1-1 HDN9月21日「今日のニュース」No.1

細菌叢が慢性中耳炎の鍵を握る可能性

繰り返される中耳炎に悩む小児やその親は多いが、耳の中の細菌叢がこうした慢性中耳炎にかかりやすいかどうかを知る手がかりとなるかもしれない―。国立病院機構東京医療センターの南修司郎氏らによる研究から、耳漏のみられる慢性中耳炎がある人とない人では、中耳の細菌叢に大きな違いがあることが分かったという。この研究結果は米国耳鼻咽喉科頭頸部外科学会(AAO-HNS、9月10~13日、シカゴ)で発表された。

南氏らは今回、鼓膜形成術を受けた慢性中耳炎患者88人と、中耳炎以外の疾患が原因で耳の手術を受けたが中耳は正常な患者67人を対象に、手術中に中耳から採取した検体を調べた。なお、いずれも成人と小児の患者が含まれていた。

その結果、正常な中耳の細菌叢ではプロテオバクテリア門の細菌が最も多く、次いでアクチノバクテリア門、ファーミキューテス門、バクテロイデス門の細菌が多かった。また、中耳炎患者のうち乾いた状態の非活動性炎症患者の中耳における細菌叢は、正常な中耳の細菌叢と似通っていた。一方、耳漏がみられる活動性炎症のある患者の中耳では、正常な中耳と比べてプロテオバクテリア門の細菌が少なく、ファーミキューテス門の細菌が多かった。

南氏らは「ヒトの中耳には、これまで考えられていた以上に多様な細菌が生息していることが明らかになった。中耳の細菌叢の変化は、活動性炎症を伴う慢性中耳炎に関与している可能性がある」と結論付けている。

この報告を受け、「耳の感染症について理解を深める重要な一歩となる研究結果」と評価するのは、米コーエン小児医療センターのSophia Jan氏だ。同氏は「この研究から分かったのは、慢性の感染症の有無にかかわらず、ヒトの中耳には多数の細菌が生息しているということ。つまり、一部の細菌は問題を引き起こさないことが示唆される」と説明している。

その上で同氏は、今回の研究結果から新たに多くの疑問点が浮かび上がってきたと指摘。「特定の細菌が非活動性あるいは活動性の炎症の原因となっているのか、あるいは遺伝的に耳漏を伴う慢性中耳炎のなりやすい人で特定の細菌が増殖するのかなど、今後明らかにされるべきことが数多く残っている」と話している。

なお、学会発表された研究は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。(HealthDay News 2017年9月12日)

https://consumer.healthday.com/kids-health-information-23/ear-infection-news-222/microbiomes-may-hold-key-to-kids-ear-infections-726456.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




African American patient explaining issues to Asian doctor using tablet

「細胞診の代わりにHPV検査のみでもOK」子宮頸がん検診で指針案

米国予防医療作業部会(USPSTF)は9月12日、子宮頸がん検診に関する新たな勧告の草案を公表し、「30~65歳の女性は細胞診(Pap検査)の代わりにヒトパピローマウイルス(HPV)検査のみによる検診を選択してもよい」とする見解を初めて示した。また、これまでは細胞診とHPV検査の同時検査が検診の選択肢の1つとして示されていたが、今回の草案では同時検査は推奨されていない。

今回の草案は、USPSTFが2012年に公表した勧告の改訂案としてまとめられたもの。2012年版では、30~65歳の女性が受けるべき子宮頸がん検診の選択肢として「細胞診を3年ごと」または「細胞診とHPV検査の同時検査を5年ごと」が推奨されていた。これに対し、草案では同年齢層の女性は「細胞診を3年ごと」または「HPV検査を5年ごと」のいずれかによる検診を選択することが推奨されている。なお、21~29歳の女性に対しては、これまで同様、細胞診を3年ごとに受けることが推奨されている。

