社会活動に積極的に参加する人が多いコミュニティーに住む住民は、そうでない住民に比べて主観的健康感が高いという調査結果が報告された。金沢大学医薬保健学総合研究科認知症先制医学の篠原もえ子氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に10月23日掲載された。同氏らは、「社会活動の多いコミュニティーを育てることが、住民の健康状態の改善につながるのではないか」と述べている。この研究が行われたのは石川県羽咋市。羽咋市は日本の多くの地方都市と同様に、高齢化と人口減少が進行している。この羽咋市で2019年9月に、同市と金沢大学により健康調査が行われ、自記式質問票が40歳以上の全住民に郵送された。回答数は6,578人で、回答率は43.2％だった。.質問票では、現在の健康状態のほか、ソーシャルキャピタル（人々の協調活動）の指標として、一般的な信頼、規範、社会活動への参加という3要素を評価する質問項目を設定した。このうち健康状態は、優れている、良い、悪い、非常に悪いという4段階で回答してもらったところ、同順に14.4％、56.4％、21.8％、7.4％となった。このうち前二者を「良好」、後二者を「不良」と判定し、後述の解析を行った。.またソーシャルキャピタルの3要素に関しては、以下のように評価した。一般的な信頼については「ほとんどの人を信頼できるか」という問を設定し、規範については「近隣の住民は全て仲間と思うか」という問を設定して、それぞれ3段階の選択肢を設けてその回答から評価した。社会活動への参加は、地域の祭事、集会所や道路の清掃、町内会の会合という3種類のイベントへの参加状況を質問し、その回答から3段階で評価した。.羽咋市は、市域全体が11区の学区に分かれている。本検討ではこの学区をコミュニティー単位として採用し、年齢、性別、教育歴、家族構成、仕事の頻度、世帯収入などで調整した上で、主観的健康感とソーシャルキャピタルの関連を検討した。.その結果、社会活動への参加に積極的な住民が多いコミュニティーには、主観的健康感の高い人が多いという有意な関連が認められた（P＝0.036）。その一方、一般的な信頼や規範は、個人レベルでは主観的健康感と関連が見られたが、コミュニティー単位では有意な関連がなかった。.著者らは、この研究の限界点として、横断的研究であり因果関係には言及できないこと、自記式質問票のため回答バイアスが存在する可能性があること、回答率が十分高いとは言えないことなどを挙げている。その上で、「地域住民の健康状態の悪化を抑制するために、市民参加の多いコミュニティーを育成することの重要性を浮き彫りにした結果と言える」とまとめている。.なお、著者の1人は、事務・光学機器メーカーとの利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。（HealthDay News 2020年12月14日）.Abstract/Full Texthttps://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0241221.Copyright © 2020 HealthDay. All rights reserved.
