1-1 HDN11月16日「今日のニュース」No.1

高血圧の診断基準を130/80mmHgに引き下げ―米学会

米国心臓病学会(ACC)と米国心臓協会(AHA)は11月13日、新たな高血圧診療ガイドラインを公表した。これまで高血圧の診断基準は「収縮期血圧(SBP)140mmHg以上または拡張期血圧(DBP)90mmHg以上」だったが、新ガイドラインでは「SBP130mmHg以上またはDBP80mmHg以上」に引き下げられた。これによって米国の成人のほぼ半数が高血圧の基準を満たすことになるという。

新ガイドラインの血圧分類ではSBP130~139mmHgまたはDBP80~89 mmHgを「ステージ1」、血圧値がこれらを上回る場合を「ステージ2」の高血圧と定義。SBP120~129mmHgかつDBP80mmHg未満も「血圧上昇(elevated blood pressure)」と定義し、生活習慣の是正や3~6カ月ごとの血圧測定を含む再評価が望ましい状態としている。したがって、正常血圧は「SBP120mmHg未満かつDBP80mmHg未満」となる。

さらに、降圧目標値は一律に「SBP130mmHg/DBP80mmHg未満」に設定した上で積極的に治療を行うことを推奨している。ただし、血圧値にかかわらず生活習慣の是正の重要性が強調されており、ガイドラインには「推奨に従うことで降圧薬の処方が急増することにはならない」との見解が示されている。

以前は高血圧の前段階である「高血圧前症(prehypertension)」と定義されていた「SBP130~139mmHgまたはDBP80~89mmHg」が高血圧に分類された背景について、ガイドラインの作成委員で米オレゴン健康科学大学(OHSU)のJoaquin Cigarroa氏は「血圧値がこの範囲でも、より低値の場合と比べて心筋梗塞や脳卒中、心不全、腎不全などのリスクが約2倍であるとの最新エビデンスがある」と説明している。

ただし、ガイドラインの作成委員長で米テュレーン大学教授のPaul Whelton氏は「SBP130~139mmHgまたはDBP80~89 mmHgでも薬物療法が必要なのは既に心疾患があるか、リスク評価で10年以内に心疾患や脳卒中を発症するリスクが高いと判定された人のみ。この層で実際に薬物療法の対象となるのは30%程度だろう」としている。

今回の診断基準の変更によって米国の成人における高血圧患者の割合は32%から46%に増加すると推定されている。特に大きな影響を受けるのは45歳未満で、高血圧患者の割合は同年齢層の男性で約3倍に、また女性では約2倍に増えるとの予測も示されている。

生活習慣を是正するための具体策として推奨されているのは、減量や健康的な食事、減塩、カリウムが豊富な食品の摂取、運動、適度な飲酒など。また、血圧値を正確に測定するために少なくとも2回以上の異なる機会に2~3回測定し、平均値を求めるよう勧めている。また、診察室で測定すると血圧が上昇してしまう「白衣高血圧」を避けるため、家庭血圧の測定も重要であることが強調されている。

ガイドラインの概要はAHAの年次集会(AHA 2017、11月11~15日、米アナハイム)で発表されたほか、全文が「Hypertension」と「Journal of the American College of Cardiology」の11月13日オンライン版に掲載された。(HealthDay News 2017年11月13日)

https://consumer.healthday.com/cardiovascular-health-information-20/high-blood-pressure-health-news-358/definition-of-high-blood-pressure-drops-728479.html

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ワルファリンにがん予防効果?

心筋梗塞や脳卒中、肺塞栓症などを予防するために広く使用されている抗凝固薬のワルファリン(商品名ワーファリン)に、がんを予防する作用もあることを示唆する研究結果が「JAMA Internal Medicine」11月6日オンライン版に掲載された。この研究は観察研究であるため因果関係が証明されたわけではないが、ワルファリンの使用者は世界で数百万人に上ることから、研究を実施したベルゲン大学(ノルウェー)のJames Lorens氏らは「抗凝固薬の選択に影響しうる重要な結果」としている。

ワルファリンは心筋梗塞後や心臓人工弁置換術後の患者、心房細動患者などに対して処方されることの多い抗凝固薬の一つで、ビタミンK拮抗薬に分類される。欧米では成人の5~10%がワルファリン使用者だという。

