1HDN10月15日「パッケージニュース」No.1

ビタミンDサプリメントは高齢者の骨の健康に影響しない?

ビタミンDサプリメントの摂取は骨を丈夫にし、高齢者の骨粗鬆症予防に有効とされている。しかし、英アバディーン大学のAlison Avenell氏らが実施した新たな研究から、ビタミンDサプリメントを摂取しても、こうした効果は認められない可能性があることが分かった。過去の研究をレビューした結果、用量にかかわらず、ビタミンDサプリメント摂取が骨折や転倒を予防し、骨密度の増加につながるとするエビデンスは認められなかったという。詳細は「The Lancet Diabetes and Endocrinology」10月4日オンライン版に掲載された。

脂溶性ビタミンの一つであるビタミンDを豊富に含む食品は少なく、ビタミンDは主に紫外線を浴びることによって体内で生成される。Avenell氏によると、ビタミンDサプリメントは多くの人が摂取している身近なもので、北米では高齢者の40%が習慣的に摂取しているとの報告もある。また、ビタミンDサプリメントの摂取は、ビタミンD欠乏を原因とする小児のくる病や成人の骨軟化症の予防や、紫外線に当たる機会が少ない介護施設の入所者などのビタミンD欠乏症リスクが高い人に有用なほか、がんや心疾患を予防するとのエビデンスもあるという。

Avenell氏らは今回、18歳を超える男女を対象に、ビタミンDサプリメント摂取による骨折や転倒の予防、骨密度の増加への有効性を未治療群やプラセボ投与群などと比較検討したランダム化比較試験のシステマティックレビューを実施。基準を満たした81件の研究を対象にメタ解析を行った。

対象とした研究には計5万3,537人が参加した。これらの研究の多くは、ビタミンD単独投与の有効性を検討したもので、カルシウムとビタミンD併用による骨折予防効果は、血中ビタミンD値が極めて低い高齢者を対象とした1件のみで認められた。また、研究のほとんどは、1日に800IU(国際単位)を超えるビタミンDを摂取している65歳以上の女性を対象としたものであった。解析の結果、ビタミンDサプリメント摂取による全ての骨折、特に大腿骨骨折や転倒の予防効果と骨密度の増加は認められなかった。また、ビタミンDサプリメントの摂取量が高用量と低用量でこれらの効果に差はみられないことも明らかになった。

強い骨を維持するには、まずは運動を行い、喫煙をしないこと、痩せすぎないこと以外にも骨粗鬆症治療薬を使用するなどの方法がある。Avenell氏は、今回の結果に基づき、「骨の健康を保つためにビタミンDサプリメントの摂取を推奨する現行のガイドラインの内容を改定する必要がある」と指摘している。

専門家の一人で米レノックス・ヒル病院のMinisha Sood氏は、今回の結果について、「医師は、ビタミンDサプリメント摂取は健康な骨を維持する役割を担っていない可能性があることを認識すべきだ」と述べる一方で、「ビタミンDサプリメントの摂取には丈夫な骨を保つこと以外にもベネフィットがある可能性がある」と指摘する。同氏によれば、これまでの研究でビタミンDをカルシウムと同時に摂取すると一部のがんを予防できるほかに、加齢による記憶力の低下を防止できる可能性も示唆されているという。また、「血中ビタミンD値が低い人では、依然としてビタミンD補充は欠かせない」と同氏は述べている。(HealthDay News 2018年10月4日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/vitamin-and-mineral-news-698/vitamin-d-supplements-won-t-build-bone-health-in-older-adults-study-738359.html

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1HDN10月15日「パッケージニュース」No.2

米国成人36.6%がほぼ毎日ファストフードを食べている、CDC調査

2013年から2016年には、米国成人の36.6%がどの日でもファストフードを食べていたことが、米疾病対策センター(CDC)による調査で明らかになった。調査に関する報告書はCDCが発行する「NCHS Data Brief」10月号に掲載された。

この調査は、CDC傘下の米国立衛生統計センター(NCHS)のCheryl Fryar氏らが、2013~2016年の米国民健康栄養調査(NHANES)のデータを分析したもの。調査では、ファストフードを食べた人の割合は、20~30歳代では44.9%、40~50歳代では37.7%、60歳代以上では24.1%と年齢が上がるほど減少傾向にあることも分かった。

