新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中に米国人の食習慣は悪化し、摂食障害に陥る人も増えたとする研究結果が、米ミネソタ大学医学部のMelissa Simone氏らにより報告された。研究の詳細は、「International Journal of Eating Disorders」に3月15日掲載された。.Simone氏らは、COVID-19パンデミック中の成人の食習慣の変化と、ストレスや精神的苦痛、経済的困難との関連を調べるために、Project EAT（Eating and Activity over Time）の参加者にCOVID-19 EAT（C-EAT）調査への参加を呼び掛けた。調査は2020年4〜5月に実施され、720人（平均年齢24.7±2.0歳）が調査に回答した。なお、摂食障害については、不健康な体重管理行動（UWCB）と過食症の有無を指標とした。UWCBは、ダイエットピルや下剤の使用、自己誘発性嘔吐などの行動を伴う「極端なUWCB」と、絶食、食物摂取量が極めて少量、代用食品の使用などの行動を伴う「極端ではないUWCB」の2種類に分類された。.データを分析した結果、パンデミック中の主な食習慣の変化として、以下の6つが浮上した。すなわち、1）無分別な食事と間食、2）食物摂取量の増加、3）食欲や食物摂取量の全般的な減少、4）対処方法としての摂食、5）パンデミックに関連した食物摂取量の減少、6）摂食障害の症状の再発、もしくは症状の著しい増加、である。.参加者の約8％（58人）はパンデミック中に極端なUWCBを、53％（377人）は、極端ではないUWCBを取っていたことを報告した。また、14％（100人）は過食症に陥っていることを報告した。ストレスマネジメントの低さは、極端なUWCBの報告者数と有意な負の相関を示し、ストレスマネジメントレベルが1単位上昇するごとに、極端なUWCBを報告者数は13％減少していた。このほか、食料不安、抑うつ症状、および中等度の経済的困難は、極端ではないUWCBと有意な正の相関を示すことも明らかになった。具体的には、極端なUWCBの報告者数は、抑うつ症状のレベルが1単位上昇するごとに6％増加し、食料不安を経験している人では経験していない人に比べて24％の増加、中等度の経済的困難を抱えている人では抱えていない人に比べて25％の増加を示した。.この論文の上席著者である、同大学公衆衛生大学院のDianne Neumark-Sztainer氏は、「これまで肥満とCOVID-19との関係ばかりが取り上げられてきたが、パンデミック中に摂食障害に陥る人や陥るリスクがある人の数は少なくない。そうした人々に焦点を当てることも重要だ」と主張する。.一方、Simone氏は、「人々が新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた後でも、パンデミックの経済的影響は続く可能性が高い」と指摘。その上で、「今回の研究から、中等度や重度の経済的困難は摂食障害行動に関連する可能性が示された。それゆえ、手頃な価格で容易に利用できる摂食障害の予防的介入と治療が、リスクのある人に広く普及することが不可欠だ。摂食障害のリスクを持つ人に的を絞った介入を行うには、オンラインまたはモバイルベースで行う介入が有効かつ利用しやすいモデルとなる可能性がある」と述べている。（HealthDay News 2021年4月15日）.https://consumer.healthday.com/b-4-15-bingeing-str….Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中に米国人の食習慣は悪化し、摂食障害に陥る人も増えたとする研究結果が、米ミネソタ大学医学部のMelissa Simone氏らにより報告された。研究の詳細は、「International Journal of Eating Disorders」に3月15日掲載された。.Simone氏らは、COVID-19パンデミック中の成人の食習慣の変化と、ストレスや精神的苦痛、経済的困難との関連を調べるために、Project EAT（Eating and Activity over Time）の参加者にCOVID-19 EAT（C-EAT）調査への参加を呼び掛けた。調査は2020年4〜5月に実施され、720人（平均年齢24.7±2.0歳）が調査に回答した。なお、摂食障害については、不健康な体重管理行動（UWCB）と過食症の有無を指標とした。UWCBは、ダイエットピルや下剤の使用、自己誘発性嘔吐などの行動を伴う「極端なUWCB」と、絶食、食物摂取量が極めて少量、代用食品の使用などの行動を伴う「極端ではないUWCB」の2種類に分類された。.データを分析した結果、パンデミック中の主な食習慣の変化として、以下の6つが浮上した。すなわち、1）無分別な食事と間食、2）食物摂取量の増加、3）食欲や食物摂取量の全般的な減少、4）対処方法としての摂食、5）パンデミックに関連した食物摂取量の減少、6）摂食障害の症状の再発、もしくは症状の著しい増加、である。.参加者の約8％（58人）はパンデミック中に極端なUWCBを、53％（377人）は、極端ではないUWCBを取っていたことを報告した。また、14％（100人）は過食症に陥っていることを報告した。ストレスマネジメントの低さは、極端なUWCBの報告者数と有意な負の相関を示し、ストレスマネジメントレベルが1単位上昇するごとに、極端なUWCBを報告者数は13％減少していた。このほか、食料不安、抑うつ症状、および中等度の経済的困難は、極端ではないUWCBと有意な正の相関を示すことも明らかになった。具体的には、極端なUWCBの報告者数は、抑うつ症状のレベルが1単位上昇するごとに6％増加し、食料不安を経験している人では経験していない人に比べて24％の増加、中等度の経済的困難を抱えている人では抱えていない人に比べて25％の増加を示した。.この論文の上席著者である、同大学公衆衛生大学院のDianne Neumark-Sztainer氏は、「これまで肥満とCOVID-19との関係ばかりが取り上げられてきたが、パンデミック中に摂食障害に陥る人や陥るリスクがある人の数は少なくない。そうした人々に焦点を当てることも重要だ」と主張する。.一方、Simone氏は、「人々が新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた後でも、パンデミックの経済的影響は続く可能性が高い」と指摘。その上で、「今回の研究から、中等度や重度の経済的困難は摂食障害行動に関連する可能性が示された。それゆえ、手頃な価格で容易に利用できる摂食障害の予防的介入と治療が、リスクのある人に広く普及することが不可欠だ。摂食障害のリスクを持つ人に的を絞った介入を行うには、オンラインまたはモバイルベースで行う介入が有効かつ利用しやすいモデルとなる可能性がある」と述べている。（HealthDay News 2021年4月15日）.https://consumer.healthday.com/b-4-15-bingeing-str….Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