Lorens氏らによると、以前からワルファリンががんリスクを低減する可能性を示唆した研究結果が報告されていた。このうちがんモデル動物を用いた研究では、抗凝固作用を発揮する用量よりも低用量のワルファリンがAXL受容体チロシンキナーゼを介した腫瘍の形成を阻害することが明らかにされていたほか、一部の疫学研究でワルファリンの使用者で特定のがんリスクが低下することが示されていた。

そこで同氏らは今回、ノルウェー国民登録およびがん登録、処方記録のデータベースを用い、1924~1954年に出生したノルウェー人125万6,725人を対象に2004~2012年のワルファリン処方と2006~2012年のがん発症との関連について検討した。このうち7.4%(9万2,942人)がワルファリン使用者で、10.6%(13万2,687人)ががんを発症していた。平均年齢はワルファリン使用者が70.2歳、非使用者が63.9歳だった。

年齢や性で調整して解析した結果、ワルファリン使用者では非使用者と比べてがんの発症率比(IRR)が0.84と有意に低かった。また、がん種別のIRRは肺がんが0.80、前立腺がんが0.69、乳がんが0.90でそれぞれ有意に低かったが、大腸がんは0.99で有意な低下は認められなかった。さらに、ワルファリン使用とがん発症率の低下との関連は、特に心房細動患者で強く認められた。

ワルファリンは近年登場したリバーロキサバン(商品名イグザレルト)やアピキサバン(同エリキュース)などの新しい抗凝固薬(第Xa因子阻害薬)と比べると安価だが、患者ごとに適量が異なるため定期的に血液検査で抗凝固指標(INR)を測定する必要がある。このため、最近はワルファリンの代わりに新しい抗凝固薬に切り替える例が増えている。しかし、「新薬は作用機序が異なるため、ワルファリンのようながん予防効果は期待できない」とLorens氏は指摘する。

一方、米国がん協会(ACS)のLen Lichtenfeld氏は「この研究からワルファリンにはがんリスクを低減させる何らかの作用があることが示唆された。ただし、がん予防の目的でワルファリンを処方すべきではない。ワルファリンを使用するよりも健康的な食事や運動を心掛けることの方ががん予防には重要だ」と強調している。(HealthDay News 2017年11月6日)

https://consumer.healthday.com/circulatory-system-information-7/clots-health-news-731/could-a-common-blood-thinner-lower-cancer-risk-728244.html

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Senior man standing reminiscing as he stares out of a window with a faraway expression as he recalls nostalgic old memories

独身男性は脳卒中後の施設入居率が3倍

日常生活で世話をしてくれる人がいない独身男性は、世話をしてくれる人がいる男性と比べて脳卒中後に介護施設に入居する確率が約3倍に上ることが米国の研究で明らかになった。女性の場合は同様の状況でも介護施設への入居率は男性ほど高くないことも分かったという。詳細は「Journal of the American Geriatrics Society」10月26日オンライン版に掲載された。

この研究は米アラバマ大学のJustin Blackburn氏らが実施したもの。同氏らは今回、2003~2013年に実施された調査の参加者のうち、脳卒中の既往歴がある65~100歳の男女560人のデータを分析した。このうち68人が1年以内、119人が5年以内に介護施設に入居していた。

交絡因子で調整して解析した結果、日常生活で世話をしてくれる人がいる人と比べ、いない人では脳卒中を発症後1年以内および5年以内に介護施設に入居するリスクがいずれも約1.7倍であることが示された。また、5年以内の同リスクは世話をする人がいる男性と比べていない男性で3.15倍に上っていたが、女性では37%のリスク増大にとどまっていた。

このほか、年収が5万ドル(約560万円)以上の人と比べ、2万ドル(約225万円)未満の人では介護施設への入居率が高いことなども明らかになった。

Blackburn氏らによると、米国人は施設に入居するよりも家族のサポートを受けながら自宅で生活し続けることを希望する人が多く、7割超が「障害があっても自宅での生活を続けたい」としているのに対し、介護施設への入居を希望している人は3割に満たないという。しかし、希望に反して脳卒中後に介護施設に入居する男性が多いのは、一般的に女性と比べて男性は身の回りのことを自分でする能力が低いためではないかと同氏らは指摘している。