また、一般にファストフードは貧困層で食べる頻度が高いと思われがちだが、収入が高いほどその頻度は高いことが明らかになった。例えば、ファストフードを食べていた人の割合は、低所得層では31.7%だったのに対し、中間層では36.4%、高所得層では42.0%であった。

人種別にみると、黒人では42.4%、白人では37.6%、ヒスパニック系では35.5%、アジア系では30.6%であった。さらに、女性よりも男性の方がファストフードを食べる頻度が高かった。

こうした結果を受け、専門家の一人で米オハイオ州立大学ウェクスナー医療センターのLiz Weinandy氏は「ファストフードを食べれば食べるほど2型糖尿病や心疾患、メタボリックシンドロームになりやすいことは明らかだ。しかし、米国人の多くはその危険性を十分に認識していない」と警鐘を鳴らしている。

一方、別の専門家で米レノックス・ヒル病院の管理栄養士であるMelanie Boehmer氏は「この調査結果から、ファストフードは一般に健康に悪いと考えられていても、われわれの生活にいかに定着しているかがうかがえる」と指摘する。こうした現状を鑑み、同氏は、政策決定者や医師、健康食推進団体はそれぞれファストフード業界に打ち勝つ方法を模索しなければならないと強調する。その上で、「便利で、手頃な値段で、おいしく健康的な選択肢を幅広く提供できるようになれば、誰にとっても有益だ」と同氏は話している。

Weinandyもこの意見に同意し、「ファストフードを完全になくさなくてもよいが、日常的に食べるのはやめるべきだ。自分がファストフードをどのくらいの頻度で食べているかを意識し、週に1回を超えていれば半分に減らすべきだ」と助言している。(HealthDay News 2018年10月2日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/obesity-health-news-505/what-did-americans-eat-today-a-third-would-say-fast-food-738277.html

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1HDN10月15日「パッケージニュース」No.3

妊娠合併症があるとホットフラッシュになりやすい?

妊娠高血圧や妊娠糖尿病といった妊娠合併症に苦しんだ女性は、更年期にホットフラッシュになりやすい可能性があることが、米オクラホマ大学健康科学センターのRhoda Conant氏らによる研究で示唆された。この研究結果は北米閉経学会(NAMS、10月3~6日、米サンディエゴ)で発表された。

Conant氏らによると、ホットフラッシュや妊娠高血圧、妊娠糖尿病はいずれも血管内皮機能障害の関与が指摘されている点で共通しているという。そこで、ホットフラッシュとこれらの妊娠合併症の関連について調べるため、同氏らは今回、全米の女性を対象とした大規模コホート研究であるStudy of Women’s Health Across the Nation(SWAN)研究に参加した2,200人超のデータを分析した。

その結果、妊娠糖尿病や妊娠高血圧があると、後年にホットフラッシュの頻度が高いことが分かった。一方、妊娠経験のない女性ではホットフラッシュの頻度は低かった。さらに、妊娠転帰やホットフラッシュの頻度には教育レベルなどの社会的因子が影響することも明らかになった。なお、「こうした妊娠合併症の既往歴がある女性は、より体重が重く、脂質低下薬や糖尿病治療薬の服用率が高いことも分かった」とConant氏はNAMSのプレスリリースで説明している。

以上の結果を踏まえ、Conant氏は「妊娠糖尿病や妊娠高血圧腎症といった妊娠合併症は、その後の長期にわたる健康状態、特に中年期の心血管の状態に大きく影響することが、今回あらためて示された」と説明している。ただし、この研究では妊娠合併症と更年期のホットフラッシュとの関連が認められただけで、因果関係が証明されたわけではない。

女性の60~80%が更年期にホットフラッシュを経験すると推定されている。NAMS事務局長のJoAnn Pinkerton氏は「ホットフラッシュに苦しむ女性は極めて多い。医療従事者は更年期のホットフラッシュに影響する可能性がある全てのリスク因子を十分に理解しておく必要がある」と話している。

なお、学会発表された研究は通常、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。(HealthDay News 2018年10月3日)

https://consumer.healthday.com/pregnancy-information-29/pregnancy-risks-news-546/pregnancy-complications-tied-to-more-menopausal-hot-flashes-738118.html

