就労の有無や学歴、収入などから把握される社会経済的状況と、身体不活動との関連が明らかになった。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の栁田昌彦氏らが、国内の大規模疫学研究「NIPPON DATA2010」のデータを解析した結果であり、詳細は「PLOS ONE」に7月15日掲載された。. 近年、社会経済的状況と健康リスクとの関連が注目されるようになり、リスク因子の一つである身体活動・運動不足についても社会経済的状況との関連を示す複数の研究結果が海外から報告されている。ただし日本人対象の研究は少なく、また結果に一貫性が見られない。結果に一貫性がない理由として、研究対象の属性に偏りがあり、悉皆性に欠けていることが一因と考えられる。. これに対して栁田氏らが解析に用いた「NIPPON DATA」は、国民健康・栄養調査などの参加者を対象に実施されている縦断研究で、滋賀医科大学公衆衛生学部門が中心となって1980年にスタートした大規模疫学研究。悉皆性に優れ、疾患ガイドラインのリスク評価指標に採用されるなど、信頼性も高く位置付けられている。. 今回の研究では、2010年に追跡がスタートした「NIPPON DATA2010」の登録時データを横断的に解析した。全国300地区から登録された8,815人から、90歳以上の人や健康上の理由により運動不能な人、解析に必要なデータが欠落している人を除外し、2,609人（男性43.4％）を解析対象とした。. 登録時の生活習慣に関する質問から、身体活動指数（physical activity index；PAI）を算出し、三分位で分類。第1三分位群（PAIの下位3分の1）の人たちを「身体不活動」と定義した。なお、PAIが最も高い年齢層は、男性は30～39歳でPAI中央値が38.6、女性は40～49歳で同38.0であり、年齢層が上がるほどPAIが低下し、80～89歳では男性30.8、女性32.9だった。. 社会経済的状況については、就労の有無、教育歴、同居する配偶者の有無、世帯当たりの支出、自宅所有権（持ち家か賃貸か）などについて評価した。その他、飲酒・喫煙習慣、心筋梗塞・脳卒中の既往を把握した。. 解析は、性別、および年齢別（20～59歳と60～89歳）に分けて行った。60歳で分けたのは、職を離れて生活習慣が大きく変わりやすい年齢と考えられるため。実際に、60歳未満では男性の6.1％、女性の35.3％が非就労者であるのに対して、60歳以上ではその割合が同順に55.0％、76.6％と大きく異なった。また、60歳未満の男性の72.2％、女性の76.0％が配偶者と同居しており、60歳以上でのその割合は84.6％、65.5％だった。. 身体活動量に影響を及ぼし得る因子（年齢、飲酒・喫煙習慣、心筋梗塞・脳卒中の既往、教育歴、世帯支出など前記の因子の全て）を調整した多変量ロジスティック回帰分析の結果、60歳未満/以上、および男性/女性で分類した4グループの全てにおいて、就労していないことが身体不活動に該当することと有意に関連していた。就労している人を基準とするオッズ比（OR）は、60歳未満の男性で3.38（95％信頼区間1.43～7.99）、60歳以上の男性でOR2.17（同1.51～3.14）、60歳未満の女性でOR1.46（同1.04～2.04）、60歳以上の女性でOR1.72（同1.15～2.57）だった。. 配偶者との同居か否かも、身体不活動と有意な関連が見られた。ただし、性・年齢により関連の有無が異なっていた。具体的には、60歳以上の男性は配偶者と同居していないことが身体不活動と関連していたが〔OR1.63（同1.03～2.56）〕、60歳未満の男性は有意でなかった。一方、60歳未満の女性は配偶者と同居していないことが身体不活動と関連しており〔OR2.01（同1.37～2.94）〕、60歳以上の女性は有意でなかった。. その他の検討項目の教育歴や世帯支出については、身体不活動か否かとは関連がなかった。. 以上より著者らは、「日本人において、就労していないことは年齢や性別にかかわりなく、身体不活動と関連している。また同居する配偶者がいないことの影響は、年齢と性別により異なる」と結論付けている。（HealthDay News 2021年8月16日）.Abstract/Full Text.https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0254706.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
