新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、食生活が不健康に変化した人と健康的に変化した人の割合や、その変化に関連する因子が報告された。独居者などで不健康な変化が見られた一方、運動頻度や睡眠時間の増減など、食生活の不健康な変化にも健康的な変化にも関連している因子が複数存在していた。長野県立大学健康発達学部食健康学科の新保みさ氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月14日掲載された。. COVID-19パンデミック以来、人々の食生活が変化したとする研究結果が海外から多く報告されているが、その変化と関連する因子を検討した研究は少なく、特に日本での研究はほとんど行われていない。パンデミックに伴う外出禁止/自粛などの措置の厳格さや食習慣は国ごとに異なるため、日本人を対象としたデータが必要とされている。この状況を背景として新保氏らは、20～64歳の成人6,000人を対象とする以下のオンラインアンケート調査を行った。. 調査実施の時期は、国内で第三波が拡大し始めた2020年11月。オンライン調査会社の登録者約3万6,000人に調査協力を呼びかけ、得られた回答から信頼性が低いと判断されたものを除外し、年齢と性別を人口構成比に近づけた上で無作為に6,000人〔年齢中央値45（四分位範囲34～53）歳、BMI21.5（同19.5～24.1）kg/m2〕を抽出した。. 「1年前（2019年11月）と比べて食生活は変化したか」との質問に対して、71.6％が「変化なし」、20.3％が「健康的になった」、8.2％が「不健康になった」と回答した。アンケートではこのほかに、配偶者や同居者、教育歴、職業、世帯収入およびパンデミックによるその変化、既往症、本人または身近な人のCOVID-19感染歴、体重や運動頻度・睡眠時間・喫煙習慣とそれらのパンデミックによる変化、ヘルスリテラシー、ストレスの強さ、およびCOVID-19への恐れなどを質問した。. 多重ロジスティック回帰分析により、これらの因子と食生活の変化との関連を検討したところ、以下の有意な関連が示された。. まず、独居者は、食生活が不健康に変化した人が多かった〔オッズ比（OR）1.62〕。世帯収入が多いことは食生活の健康的な変化に関連していた（OR1.08）。また、世帯収入の増加も健康的な変化に関連していた（OR1.58）。ただし、世帯収入の減少は、不健康な変化（OR1.53）と健康的な変化（OR1.42）の双方に関連していた。また、体重の減少も、不健康な変化（OR2.21）と健康的な変化（OR2.32）の双方に関連していた。一方、体重の増加は不健康な変化（OR3.11）とのみ関連していた。. 職場の同僚にCOVID-19患者が発生したことは不健康な変化（OR1.88）に関連する一方、友人にCOVID-19患者が発生したことは健康的な変化（OR2.05）に関連していた。ヘルスリテラシーの高さは健康的な変化（OR1.02）、ストレスは不健康な変化（OR1.05）に関連。このほか、運動頻度や睡眠時間については、それらが増えた場合と減った場合の双方が、健康的な変化と不健康な変化のいずれにも関連していた。また、COVID-19への恐れも同様に、健康的な変化と不健康な変化に関連していた。. これらの結果を基に著者らは、「日本人成人におけるCOVID-19パンデミックに伴い、食生活が健康的になる人もいれば不健康になる人、変化しない人がいて、その変化に関連する因子が示された。COVID-19に対する恐れや運動頻度・睡眠時間の変化など複数の因子は、健康的な変化と不健康な変化に共通する関連因子だった。本研究で得られたこれらの知見を一般化するために、さらなる研究が必要」と総括。その上で、「COVID-19パンデミックによって生まれた『ニューノーマルな生活様式』は、今後もしばらく続くと考えられる。そのような新生活様式の下で人々が健康的な食生活を実践するための施策推進が求められる」と述べている。（HealthDay News 2021年8月2日）.Abstract/Full Text.https://www.mdpi.com/2072-6643/13/6/2039.