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1HDN10月15日「パッケージニュース」No.4

乳がん経験者のケモブレインにアルツハイマー病遺伝子が関与か

乳がん経験者でしばしばみられる化学療法が原因で生じる認知機能障害、いわゆる「ケモブレイン」は、アルツハイマー病に関連するAPOE4遺伝子を保有する女性のみで現れる可能性があることが、米ジョージタウン・ロンバルディ総合がんセンター腫瘍学教授のJeanne Mandelblatt氏らによる研究で示唆された。詳細は「Journal of Clinical Oncology」10月3日オンライン版に発表された。

Mandelblatt氏らは今回、認知症のない60~98歳の乳がん患者344人と年齢を一致させた健康な女性347人(対照群)を対象に、乳がんとその治療が認知機能の低下に及ぼす影響を調べた。対象者には研究開始時(治療開始前)に13種類の認知機能の検査を実施し、その1年後および2年後にも再検査を行った。

その結果、ホルモン療法を受けた女性では、APOE4遺伝子保有の有無にかかわらず、長期にわたる認知機能の低下はみられないことが分かった。一方、APOE4遺伝子を保有する女性が化学療法を受けた場合には、思考力と記憶力の低下が認められることが明らかになった。

Mandelblatt氏は「化学療法を受けた後に認知機能障害がみられる女性はごく一部であったが、そうした女性たちが他の女性たちと異なっていたのはAPOE4遺伝子を保有しているという点だった」と説明する。ただ、今回の研究では乳がん生存者のほとんどで化学療法やホルモン療法を受けた後に、治療を原因とする長期的な認知機能の低下はみられなかった。このことは、多くの乳がん生存者にとって良いニュースだと同氏は話している。

また、Mandelblatt氏は「APOE4遺伝子はアルツハイマー病の極めて強い遺伝的なリスク因子だ。おそらく化学療法とこの遺伝子が制御する何かとの間に相互作用が働いているのだろう」と考察している。ただし、この研究はAPOE4遺伝子がケモブレインの原因であることを証明したものではないため、「この結果が今後の研究で追認されるまでは慎重に解釈すべきだ。また、そのメカニズムや経路について解明を進める基礎研究も必要だ」と同氏は述べている。

なお、Mandelblatt氏によると、APOE4陽性者の割合はわずか20~25%で、高齢の乳がん患者のうち化学療法を受ける女性の割合は30%未満だという。さらに、今回の研究で観察された認知機能の低下度はわずかなもので、アルツハイマー病患者でみられるレベルではなかったとして、同氏は「化学療法を受ける乳がん女性は、重度の記憶障害が起こるのではないかと心配しないでほしい」と強調している。その上で、治療選択ではがんを克服することを目的とした治療を優先すべきだと付け加えている。

専門家の一人で米国がん協会(ACS)のLen Lichtenfeld氏もこれに同意し、「現在は化学療法を必要最小限に抑える治療が主流となっているが、がんが再発すればAPOE4遺伝子を保有していても化学療法は避けられない可能性がある」と指摘する。一方、APOE4遺伝子の保有状況を考慮してガイドラインを改定したり、遺伝子検査をルーチンで実施する前にはさらなる研究が必要だとの見方を示している。(HealthDay News 2018年10月3日)

https://consumer.healthday.com/cognitive-health-information-26/alzheimer-s-news-20/alzheimer-s-gene-tied-to-chemo-brain-in-breast-cancer-survivors-738322.html

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4HDN国内ニュース10月15日配信2

脂肪細胞のベージュ化を促す調節メカニズムを解明 M2マクロファージの除去が鍵か、富山大

基礎代謝を高めるために起こる脂肪細胞のベージュ化(褐色化)を調節するメカニズムの一端を明らかにしたと、富山大学大学院内科学講座1教授の戸邉一之氏らの研究グループが「Scientific Reports」10月1日オンライン版に発表した。

寒冷時にはエネルギーを燃やすベージュ脂肪細胞が活性化されて基礎代謝が高まるが、特定のマクロファージを選択的に除去するとベージュ化がさらに活性化されて血糖値が改善することを、マウスを用いた実験で突き止めたという。