米ノースウェル・ヘルスのMaria Torroella Carney氏もこれに同意し、「伝統的な男女の役割がこの結果に影響している可能性がある」との考えを示している。その上で「女性は自分が介護者になる可能性も高いため、介護の役割と重要性を理解しているが、男性はそれを認識していないことが多い。しかし、男女を問わず脳卒中などの疾患に備えることは重要だ。特に高齢の独身男性が脳卒中を発症した場合、その後どのように自立した生活を送ることができるかについて事前に話し合う機会があると、脳卒中後の人生が違ったものになるだろう」と話している。(HealthDay News 2017年11月3日)

https://consumer.healthday.com/caregiving-information-6/nursing-homes-and-elder-care-health-news-501/nursing-home-often-only-option-for-single-men-after-stroke-728124.html

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Male Patient Having Consultation With Doctor In Office

米国人医師50人に1人「2年以内に医師以外の職種に転向予定」

米国の医師の5人に1人が勤務時間を短縮したいと考えており、50人に1人が2年以内に医師以外の職種に転向する予定であることが、米国医師会(AMA)などの研究グループが実施した調査から明らかになった。こうした意向には燃え尽き(バーンアウト)やワークライフバランスを保てないことなどによる医師の仕事への不満が影響していることも分かったという。詳細は「Mayo Clinic Proceedings」11月号に掲載された。

調査は2014年8~10月、AMAと米メイヨークリニック、米スタンフォード大学の研究者らが共同で実施した。対象は全米のあらゆる専門領域の医師3万5,922人で、このうち6,880人から回答が得られた(回答率19.2%、年齢中央値56歳)。

このうち調査時点で診療に携わっていた6,695人の19.8%が1年以内に診療時間を「必ず」または「おそらく」短縮するつもりだと回答していた。また、2年以内に今の職場を辞める予定だとした医師の割合も26.6%に上っていた。2年以内に医師以外の職種に転向する予定の医師は全体の1.9%だった。

こうした診療時間の短縮や転職の意向には、燃え尽き(オッズ比1.81)や電子カルテに伴う作業への不満(同1.44)、ワークライフバランスが保たれないことによる不満(同1.65)が強く影響していることも分かった。

研究グループは「医師以外の職種に転向すると回答した医師のうち、仮に30%が実際に計画通りに医師の仕事から離れてしまった場合、米国民は約4,800人の医師を失うことになってしまう」と説明。また、「医師の転職に伴い新たな医師を雇用することは、施設にとってコスト増につながるだけでなく、患者や他のスタッフなどにも混乱をもたらす可能性がある」としている。

一方、AMA会長のDavid Barbe氏は「米国民の健康増進には精力的で熱心かつ適応力の高い医師の力が不可欠だ。しかし、医師は他の職種の労働者と比べて燃え尽きの状態となる頻度が高い」と指摘。「医療システムが機能不全に陥る兆候が既に見え始めており、危機が迫っていることを連邦議会や病院、保険企業に認識してもらう必要がある」と話している。(HealthDay News 2017年11月6日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/doctor-news-206/doctor-burnout-a-big-health-threat-in-u-s-728123.html

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禁煙の効果はこんなにある

たばこの害は十分に証明されていますが、たばこを止めるとどんな効果があるかも知っておきましょう。

・肺がんをはじめ、さまざまながんのリスクが低減されます。
・禁煙から2年以内に心疾患や脳卒中のリスクが低減されます。
・咳、喘鳴、息切れなどの呼吸器症状が緩和されます。このような症状は禁煙しても完全には消えないかもしれませんが、喫煙を続ければ急速に症状が進行するでしょう。
・命の危険もある慢性閉塞性肺疾患(COPD)などの肺疾患リスクが低減されます。
・不妊リスクも低減されます。女性は妊娠中に禁煙すれば、低出生体重児が生まれるリスクも低下します。

情報元:米疾病対策センター(CDC)(HealthDay News 2017年11月6日)

https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/misc-tobacco-health-news-666/health-tip-stop-smoking-727933.html

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2HDN糖尿病ニュース11月16日配信2

肥満患者で膝関節脱臼、血管損傷リスクが上昇

成人の約4割が肥満と推定される米国では、肥満の増加とともに膝関節脱臼も増えており、医療費の増大や下肢切断などを要する血管損傷リスクも高まっていることが新しい研究で示された。詳細は「Journal of Orthopaedic Trauma」10月23日オンライン版に掲載された。