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、食生活が不健康に変化した人と健康的に変化した人の割合や、その変化に関連する因子が報告された。独居者などで不健康な変化が見られた一方、運動頻度や睡眠時間の増減など、食生活の不健康な変化にも健康的な変化にも関連している因子が複数存在していた。長野県立大学健康発達学部食健康学科の新保みさ氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月14日掲載された。. COVID-19パンデミック以来、人々の食生活が変化したとする研究結果が海外から多く報告されているが、その変化と関連する因子を検討した研究は少なく、特に日本での研究はほとんど行われていない。パンデミックに伴う外出禁止/自粛などの措置の厳格さや食習慣は国ごとに異なるため、日本人を対象としたデータが必要とされている。この状況を背景として新保氏らは、20～64歳の成人6,000人を対象とする以下のオンラインアンケート調査を行った。. 調査実施の時期は、国内で第三波が拡大し始めた2020年11月。オンライン調査会社の登録者約3万6,000人に調査協力を呼びかけ、得られた回答から信頼性が低いと判断されたものを除外し、年齢と性別を人口構成比に近づけた上で無作為に6,000人〔年齢中央値45（四分位範囲34～53）歳、BMI21.5（同19.5～24.1）kg/m2〕を抽出した。. 「1年前（2019年11月）と比べて食生活は変化したか」との質問に対して、71.6％が「変化なし」、20.3％が「健康的になった」、8.2％が「不健康になった」と回答した。アンケートではこのほかに、配偶者や同居者、教育歴、職業、世帯収入およびパンデミックによるその変化、既往症、本人または身近な人のCOVID-19感染歴、体重や運動頻度・睡眠時間・喫煙習慣とそれらのパンデミックによる変化、ヘルスリテラシー、ストレスの強さ、およびCOVID-19への恐れなどを質問した。. 多重ロジスティック回帰分析により、これらの因子と食生活の変化との関連を検討したところ、以下の有意な関連が示された。. まず、独居者は、食生活が不健康に変化した人が多かった〔オッズ比（OR）1.62〕。世帯収入が多いことは食生活の健康的な変化に関連していた（OR1.08）。また、世帯収入の増加も健康的な変化に関連していた（OR1.58）。ただし、世帯収入の減少は、不健康な変化（OR1.53）と健康的な変化（OR1.42）の双方に関連していた。また、体重の減少も、不健康な変化（OR2.21）と健康的な変化（OR2.32）の双方に関連していた。一方、体重の増加は不健康な変化（OR3.11）とのみ関連していた。. 職場の同僚にCOVID-19患者が発生したことは不健康な変化（OR1.88）に関連する一方、友人にCOVID-19患者が発生したことは健康的な変化（OR2.05）に関連していた。ヘルスリテラシーの高さは健康的な変化（OR1.02）、ストレスは不健康な変化（OR1.05）に関連。このほか、運動頻度や睡眠時間については、それらが増えた場合と減った場合の双方が、健康的な変化と不健康な変化のいずれにも関連していた。また、COVID-19への恐れも同様に、健康的な変化と不健康な変化に関連していた。. これらの結果を基に著者らは、「日本人成人におけるCOVID-19パンデミックに伴い、食生活が健康的になる人もいれば不健康になる人、変化しない人がいて、その変化に関連する因子が示された。COVID-19に対する恐れや運動頻度・睡眠時間の変化など複数の因子は、健康的な変化と不健康な変化に共通する関連因子だった。本研究で得られたこれらの知見を一般化するために、さらなる研究が必要」と総括。その上で、「COVID-19パンデミックによって生まれた『ニューノーマルな生活様式』は、今後もしばらく続くと考えられる。そのような新生活様式の下で人々が健康的な食生活を実践するための施策推進が求められる」と述べている。（HealthDay News 2021年8月2日）.Abstract/Full Text.https://www.mdpi.com/2072-6643/13/6/2039.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
