米国では10~17歳の6人に1人が肥満で、特に黒人やヒスパニック系といった民族的マイノリティに肥満に苦しむ小児や若者が最も多いことが、米ロバート・ウッド・ジョンソン財団のJamie Bussel氏らが実施した調査で分かった。この調査結果は、同財団が10月27日にオンライン上で公表した米国の肥満の現況に関する報告書「State of Obesity」2018年版に掲載された。Bussel氏らは今回、2016年および2017年のデータを分析した。その結果、米国の10~17歳の小児から思春期の若者の15.8%が肥満の基準を満たしていた。この年齢層における肥満率が最も高いのはミシシッピ州(26.1%)で、最も低いのはユタ州(8.7%)だった。ミシシッピ州以外で肥満率が高かったのはウエストバージニア州(20.3%)、ケンタッキー州(19.3%)、ルイジアナ州(19.1%)、オクラホマ州(18.7%)だった。一方、ユタ州以外で肥満率が低かったのはニューハンプシャー州(9.8%)、ワシントン州(10.1%)、ミネソタ州(10.4%)、ワイオミング州(10.6%)などであった。.特に民族的マイノリティの小児は肥満になりやすく、黒人の肥満率は白人の約2倍だった(22.5%対12.5%)。また、ヒスパニック系の小児における肥満率も20.6%に達していたが、アジア系米国人の小児では肥満率はわずか6.4%だった。.Bussel氏は「小児肥満は依然として公衆衛生上の重要な課題であり、それによる経済的、社会的な影響も大きい」と強調する。また、「この国ではあまりにも多くの若者が糖尿病や心疾患、高血圧の高リスク状態にある。これらの疾患は全て、肥満という予防可能な状態に起因したものだ」と指摘した上で、「黒人やヒスパニック系の若者は同年代の白人と比べてこれらの問題を抱えている確率が高いことに変わりがないことも分かった」と説明している。.さらに、Bussel氏らは「このような傾向が続けば、小児の半数以上が35歳になるまでに肥満になる」と予測し、「子どもが将来、健康な人生を送り、数十億ドル単位の医療費削減につなげるためにも、適正体重を維持しながら成長するよう手助けする必要がある」と話している。.なお、同財団は、小児肥満の予防策として(1)低所得層の家庭に対して栄養プログラムを実施する、(2)学校で提供する食事や軽食に栄養基準を設ける、(3)登校日には毎日60分以上の体育または身体活動の時間を確保する、(4)子どもへの健康に悪い食品や飲料の宣伝や広告を中止する、(5)栄養基準を満たした飲食店の子ども向けメニューの提供を徹底させる、(6)飲食店のメニューから砂糖が多く含まれるものを排除する―ことなどを挙げている。(HealthDay News 2018年10月24日).https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/obesity-health-news-505/obesity-a-painful-reality-for-1-in-6-u-s-youths-738914.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.
米国では10~17歳の6人に1人が肥満で、特に黒人やヒスパニック系といった民族的マイノリティに肥満に苦しむ小児や若者が最も多いことが、米ロバート・ウッド・ジョンソン財団のJamie Bussel氏らが実施した調査で分かった。この調査結果は、同財団が10月27日にオンライン上で公表した米国の肥満の現況に関する報告書「State of Obesity」2018年版に掲載された。Bussel氏らは今回、2016年および2017年のデータを分析した。その結果、米国の10~17歳の小児から思春期の若者の15.8%が肥満の基準を満たしていた。この年齢層における肥満率が最も高いのはミシシッピ州(26.1%)で、最も低いのはユタ州(8.7%)だった。ミシシッピ州以外で肥満率が高かったのはウエストバージニア州(20.3%)、ケンタッキー州(19.3%)、ルイジアナ州(19.1%)、オクラホマ州(18.7%)だった。一方、ユタ州以外で肥満率が低かったのはニューハンプシャー州(9.8%)、ワシントン州(10.1%)、ミネソタ州(10.4%)、ワイオミング州(10.6%)などであった。.特に民族的マイノリティの小児は肥満になりやすく、黒人の肥満率は白人の約2倍だった(22.5%対12.5%)。また、ヒスパニック系の小児における肥満率も20.6%に達していたが、アジア系米国人の小児では肥満率はわずか6.4%だった。.Bussel氏は「小児肥満は依然として公衆衛生上の重要な課題であり、それによる経済的、社会的な影響も大きい」と強調する。また、「この国ではあまりにも多くの若者が糖尿病や心疾患、高血圧の高リスク状態にある。これらの疾患は全て、肥満という予防可能な状態に起因したものだ」と指摘した上で、「黒人やヒスパニック系の若者は同年代の白人と比べてこれらの問題を抱えている確率が高いことに変わりがないことも分かった」と説明している。.さらに、Bussel氏らは「このような傾向が続けば、小児の半数以上が35歳になるまでに肥満になる」と予測し、「子どもが将来、健康な人生を送り、数十億ドル単位の医療費削減につなげるためにも、適正体重を維持しながら成長するよう手助けする必要がある」と話している。.なお、同財団は、小児肥満の予防策として(1)低所得層の家庭に対して栄養プログラムを実施する、(2)学校で提供する食事や軽食に栄養基準を設ける、(3)登校日には毎日60分以上の体育または身体活動の時間を確保する、(4)子どもへの健康に悪い食品や飲料の宣伝や広告を中止する、(5)栄養基準を満たした飲食店の子ども向けメニューの提供を徹底させる、(6)飲食店のメニューから砂糖が多く含まれるものを排除する―ことなどを挙げている。(HealthDay News 2018年10月24日).https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/obesity-health-news-505/obesity-a-painful-reality-for-1-in-6-u-s-youths-738914.html.Copyright © 2018 HealthDay. All rights reserved.