研究を主導した米ブラウン大学ウォーレン・アルパート医学校のJoey Johnson氏は「肥満患者の増加とともに膝関節脱臼の手術件数も増えており、医療コストを押し上げる原因にもなっている。米国の肥満患者は増加し続けており、この問題はますます複雑化するだろう」と指摘している。なお、膝関節脱臼は複数の靱帯損傷を伴う重症なケースもあり、主に交通事故やアメリカンフットボールのような対戦相手と接触するコンタクトスポーツで生じるとされる。

この研究は、全米をカバーする入院患者データベースから2000~2012年に発生した1万9,087件の膝関節脱臼を対象に、肥満と膝関節脱臼および血管合併症との関連を後ろ向きに調べたもの。なお、解析対象とした患者のうち11.9%(2,265人)が過体重または肥満であった。

解析の結果、肥満または重度の肥満と診断された患者における膝関節脱臼の年間発生率は、2000年の8%から2012年には19%へと増加していた。また、膝関節脱臼を伴う肥満患者では、適正体重の人よりも入院期間が長く、入院コストも増大していることが分かった。

さらに、膝関節脱臼に伴って膝の後方にある重要な血管を損傷する確率は、適正体重の人では5.63%だったのに対し、肥満患者では7.2%、重度の肥満患者では11.3%と2倍近くに上昇することが分かった。なお、こうした重度の合併症は「血管損傷」と呼ばれ、治療せずに放置すると下肢切断につながる恐れがあるという。

また、血管損傷を伴う患者の入院期間は平均15日で、血管損傷を伴わない患者よりも約1週間も長いほか、入院費用は血管損傷がない患者の6万ドル(約680万円)と比べて血管損傷がある患者では13万1,000ドル(約1480万円)に上るとの報告もある。

これらの結果を踏まえて、論文共著者の一人である同大学のChristopher Born氏は「膝の痛みを訴える肥満患者では、特に膝関節脱臼を伴う場合には血管損傷を見逃さないように注意深く評価する必要がある」と強調し、「膝関節脱臼リスクの低減を目指すには、まずは肥満率を抑えることが先決だ」と述べている。(HealthDay New 2017年11月10日)

https://consumer.healthday.com/bone-and-joint-information-4/knee-problem-news-436/obesity-to-blame-for-epidemic-of-knee-dislocations-complications-728246.html

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2HDN糖尿病ニュース11月16日配信1

メタボ予防に全粒穀物の摂取が有効

精製された穀物の代わりに全粒粉や玄米といった精製されていない「全粒穀物」を多く摂取すると満腹感が得られやすく減量に効果的なほか、全身の炎症も低減することが、デンマークで行われた研究で報告された。全粒穀物が豊富な食事はメタボリック症候群の予防や進展抑制につながる可能性があるという。詳細は「Gut」11月1日オンライン版に掲載された。

論文の責任著者であるデンマーク工科大学教授のTine Rask Licht氏は「この研究結果は、全粒穀物の摂取を推奨することが科学的根拠に基づくことを裏づけるものだ。また、全粒穀物の中でも特にライ麦を摂取すると全身の炎症低減に効果的なようだ」と述べている。

今回の研究は、血糖異常や脂質異常、高血圧などのメタボリック症候群のリスク因子を1つ以上有する成人男女60人を対象としたもの。参加者は20~65歳で、全員が過体重または肥満であった。

Licht氏らは、参加者をランダムに2つの群に割り付けて、一方の群では、最初に全粒穀物が豊富な食事(1日75g以上)を8週間続け、次に普段の食事を6週間続けるウォッシュアウト期間を設けた後、精製穀物を中心とした食事(全粒穀物の摂取量を1日10g未満に制限)を8週間続けてもらい、もう一方の群では食事の順番を逆にするクロスオーバー試験を行った。参加者には血液検査を行うとともに、採取した糞便試料からDNAを抽出して腸内細菌の組成について解析した。なお、全粒穀物には小麦、ライ麦、大麦、オーツ麦、玄米、乾燥トウモロコシなどが含まれていた。

