子どもが突然、聞いたことのないファストフードの名前を口にしたり、砂糖たっぷりの菓子をねだることはないだろうか？ もしそうなら、'子どもインフルエンサー'が、それらを動画で紹介していたのかもしれない。米ニューヨーク大学のMarie Bragg氏らは、YouTubeで情報発信している子どもインフルエンサーの動画を調べたところ、10件中9件の割合で不健康な食品を紹介していたとする研究結果を「Pediatrics」11月号に報告した。子どもインフルエンサーとは、ソーシャルメディアで大規模なファン層を抱える子どものことだ。こうした子どもたちは配信動画の広告から莫大な利益を稼ぎ出す。視聴者の多い子どもインフルエンサー上位5人で、2019年7月までのYouTubeの投稿動画は計1万点を超え、視聴回数は480億回以上、チャンネル登録者数は3860万人以上に達していた。.中でも最も視聴者の多いインフルエンサーは8歳の少年で、チャンネル登録者数2700万人以上、2018～2019年の収入は2600万ドルに達したとされる。Bragg氏は、「子どもは広告に心を奪われやすい。それにもかかわらず親たちは、子どもインフルエンサーの動画による影響の大きさを理解していないのではないか」と指摘する。.子どもたちの'おねだり'によって、年間約190億ドルもの消費が生まれていると推定される中、企業は子どもをターゲットとした広告活動に力を入れている。同氏によると、近年はこうした広告活動がテレビからインターネットにシフトしてきたという。このような広告の影響で不健康な食生活を送る子どもが増えた場合、将来的に肥満や2型糖尿病、心疾患などの増加につながることが懸念される。.Bragg氏らは、5人の子どもインフルエンサーが投稿した動画のうち、特に視聴回数の多い418点の動画に着目。それぞれの動画に食品や飲料の紹介が含まれているかどうか、紹介されている製品はどのようなものかなどを分析した。.その結果、418点中179点（42.8％）で食品や飲料が紹介されており、これらの動画の視聴回数は合計で10億回に上っていた。また、それらの動画のうち、果物や野菜といった健康的な食品を紹介している動画の割合はわずか3.1％にすぎず、不健康な食品や飲料を紹介する動画が9割を占めていた。さらに、こうした動画の約半数で、子どもが実際に食品を食べたり飲料を飲んだりする姿が映し出されていた。.Bragg氏が懸念するのは、30分の番組の中で10分程度のコマーシャルを観ることになるテレビとは違い、インターネットの動画サイトでは自動再生される動画を通じて、同じ製品の紹介を繰り返し目にすることになる点だ。また、テレビのコマーシャルは1本あたり30～60秒程度と短いことも、インターネットの動画とは異なると指摘している。.この論文の付随論評を執筆した米シアトル小児病院のYolanda Evans氏も、「親は子どもがYouTube Kidsを見ている限りは安心だと思うかもしれないが、その番組が全く無害とは言えない。宣伝かどうかが分かりにくい場合も多い」と指摘する。同氏とBragg氏は、米連邦取引委員会に対して、子どもインフルエンサーの動画による製品プロモーションの規制強化を求めている。（HealthDay News 2020年10月26日）.https://consumer.healthday.com/health-technology-information-18/computers-internet-144/social-media-kid-influencers-are-promoting-junk-foods-762422.html.Copyright © 2020 HealthDay. All rights reserved.
子どもが突然、聞いたことのないファストフードの名前を口にしたり、砂糖たっぷりの菓子をねだることはないだろうか？ もしそうなら、'子どもインフルエンサー'が、それらを動画で紹介していたのかもしれない。米ニューヨーク大学のMarie Bragg氏らは、YouTubeで情報発信している子どもインフルエンサーの動画を調べたところ、10件中9件の割合で不健康な食品を紹介していたとする研究結果を「Pediatrics」11月号に報告した。子どもインフルエンサーとは、ソーシャルメディアで大規模なファン層を抱える子どものことだ。こうした子どもたちは配信動画の広告から莫大な利益を稼ぎ出す。視聴者の多い子どもインフルエンサー上位5人で、2019年7月までのYouTubeの投稿動画は計1万点を超え、視聴回数は480億回以上、チャンネル登録者数は3860万人以上に達していた。.中でも最も視聴者の多いインフルエンサーは8歳の少年で、チャンネル登録者数2700万人以上、2018～2019年の収入は2600万ドルに達したとされる。Bragg氏は、「子どもは広告に心を奪われやすい。それにもかかわらず親たちは、子どもインフルエンサーの動画による影響の大きさを理解していないのではないか」と指摘する。.子どもたちの'おねだり'によって、年間約190億ドルもの消費が生まれていると推定される中、企業は子どもをターゲットとした広告活動に力を入れている。同氏によると、近年はこうした広告活動がテレビからインターネットにシフトしてきたという。このような広告の影響で不健康な食生活を送る子どもが増えた場合、将来的に肥満や2型糖尿病、心疾患などの増加につながることが懸念される。.Bragg氏らは、5人の子どもインフルエンサーが投稿した動画のうち、特に視聴回数の多い418点の動画に着目。それぞれの動画に食品や飲料の紹介が含まれているかどうか、紹介されている製品はどのようなものかなどを分析した。.その結果、418点中179点（42.8％）で食品や飲料が紹介されており、これらの動画の視聴回数は合計で10億回に上っていた。また、それらの動画のうち、果物や野菜といった健康的な食品を紹介している動画の割合はわずか3.1％にすぎず、不健康な食品や飲料を紹介する動画が9割を占めていた。さらに、こうした動画の約半数で、子どもが実際に食品を食べたり飲料を飲んだりする姿が映し出されていた。.Bragg氏が懸念するのは、30分の番組の中で10分程度のコマーシャルを観ることになるテレビとは違い、インターネットの動画サイトでは自動再生される動画を通じて、同じ製品の紹介を繰り返し目にすることになる点だ。また、テレビのコマーシャルは1本あたり30～60秒程度と短いことも、インターネットの動画とは異なると指摘している。.この論文の付随論評を執筆した米シアトル小児病院のYolanda Evans氏も、「親は子どもがYouTube Kidsを見ている限りは安心だと思うかもしれないが、その番組が全く無害とは言えない。宣伝かどうかが分かりにくい場合も多い」と指摘する。同氏とBragg氏は、米連邦取引委員会に対して、子どもインフルエンサーの動画による製品プロモーションの規制強化を求めている。（HealthDay News 2020年10月26日）.https://consumer.healthday.com/health-technology-information-18/computers-internet-144/social-media-kid-influencers-are-promoting-junk-foods-762422.html.Copyright © 2020 HealthDay. All rights reserved.