脂肪細胞にはエネルギーを貯蔵する白色脂肪細胞とエネルギーを燃やして体温を保つ褐色脂肪細胞がある。白色脂肪細胞の中には、常温環境では白色脂肪細胞だが、寒冷時にはベージュ化して熱を産生する脂肪細胞群が散在しており、ベージュ脂肪細胞と呼ばれている。このベージュ脂肪細胞を活性化すると肥満や糖尿病になりにくくなることが指摘されている。

戸邉氏らは、これまで脂肪細胞に存在するさまざまな脂肪組織内の免疫細胞の中でも、M2マクロファージと呼ばれるマクロファージに着目してきた。そこで今回、生体内のM2マクロファージのみを任意のタイミングで除去できる遺伝子改変マウスを作製し、脂肪細胞のベージュ化について解析した。

その結果、寒冷時には正常なマウスでも皮下脂肪のベージュ化が起こるが、M2マクロファージを除去したマウスではより強いベージュ化が起こっていることが分かった。それにより、M2マクロファージを除去したマウスでは基礎代謝が高まり、血糖値が低下するほか、インスリンの効きも改善することが明らかになった。さらに、このベージュ化は皮下脂肪にある前駆ベージュ脂肪細胞の数が増えることで引き起こされていることも明らかになったという。

これらの結果を踏まえ、戸邉氏らは「今回のマウスを用いた検討から、前駆ベージュ脂肪細胞の数の調節にM2マクロファージが関与している可能性が示唆された。M2マクロファージを除去したり減らしたりすると白色脂肪細胞からベージュ脂肪細胞に性質が転換し、基礎代謝がより高く、肥満や糖尿病になりにくい体質に改善できる可能性がある。今回の結果は、これらの予防法の開発につながると期待される」と結論づけている。さらに、M2マクロファージは肝臓や骨格筋などの臓器にも存在することから、脂肪組織以外におけるこのマクロファージの役割についても解明していきたいと展望している。(HealthDay News 2018年10月15日)

Abstract/Full Text
https://www.nature.com/articles/s41598-018-32803-6

Press Release
https://www.u-toyama.ac.jp/outline/publicity/pdf/2018/20181002.pdf

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4HDN国内ニュース10月15日配信1

全身持久力を高く保つと高血圧になりにくい? 約6千人の日本人男性で検討、東北大

全身持久力を測定した約6,000人の日本人成人男性を23年間追跡した結果、厚生労働省が推奨する全身持久力の基準を継続的に達成すると高血圧になりにくい可能性があることが、東北大学大学院運動学分野講師の門間陽樹氏らの研究グループの検討で分かった。

6年間に全身持久力の基準を3回以上達成すると、高血圧を発症するリスクが最大で38%低下することが示されたという。詳細は「Journal of Hypertension」9月17日オンライン版に掲載された。

全身持久力を高く保つと高血圧の発症リスクが低減すると考えられているが、どのレベルの全身持久力を、どのくらいの期間保つ必要があるのかについては明らかになっていない。そこで、門間氏らは今回、全身持久力を測定した男性を長期にわたり追跡し、厚労省が推奨する全身持久力の基準の達成状況と高血圧の発症リスクとの関連を検討する研究を実施した。

対象は、1986年の研究開始時またはそれ以前に全身持久力を測定した高血圧のない男性6,653人。対象者を最大で23年間追跡し、1980~1986年に測定された全身持久力の値に基づいて、厚労省が公表している「健康づくりのための身体活動基準2013」で定められている基準を達成した回数を評価し、1986~2009年の高血圧発症との関連を検討した。

追跡期間中に3,630人が高血圧を発症した。解析の結果、研究開始時に全身持久力の基準に達していた群では、達していなかった群に比べて高血圧リスクが21%低いことが分かった(調整後ハザード比0.79、95%信頼区間0.74~0.85)。また、追跡開始以前の6年間における全身持久力の基準の達成回数が多いほど、高血圧リスクは低下した。さらに、この基準の達成回数が1~2回だった場合には、達成の有無で高血圧リスクに差はみられなかったが、基準を3回以上達成すると高血圧リスクは顕著に低い値を示すことも明らかになった(調整後ハザード比は基準達成回数が3回の場合は0.72、7回の場合は0.62)。

