栄養関連の研究は、食品業界との関係の下で行われているケースが少なくないことが明らかになった。ディーキン大学（オーストラリア）のGary Sacks氏らが、主要ジャーナル10誌に掲載された論文を調べた結果であり、研究の詳細は「PLOS ONE」に12月16日掲載された。科学研究において、関連業界の関与がバイアスリスクにつながることが古くから指摘されている。しかし、栄養関連研究への食品業界の関与の程度に関して、体系的な調査はこれまでなされていない。そこでSacks氏らは、栄養関連領域の主要ジャーナルに掲載された査読済み論文への食品業界の関与の程度を調査し、それらの研究の知見が食品業界の利益をもたらしている可能性を検証した。.検討対象は、2018年に公表された論文被引用ランキング（SCImago Journal Rank；SJR）の栄養関連領域のジャーナルのうち、被引用数の多い以下の10誌。「Advances in Nutrition」、「Clinical Nutrition」、「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」、「International Journal of Obesity」、「Nutrition Research Reviews」、「Nutrition Reviews」、「Obesity」、「Pediatric Obesity」、「The American Journal of Clinical Nutrition」、「The Journal of Nutrition」（アルファベット順）。.2018年にこれらのジャーナルに掲載された論文総数は1,732件だった。総説やレターなどを除いた査読済み原著論文1,461件を対象に、著者の所属、資金源、利益相反（conflict of interest；COI）、謝辞、その他を通して、食品業界との関与が認められる記事を選定した。その結果、およそ7件に1件（13.4％）に相当する196件の研究に、食品業界が関与していることが分かった。.食品業界が関与している論文の掲載頻度はジャーナルによって幅があり、最も頻度が高いジャーナルは「The Journal of Nutrition」で28.3％、最も低いジャーナルは「Pediatric Obesity」で3.8％だった。関与している企業は加工食品メーカーが多く、196件中の77件（39.3％）を占めていた。.食品業界が関与している論文では、結論が食品業界に有利と考えられるものの割合が55.6％と半数以上に及んだ。一方、食品業界が関与していない論文で、食品業界に有利な結論を示していたものは9.7％と、前者の5分の1にとどまった。.Sacks氏は、「この結果から、栄養関連領域の主要ジャーナルに掲載される報告の多くに食品業界が関与していることが明らかになった。食品業界が関与している場合、その研究結果が業界に有利であることが多い」と述べている。.食品関連企業は、研究グループへの研究費の助成のほかに、自社社員を研究スタッフとして出向させることもある。食品業界のこのような研究への関与が研究の方向性を左右し、公衆衛生上の重要なトピックから乖離してしまう可能性を、引き続き検証していく必要がありそうだ。（HealthDay News 2020年12月16日）.https://consumer.healthday.com/b-12-6-1-in-6-studies-in-nutrition-journals-have-food-industry-ties-2649442386.html.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
栄養関連の研究は、食品業界との関係の下で行われているケースが少なくないことが明らかになった。ディーキン大学（オーストラリア）のGary Sacks氏らが、主要ジャーナル10誌に掲載された論文を調べた結果であり、研究の詳細は「PLOS ONE」に12月16日掲載された。科学研究において、関連業界の関与がバイアスリスクにつながることが古くから指摘されている。しかし、栄養関連研究への食品業界の関与の程度に関して、体系的な調査はこれまでなされていない。そこでSacks氏らは、栄養関連領域の主要ジャーナルに掲載された査読済み論文への食品業界の関与の程度を調査し、それらの研究の知見が食品業界の利益をもたらしている可能性を検証した。.検討対象は、2018年に公表された論文被引用ランキング（SCImago Journal Rank；SJR）の栄養関連領域のジャーナルのうち、被引用数の多い以下の10誌。「Advances in Nutrition」、「Clinical Nutrition」、「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」、「International Journal of Obesity」、「Nutrition Research Reviews」、「Nutrition Reviews」、「Obesity」、「Pediatric Obesity」、「The American Journal of Clinical Nutrition」、「The Journal of Nutrition」（アルファベット順）。.2018年にこれらのジャーナルに掲載された論文総数は1,732件だった。総説やレターなどを除いた査読済み原著論文1,461件を対象に、著者の所属、資金源、利益相反（conflict of interest；COI）、謝辞、その他を通して、食品業界との関与が認められる記事を選定した。その結果、およそ7件に1件（13.4％）に相当する196件の研究に、食品業界が関与していることが分かった。.食品業界が関与している論文の掲載頻度はジャーナルによって幅があり、最も頻度が高いジャーナルは「The Journal of Nutrition」で28.3％、最も低いジャーナルは「Pediatric Obesity」で3.8％だった。関与している企業は加工食品メーカーが多く、196件中の77件（39.3％）を占めていた。.食品業界が関与している論文では、結論が食品業界に有利と考えられるものの割合が55.6％と半数以上に及んだ。一方、食品業界が関与していない論文で、食品業界に有利な結論を示していたものは9.7％と、前者の5分の1にとどまった。.Sacks氏は、「この結果から、栄養関連領域の主要ジャーナルに掲載される報告の多くに食品業界が関与していることが明らかになった。食品業界が関与している場合、その研究結果が業界に有利であることが多い」と述べている。.食品関連企業は、研究グループへの研究費の助成のほかに、自社社員を研究スタッフとして出向させることもある。食品業界のこのような研究への関与が研究の方向性を左右し、公衆衛生上の重要なトピックから乖離してしまう可能性を、引き続き検証していく必要がありそうだ。（HealthDay News 2020年12月16日）.https://consumer.healthday.com/b-12-6-1-in-6-studies-in-nutrition-journals-have-food-industry-ties-2649442386.html.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