就労の有無や学歴、収入などから把握される社会経済的状況と、身体不活動との関連が明らかになった。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の栁田昌彦氏らが、国内の大規模疫学研究「NIPPON DATA2010」のデータを解析した結果であり、詳細は「PLOS ONE」に7月15日掲載された。. 近年、社会経済的状況と健康リスクとの関連が注目されるようになり、リスク因子の一つである身体活動・運動不足についても社会経済的状況との関連を示す複数の研究結果が海外から報告されている。ただし日本人対象の研究は少なく、また結果に一貫性が見られない。結果に一貫性がない理由として、研究対象の属性に偏りがあり、悉皆性に欠けていることが一因と考えられる。. これに対して栁田氏らが解析に用いた「NIPPON DATA」は、国民健康・栄養調査などの参加者を対象に実施されている縦断研究で、滋賀医科大学公衆衛生学部門が中心となって1980年にスタートした大規模疫学研究。悉皆性に優れ、疾患ガイドラインのリスク評価指標に採用されるなど、信頼性も高く位置付けられている。. 今回の研究では、2010年に追跡がスタートした「NIPPON DATA2010」の登録時データを横断的に解析した。全国300地区から登録された8,815人から、90歳以上の人や健康上の理由により運動不能な人、解析に必要なデータが欠落している人を除外し、2,609人（男性43.4％）を解析対象とした。. 登録時の生活習慣に関する質問から、身体活動指数（physical activity index；PAI）を算出し、三分位で分類。第1三分位群（PAIの下位3分の1）の人たちを「身体不活動」と定義した。なお、PAIが最も高い年齢層は、男性は30～39歳でPAI中央値が38.6、女性は40～49歳で同38.0であり、年齢層が上がるほどPAIが低下し、80～89歳では男性30.8、女性32.9だった。. 社会経済的状況については、就労の有無、教育歴、同居する配偶者の有無、世帯当たりの支出、自宅所有権（持ち家か賃貸か）などについて評価した。その他、飲酒・喫煙習慣、心筋梗塞・脳卒中の既往を把握した。. 解析は、性別、および年齢別（20～59歳と60～89歳）に分けて行った。60歳で分けたのは、職を離れて生活習慣が大きく変わりやすい年齢と考えられるため。実際に、60歳未満では男性の6.1％、女性の35.3％が非就労者であるのに対して、60歳以上ではその割合が同順に55.0％、76.6％と大きく異なった。また、60歳未満の男性の72.2％、女性の76.0％が配偶者と同居しており、60歳以上でのその割合は84.6％、65.5％だった。. 身体活動量に影響を及ぼし得る因子（年齢、飲酒・喫煙習慣、心筋梗塞・脳卒中の既往、教育歴、世帯支出など前記の因子の全て）を調整した多変量ロジスティック回帰分析の結果、60歳未満/以上、および男性/女性で分類した4グループの全てにおいて、就労していないことが身体不活動に該当することと有意に関連していた。就労している人を基準とするオッズ比（OR）は、60歳未満の男性で3.38（95％信頼区間1.43～7.99）、60歳以上の男性でOR2.17（同1.51～3.14）、60歳未満の女性でOR1.46（同1.04～2.04）、60歳以上の女性でOR1.72（同1.15～2.57）だった。. 配偶者との同居か否かも、身体不活動と有意な関連が見られた。ただし、性・年齢により関連の有無が異なっていた。具体的には、60歳以上の男性は配偶者と同居していないことが身体不活動と関連していたが〔OR1.63（同1.03～2.56）〕、60歳未満の男性は有意でなかった。一方、60歳未満の女性は配偶者と同居していないことが身体不活動と関連しており〔OR2.01（同1.37～2.94）〕、60歳以上の女性は有意でなかった。. その他の検討項目の教育歴や世帯支出については、身体不活動か否かとは関連がなかった。. 以上より著者らは、「日本人において、就労していないことは年齢や性別にかかわりなく、身体不活動と関連している。また同居する配偶者がいないことの影響は、年齢と性別により異なる」と結論付けている。（HealthDay News 2021年8月16日）.Abstract/Full Text.https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0254706.Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
