帰すると、回答者の40％は「数日以内に」、24％は「復帰後すぐに」効果は消え去ったと回答していた。また、「休暇中も緊張やストレスを感じていた（21％）」「予定よりも多くの時間を仕事に割いた（28％）」「仕事に戻るのが憂うつだと感じた（42％）」などの回答もみられ、一部の人は休暇中も仕事が原因でリラックスできていないことも分かった。.APAのDavid Ballard氏は「仕事のストレスから回復し、燃え尽きを防ぐためにも休暇を取る必要がある。しかし、たまの休暇で仕事のストレスが相殺される訳ではない。ストレスの要因を突き止めて対処し、普段からストレスの管理を行っていないと、せっかく休暇を取ってもその効果はすぐに消え去ってしまうだろう」と話している。.さらに、調査では、自分の会社が従業員に休暇を取ることを奨励していると回答した人の割合は41％にとどまっていた。休暇を奨励する会社の従業員は、そうでない会社の従業員に比べて、仕事に戻った時点で「やる気が向上した（71％対45％）」「生産性が向上した（73％対47％）」と回答する割合が高かった。.なお、ストレスの原因には「給料が安い（49％）」「成長や昇進の機会がない（46％）」「仕事量が多い（42％）」などが挙げられていた。一方、「会社が十分なメンタルヘルス対策を講じている」とした回答者は半数にとどまっていた。.これらの結果から、Ballard氏は「米国の労働者の3分の1以上が慢性的に仕事のストレスを抱えているにもかかわらず、ストレス管理の支援を行う会社は約4割にとどまるとの結果も得られた。働く人々が直面しているこれらの問題にすぐに対処するべきだ」と話している。（HealthDay News 2018年7月2日）.https://consumer.healthday.com/mental-health-information-25/stress-health-news-640/vacation-bliss-doesn-t-linger-for-tired-stressed-out-workers-735245.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
