新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、がん治療が停滞している実態が米国から報告された。2020年の1年間に行われた病理検査は前年より1割以上少なく、パンデミック初期に当たる4月に限ると4割以上減少していたという。米国がん協会（ACS）のY. Robin Yabroff氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of the National Cancer Institute」に6月28日掲載された。 Yabroff氏らは、米国ジョージア州とルイジアナ州のがん登録データベースを用いて、2019年と2020年の病理検査の施行件数を比較した。COVID-19パンデミックによるがん治療の停滞や遅延を指摘するデータはこれまでにも報告されているが、それらの研究は解析対象期間が短期に限られており、2020年通年のパンデミックの影響を検討した研究はこの報告が初めて。 まず、両年の病理検査の総件数を比較すると、2019年の29万4,113件に対して2020年は26万4,208件で2万9,905件少なく、変化率は－10.2（95％信頼区間－10.2～－10.2）だった。月ごとに比較した場合、4月が最も大きく減少しており、変化率は－42.8％に及んだ。2020年の1年間を通して、月ごとの病理件数が2019年の実績を超えた月は存在しなかった。 年齢層別に見ると、絶対数が最も大きく減少していたのは50代であり、5,633件の減少、変化率は－10.0％（同－10.0～－10.1）で、続いて70代の5,385件減、－7.9％（同－7.9～－7.9）だった。一方、変化率が最も大きかったのは18歳未満であり、2,366件減、－38.3％（同－38.3～－38.5）、続いて80歳以上の3,233件減、－11.6％（同－11.6～－11.7）だった。 がんの部位別では、絶対数の減少幅が最大だったのは乳がんの5,947件減、－9.0％（同－9.0～－9.1）であり、変化率が最も大きかったのは肺がんの5,844件減、－17.4％（同－17.4～－17.5）だった。乳がんや肺がんのほかには、大腸がんが2,693件減、－12.0％（同－11.9～－12.0）、前立腺がんが897件減、－5.8％（同－5.7～－5.9）であり、その他のがんは1万4,524件減、－9.3％（同－9.3～－9.3）だった。 この結果をYabroff氏は、「乳がんや大腸がんなど、これまで効果的なスクリーニング検査が実施されてきたがんでは、精査が必要とされる多数の疑い症例が存在するにもかかわらず、その診断確定が先延ばしされている実態が明らかになった。さらに、小児や若年成人などの従来から効果的なスクリーニング体制が確立されていないがんも含めて、2020年にはあらゆる年齢層、あらゆる部位のがんの診断が大幅に減少していた」と結論付けている。加えて、「これらの結果は、大半のがん患者の治療開始が遅延していたことを示唆するものだ」と影響の大きさを指摘している。（HealthDay News 2021年6月28日）https://consumer.healthday.com/10-2-percent-decrea….Abstract/Full Text (subscription or payment may be required).Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、がん治療が停滞している実態が米国から報告された。2020年の1年間に行われた病理検査は前年より1割以上少なく、パンデミック初期に当たる4月に限ると4割以上減少していたという。米国がん協会（ACS）のY. Robin Yabroff氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of the National Cancer Institute」に6月28日掲載された。 Yabroff氏らは、米国ジョージア州とルイジアナ州のがん登録データベースを用いて、2019年と2020年の病理検査の施行件数を比較した。COVID-19パンデミックによるがん治療の停滞や遅延を指摘するデータはこれまでにも報告されているが、それらの研究は解析対象期間が短期に限られており、2020年通年のパンデミックの影響を検討した研究はこの報告が初めて。 まず、両年の病理検査の総件数を比較すると、2019年の29万4,113件に対して2020年は26万4,208件で2万9,905件少なく、変化率は－10.2（95％信頼区間－10.2～－10.2）だった。月ごとに比較した場合、4月が最も大きく減少しており、変化率は－42.8％に及んだ。2020年の1年間を通して、月ごとの病理件数が2019年の実績を超えた月は存在しなかった。 年齢層別に見ると、絶対数が最も大きく減少していたのは50代であり、5,633件の減少、変化率は－10.0％（同－10.0～－10.1）で、続いて70代の5,385件減、－7.9％（同－7.9～－7.9）だった。一方、変化率が最も大きかったのは18歳未満であり、2,366件減、－38.3％（同－38.3～－38.5）、続いて80歳以上の3,233件減、－11.6％（同－11.6～－11.7）だった。 がんの部位別では、絶対数の減少幅が最大だったのは乳がんの5,947件減、－9.0％（同－9.0～－9.1）であり、変化率が最も大きかったのは肺がんの5,844件減、－17.4％（同－17.4～－17.5）だった。乳がんや肺がんのほかには、大腸がんが2,693件減、－12.0％（同－11.9～－12.0）、前立腺がんが897件減、－5.8％（同－5.7～－5.9）であり、その他のがんは1万4,524件減、－9.3％（同－9.3～－9.3）だった。 この結果をYabroff氏は、「乳がんや大腸がんなど、これまで効果的なスクリーニング検査が実施されてきたがんでは、精査が必要とされる多数の疑い症例が存在するにもかかわらず、その診断確定が先延ばしされている実態が明らかになった。さらに、小児や若年成人などの従来から効果的なスクリーニング体制が確立されていないがんも含めて、2020年にはあらゆる年齢層、あらゆる部位のがんの診断が大幅に減少していた」と結論付けている。加えて、「これらの結果は、大半のがん患者の治療開始が遅延していたことを示唆するものだ」と影響の大きさを指摘している。（HealthDay News 2021年6月28日）https://consumer.healthday.com/10-2-percent-decrea….Abstract/Full Text (subscription or payment may be required).Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
