うつ病に苦しむ従業員がそれを克服するには、職場の上司の手助けが不可欠なようだ。英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・アンド・ポリティカル・サイエンスのSara Evans-Lacko 氏らが欧米やアジア、アフリカなど15カ国の従業員や管理職を対象とした調査データを分析した結果、管理職の支援があれば、うつ病の従業員が仕事を休む頻度が減る可能性のあることが明らかになった。この研究結果は「BMJ Open」7月23日オンライン版に発表された。働き続けていれば、どこかの時点でうつ病を経験することは珍しいことではない。しかし、Evans-Lacko氏は「うつ病患者の多くは周囲からの無理解や偏見などを恐れて、自分の症状を周りに打ち明けたり、助けを求めたりすることはあまりない」と話す。.Evans-Lacko 氏らは今回、管理職の反応や支援がうつ病を抱える従業員の出勤状況に与える影響について検討するため、米国やカナダ、ブラジル、中国、デンマーク、フランス、ドイツ、英国、イタリア、日本、メキシコ、スペイン、南アフリカ、韓国、トルコで計1万6,018人の従業員および管理職を対象に実施された横断調査のデータを分析した。.その結果、調査の対象となった従業員のうち2,985人にうつ病の診断歴があった。うつ病の従業員に対する管理職の対応は国によって大きなばらつきがみられた。例えば、うつ病の従業員を支援した経験があると回答した管理職の割合はメキシコで67.3％と最も高く、南アフリカ、スペイン、トルコ、ブラジル、英国、デンマークでも50％を超えていたが、日本は16％と最も低く、次いで韓国でも28.7％とアジア地域で低いことが分かった。.また、管理職が従業員とうつ病について話し合うことを避ける傾向が最も強かったのも、韓国や中国といったアジア地域の国々だった。一方、カナダやデンマーク、英国の管理職は従業員と積極的に話し合う傾向がみられた。.さらに、管理職が従業員のうつ病と積極的に関わらない傾向が強い国では、積極的に支援する管理職の割合が高い国と比べて、うつ病を抱える従業員が仕事を休む頻度が高かった。今回の研究では、学歴が低い従業員と比べて学歴が高い従業員ではうつ病を理由に欠勤しやすいことや、学歴が中程度か低い45～64歳の男性は、より若い男性と比べてうつ病があっても出勤する確率が高いことなども分かった。.Evans-Lacko 氏らは、この結果はこれらの因果関係を証明したものではないとしつつも、「管理職がうつ病の従業員を積極的に支援できるように教育する企業理念や対策が、その国の経済を支えるためには重要であることを示したものだ」と説明している。また、「メンタルヘルスの問題に関連する社会的なコストは相当な額に上ることから、上司が部下のうつ病を受け入れ、支援しやすい環境整備を早急に進める必要があるだろう」と話している。（HealthDay News 2018年7月24日）.https://consumer.healthday.com/mental-health-information-25/depression-news-176/supportive-managers-key-when-a-worker-is-depressed-736004.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
うつ病に苦しむ従業員がそれを克服するには、職場の上司の手助けが不可欠なようだ。英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・アンド・ポリティカル・サイエンスのSara Evans-Lacko 氏らが欧米やアジア、アフリカなど15カ国の従業員や管理職を対象とした調査データを分析した結果、管理職の支援があれば、うつ病の従業員が仕事を休む頻度が減る可能性のあることが明らかになった。この研究結果は「BMJ Open」7月23日オンライン版に発表された。働き続けていれば、どこかの時点でうつ病を経験することは珍しいことではない。しかし、Evans-Lacko氏は「うつ病患者の多くは周囲からの無理解や偏見などを恐れて、自分の症状を周りに打ち明けたり、助けを求めたりすることはあまりない」と話す。.Evans-Lacko 氏らは今回、管理職の反応や支援がうつ病を抱える従業員の出勤状況に与える影響について検討するため、米国やカナダ、ブラジル、中国、デンマーク、フランス、ドイツ、英国、イタリア、日本、メキシコ、スペイン、南アフリカ、韓国、トルコで計1万6,018人の従業員および管理職を対象に実施された横断調査のデータを分析した。.その結果、調査の対象となった従業員のうち2,985人にうつ病の診断歴があった。うつ病の従業員に対する管理職の対応は国によって大きなばらつきがみられた。例えば、うつ病の従業員を支援した経験があると回答した管理職の割合はメキシコで67.3％と最も高く、南アフリカ、スペイン、トルコ、ブラジル、英国、デンマークでも50％を超えていたが、日本は16％と最も低く、次いで韓国でも28.7％とアジア地域で低いことが分かった。.また、管理職が従業員とうつ病について話し合うことを避ける傾向が最も強かったのも、韓国や中国といったアジア地域の国々だった。一方、カナダやデンマーク、英国の管理職は従業員と積極的に話し合う傾向がみられた。.さらに、管理職が従業員のうつ病と積極的に関わらない傾向が強い国では、積極的に支援する管理職の割合が高い国と比べて、うつ病を抱える従業員が仕事を休む頻度が高かった。今回の研究では、学歴が低い従業員と比べて学歴が高い従業員ではうつ病を理由に欠勤しやすいことや、学歴が中程度か低い45～64歳の男性は、より若い男性と比べてうつ病があっても出勤する確率が高いことなども分かった。.Evans-Lacko 氏らは、この結果はこれらの因果関係を証明したものではないとしつつも、「管理職がうつ病の従業員を積極的に支援できるように教育する企業理念や対策が、その国の経済を支えるためには重要であることを示したものだ」と説明している。また、「メンタルヘルスの問題に関連する社会的なコストは相当な額に上ることから、上司が部下のうつ病を受け入れ、支援しやすい環境整備を早急に進める必要があるだろう」と話している。（HealthDay News 2018年7月24日）.https://consumer.healthday.com/mental-health-information-25/depression-news-176/supportive-managers-key-when-a-worker-is-depressed-736004.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