以上の結果を踏まえ、門間氏らは「厚労省が推奨する全身持久力の基準を継続的に達成すると高血圧の予防につながる可能性がある」と結論づけている。また、同氏らは、この結果は、厚労省の身体活動基準による全身持久力の基準は高血圧予防において妥当であることを支持するもので、運動指導や保健指導の現場で活用する根拠にもなるとしている。(HealthDay News 2018年10月15日)

Abstract/Full Text
https://journals.lww.com/jhypertension/Abstract/publishahead/Frequency_of_achieving_a__fit__cardiorespiratory.97337.aspx

Press Release
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2018/10/press20181010ja-igaku-keizoku.html

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高齢者では低強度運動がインスリン抵抗性と関連か――名古屋大

糖尿病のない日本人の高齢者では、低強度の身体活動と1日の歩数はインスリン抵抗性をはじめとする心血管代謝リスク因子と関連する可能性があることが、名古屋大学大学院地域在宅医療学老年科学准教授の梅垣宏行氏らの研究グループの検討で分かった。詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」7月26日オンライン版に掲載された。

研究グループは、運動が認知機能に及ぼす影響を検討したランダム化比較試験に参加した65~85歳の高齢者388人(平均年齢72.5歳)を対象に、研究開始時に加速度計を用いて評価した低強度または中高強度の身体活動や1日の歩数とインスリン抵抗性指数(HOMA-IR)や血圧、脂質、炎症マーカーなどの心血管代謝リスク因子との関連を調べた。(HealthDay News 2018年10月9日)

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o-181007

糖尿病患者で感染症による入院率が著しく増加――米研究

米国では感染症による入院率が増加しているが、特に糖尿病患者で増加が著しいとする研究結果が、欧州糖尿病学会(EASD 2018、10月1~5日、ドイツ・ベルリン)で報告された。

米疾病対策センター(CDC)のJessica Harding氏らは、2000~2015年の全米入院サンプルのデータを解析した。その結果、糖尿病患者は一般集団に比べて感染症による入院率が2~7倍であった。2010年から2015年には感染症による入院率は糖尿病患者では52%増加した(糖尿病のない集団では17%増)。感染症増加の原因は主に尿路感染症や敗血症の増加によるものだが、若年の糖尿病患者では皮膚や結合組織の感染症が多かった。(HealthDay News 2018年10月2日)

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o-181006

糖尿病と認知症の併存で低血糖関連の死亡リスク増――英研究

糖尿病と認知症が併存すると、糖尿病だけの場合に比べて重症低血糖に関連した死亡リスクが大幅に高い可能性のあるという研究結果が、欧州糖尿病学会(EASD 2018、10月1~5日、ドイツ・ベルリン)で発表された。

英ノルウィッチ医科大学のKatharina Mattishent氏らは、65歳以上の計1万9,995人の1型糖尿病または2型糖尿病患を対象に、糖尿病+認知症で低血糖なし群と、これらが併存し低血糖あり群、糖尿病だけで低血糖あり群に分けて、低血糖エピソードの初発から最長5年間追跡した。その結果、糖尿病と認知症が併存すると低血糖あり群では、低血糖なし群に比べて全死亡リスクが66%高く、両者が併存した群では糖尿病単独群に比べて重症低血糖後の死亡リスクが67%高かった。(HealthDay News 2018年10月2日)

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o-181005

2型糖尿病患者で一部のがん罹患や死亡リスク増――スウェーデンの研究

2型糖尿病患者は一部のがんになりやすく、がんによる死亡リスクが上昇する可能性があるという研究結果が、欧州糖尿病学会(EASD 2018、10月1~5日、ドイツ・ベルリン)で発表された。

スウェーデン全国糖尿病レジストリのHulda Hrund Bjornsdottir氏らは、1998~2014年に2型糖尿病患者45万人以上と2型糖尿病のない患者200万人以上を対象に平均7年間追跡し、12種のがんの発症率や死亡率を比較検討した。その結果、2型糖尿病患者群では肝臓がんリスクが231%、膵臓がんリスクが119%、子宮がんリスクが78%高く、陰茎がん(56%)や腎臓がん(45%)などのリスクが高かった。死亡率についても前立腺がんでは29%、乳がんでは25%、大腸がんでは9%高かった。(HealthDay News 2018年10月2日)

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