患者数と医師数の変化を地域・疾患別に予測した研究から、今後、医師数の地域格差は縮小に向かうものの、疾患によっては不均衡な状態があまり改善されない可能性が示された。北海道大学大学院保健科学研究院社会医療情報学研究室の小笠原克彦氏、医療経済研究機構の石川智基氏らによる研究で、詳細は「BioMed Central Health Services Research」9月9日オンライン版に掲載された。医療需給バランスの予測は国全体または県単位で示されることが多く、かつ疾患別に推計した報告は限られており、各地域の実態に即した医療計画の基礎データとして利用するには限界がある。特に北海道は面積が最大で人口密度が最も低く、医師の約半数が札幌などの都市部に集中し医療の不均衡が顕著であり、正確な需給予測が必要とされる。.今回の研究は、北海道全体および道内に21ある二次医療圏別に、2015年、2025年、2035年の患者数・医師数の推移を予測。かつ全疾患の合計以外に、急性心筋梗塞と脳卒中の患者数および専門医数の推移を個別に推計している。地域格差については所得分布の不平等性指標であるジニ係数を応用し、経時的な変化を考察した。なお推計において、現在の医療提供体制や医療技術、受療動向が継続することを仮定とし、根拠となるデータは国勢調査の他、国立社会保障・人口問題研究所、日本脳神経外科学会、日本循環器学会などが公開している入手可能なものを用いた。.まず北海道全体での予測を見ると、患者1人あたりの医師数は2015年の0.0321から2025年は0.0252、2035年は0.0247へと減少。2035年には道内の多くの地域で40対1の医師配置基準（患者1人あたり医師数0.025）を下回る病院が出てくる可能性が示された。.この変化を疾患別に見ると、脳卒中や急性心筋梗塞の患者数は2025年まで増加が見込まれるのに対し、専門医の医師数は一貫して減少。脳卒中患者1人あたりの脳神経外科専門医は2035年までに40.8%減少、急性心筋梗塞患者1人あたりの心血管専門医は32.9%減少し、全疾患の平均（23.1%減）より大きく減ることが予測された。.次に、二次医療圏別の需給バランスの格差をジニ係数の推移で見ると、2015年の約0.13から2035年の約0.07へと低下し、格差が縮小すると予測された。なお、ジニ係数は0から1の間で変動し、0に近いほど格差が少ないと評価される。.続いてジニ係数の変化を疾患別にみると、脳卒中は2015年時点で約0.26と前述の全疾患平均の約2倍であり、2035年でも約0.16と他の疾患に比べて格差の解消が遅れることが予測された。急性心筋梗塞も同様に2015年時点で約0.20と高く、2035年でも約0.11と平均より高いと予測された。この他にも本研究からは、都市部への患者の集中が徐々に進行していくという変化が予測された。.以上の結果から著者らは、「政策立案者は人口ベースの需給指標の代わりに、疾患ごと地域ごとに立てられた医療需給予測を指標とすべきであることが示唆される」とまとめるとともに、急性期医療の地域格差を解消する手段として、ドクターカーやドクターヘリなどのより積極的な導入を提案している。（HealthDay News 2019年9月30日）.Abstract/Full Texthttps://bmchealthservres.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12913-019-4470-x.Copyright © 2019 HealthDay. All rights reserved.
患者数と医師数の変化を地域・疾患別に予測した研究から、今後、医師数の地域格差は縮小に向かうものの、疾患によっては不均衡な状態があまり改善されない可能性が示された。北海道大学大学院保健科学研究院社会医療情報学研究室の小笠原克彦氏、医療経済研究機構の石川智基氏らによる研究で、詳細は「BioMed Central Health Services Research」9月9日オンライン版に掲載された。医療需給バランスの予測は国全体または県単位で示されることが多く、かつ疾患別に推計した報告は限られており、各地域の実態に即した医療計画の基礎データとして利用するには限界がある。特に北海道は面積が最大で人口密度が最も低く、医師の約半数が札幌などの都市部に集中し医療の不均衡が顕著であり、正確な需給予測が必要とされる。.今回の研究は、北海道全体および道内に21ある二次医療圏別に、2015年、2025年、2035年の患者数・医師数の推移を予測。かつ全疾患の合計以外に、急性心筋梗塞と脳卒中の患者数および専門医数の推移を個別に推計している。地域格差については所得分布の不平等性指標であるジニ係数を応用し、経時的な変化を考察した。なお推計において、現在の医療提供体制や医療技術、受療動向が継続することを仮定とし、根拠となるデータは国勢調査の他、国立社会保障・人口問題研究所、日本脳神経外科学会、日本循環器学会などが公開している入手可能なものを用いた。.まず北海道全体での予測を見ると、患者1人あたりの医師数は2015年の0.0321から2025年は0.0252、2035年は0.0247へと減少。2035年には道内の多くの地域で40対1の医師配置基準（患者1人あたり医師数0.025）を下回る病院が出てくる可能性が示された。.この変化を疾患別に見ると、脳卒中や急性心筋梗塞の患者数は2025年まで増加が見込まれるのに対し、専門医の医師数は一貫して減少。脳卒中患者1人あたりの脳神経外科専門医は2035年までに40.8%減少、急性心筋梗塞患者1人あたりの心血管専門医は32.9%減少し、全疾患の平均（23.1%減）より大きく減ることが予測された。.次に、二次医療圏別の需給バランスの格差をジニ係数の推移で見ると、2015年の約0.13から2035年の約0.07へと低下し、格差が縮小すると予測された。なお、ジニ係数は0から1の間で変動し、0に近いほど格差が少ないと評価される。.続いてジニ係数の変化を疾患別にみると、脳卒中は2015年時点で約0.26と前述の全疾患平均の約2倍であり、2035年でも約0.16と他の疾患に比べて格差の解消が遅れることが予測された。急性心筋梗塞も同様に2015年時点で約0.20と高く、2035年でも約0.11と平均より高いと予測された。この他にも本研究からは、都市部への患者の集中が徐々に進行していくという変化が予測された。.以上の結果から著者らは、「政策立案者は人口ベースの需給指標の代わりに、疾患ごと地域ごとに立てられた医療需給予測を指標とすべきであることが示唆される」とまとめるとともに、急性期医療の地域格差を解消する手段として、ドクターカーやドクターヘリなどのより積極的な導入を提案している。（HealthDay News 2019年9月30日）.Abstract/Full Texthttps://bmchealthservres.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12913-019-4470-x.Copyright © 2019 HealthDay. All rights reserved.