参加者のうち50人が全粒穀物または精製穀物が中心の食事を終了した。解析の結果、精製穀物と比べて全粒穀物を中心とした食生活を送るとエネルギー摂取量とともに体重も減少することが分かった。この結果について、Licht氏は「全粒穀物を食べると満腹感が得られやすく食べる量も減ったことが減量につながったのではないか」と話している。

また、全粒穀物が豊富な食事を取るとメタボリック症候群のリスク因子とされるインターロイキン(IL)-6やC反応性蛋白(CRP)といった全身性の炎症マーカーが大きく低下することも分かった。一方で、全粒穀物を多く摂取しても腸内細菌叢の組成に大きな変化はみられないとする結果も得られた。

米ニューヨーク大学ランゴン・ヘルスのSamantha Heller氏は、これまでの研究では全粒穀物を摂取すると腸内細菌叢に変化がもたらされ、インスリン抵抗性が改善する可能性も一部で報告されていると指摘しつつ、「Licht氏らの研究は、これらの効果を示すには小規模であったか、摂取する穀物の種類や量、研究期間も結果に影響した可能性もある」と説明している。

また、Heller氏は、全粒穀物はビタミンやミネラルを多く含む健康的な食品であるが食べ過ぎには気をつける必要があるとし、理想的な食事の構成として「でんぷんを含まない野菜を半分、全粒穀物とたんぱく質をそれぞれ4分の1とするのが良い」とアドバイスしている。さらに、同氏は食品を選ぶ際にはパッケージに「全粒穀物でできている」と表示されていても、栄養成分の表示を改めて確認するよう促している。(HealthDay New 2017年11月9日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/dieting-to-increase-fiber-health-news-194/switching-to-whole-grain-foods-could-trim-your-waistline-728375.html

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Portrait of male patient being prepared by nurse before renal dialysis in hospital room

糖尿病患者の腎不全、2000年から2014年には33%減少――米CDC

米国では糖尿病患者のうち末期腎不全(ESRD)に至った患者は2000年から2014年には33%減少したとの報告が、米疾病対策センター(CDC)が発行する「Morbidity and Mortality Weekly Report」11月3日号に掲載された。

CDCのNilka Rios Burrows氏らが、米国内50州とコロンビア特別行政区、プエルトリコにおける腎臓データシステムと行動リスク因子サーベイランスシステムから2000~2014年のデータを解析した結果、年齢を調整した糖尿病患者におけるESRDの発症率は10万患者当たり260.2件から173.9件に33%減少し、ほとんどの州で有意に減少したことが分かった。(HealthDay News 2017年11月8日)

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4.1.1

生活習慣改善による糖尿病予防効果は介入終了後も持続する――米研究

生活習慣への介入と薬物治療はいずれも糖尿病の一次予防に有効だが、生活習慣の改善による予防効果は介入終了後も持続するとの研究結果が「JAMA Internal Medicine」11月6日オンライン版に掲載された。

米エモリー大学のJ. Sonya Haw氏らは、1990~2015年に公表された43件(生活習慣介入、6カ月超の薬物治療が各19件、両者の併用が5件)の研究(18歳以上の男女4万9,029人が参加)を対象にメタ解析を実施した。その結果、介入終了時点の糖尿病リスクは生活習慣介入で39%、薬物治療で36%低下した。薬物治療の予防効果は治療中止後に消失したが、生活習慣介入では終了後も効果が持続していた。(HealthDay News 2017年11月7日)

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4.1.1

慢性腎臓病患者はカフェイン摂取量が多いほど死亡率が低下する――米国腎臓学会

慢性腎臓病(CKD)患者は、カフェイン摂取量が多いほど死亡率が低下するとの研究結果が米国腎臓学会・腎臓週間(ASN Kidney Week 2017、10月31~11月5日、ニューオーリンズ)で報告された。

Centro Hospitalar Lisboa Norte(ポルトガル)のMiguel Bigotte Vieira氏らは、1999~2010年の国民健康栄養調査(NHANES)データを用いて、CKD患者2,328人のカフェイン摂取量と死亡率との関連を検討した。解析の結果、カフェイン摂取量が最低四分位だった群と比べて、全死亡のハザード比は第2、第3および最高四分位の群でそれぞれ0.88、0.78、0.76とカフェイン摂取量が多いほど死亡リスクが低下した。(HealthDay News 2017年11月3日)

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