米マウントサイナイ・ダウンタウン・チェルシーセンターの産婦人科医であるStephanie Blank氏は、2012年版からの最大の改訂点として「新たな勧告では30~65歳の女性に対し、細胞診とHPV検査の併用は推奨せず、いずれか一方だけでよいとしている点」を挙げている。草案には、このような改訂の根拠として「エビデンスに基づくと、両検査を受けた場合と一方のみの場合で死亡率に差がみられなかったため」とする説明が記されている。

このほか、新たな勧告では21歳未満の女性および65歳以上の女性(ただし、それまで定期的に検診を受けてきた女性に限定)、また年齢にかかわらず子宮摘出術を受けたことがあり、子宮頸部がない女性に対しては、「子宮頸がん検診は不要」との見解が示されている。

今回の草案をまとめたグループの一員である米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部一般内科学教授のCarol Mangione氏は、USPSTFのプレスリリースで、「子宮頸がんは早期に発見、治療すれば治る可能性が高いがんだ」と強調。その上で、「子宮頸がん患者の多くを定期的な検診や治療を受けていない女性が占めている。死亡率を抑えるためには、適切な検査と治療が不可欠だ」と指摘している。

なお、米ウィンスロップ大学病院婦人科腫瘍学のEva Chalas氏によると、欧州の一部の国では既に子宮頸がんの一次検診としてHPV検査が導入されており、細胞診は二次検診でのみ実施されているという。また、同氏は「前がん病変とがん病変のいずれについても、HPV検査の検出精度は従来法を上回っていると考える医師は多い」と話し、「米国の婦人科腫瘍学会(SGO)も一次検診の選択肢の1つとしてHPV検査を推奨している」と付け加えている。

なお、Blank氏は「子宮頸がん対策ではHPV感染の予防と発見に取り組むことが不可欠」との見解を示し、「特に若年期のHPVワクチン接種は極めて重要」としている。その上で、「自分に合った検査の種類と頻度については、医師に相談すべき。ガイドラインは万人に当てはまるものではない」と話している。(HealthDay News 2017年9月12日)

https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/cervical-cancer-news-95/hpv-test-alone-ok-for-cervical-cancer-screening-over-30-expert-panel-726287.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




4.1.1

妊娠中、少しだけなら飲酒しても大丈夫なのか

妊娠中には飲酒すべきでないと考えられているが、1、2杯のビールやワインでも本当に胎児に悪影響があるのだろうか―。多くの妊婦が抱くこの疑問に対し、現代の科学は最終的な結論を導き出せていない。しかし今回、妊娠中の少量のアルコール摂取により、早産や児の低出生体重のリスクがわずかに高まる可能性が、英ブリストル大学のLoubaba Mamluk氏らによる研究で示唆された。

米疾病対策センター(CDC)によると、妊娠中の飲酒は児のさまざまな医学的問題に関連する。特に大量飲酒は、胎児の小頭症や低身長・低体重、視覚や聴覚の問題、発話や認知機能の問題といった胎児性アルコール・スペクトラム障害(FASD)につながることが明らかにされている。

今回の研究でMamluk氏らは、妊娠中の少量のアルコール摂取(週32g以下のアルコール摂取と定義)による児への影響を調べた過去の研究結果を検索し、26件の研究を特定。これらの研究のデータを統合して解析した。なお、32gのアルコールは、アルコール度数が高めのビールであればジョッキ1杯、白ワインであればミディアムサイズのグラス1杯に相当するという。

その結果、妊娠中の少量のアルコール摂取による低出生体重や早産のリスクへの影響について検討した研究はあったが、それ以外の医学的問題に対する影響については十分なデータがないことが判明した。

また、26件中7件の研究を解析した結果、妊娠中に少量のアルコールを摂取した母親から生まれた児では、全くアルコールを摂取しなかった母親から生まれた児と比べて低出生体重となるリスクが8%高いことが明らかになった。さらに、9件の研究を解析した結果、妊娠中に少量のアルコールを摂取した母親から生まれた児では早産となるリスクも10%高いことが分かったが、この関連は統計学的に有意ではなかった。

ただ、今回の解析の対象となった研究の中には母親の喫煙や経済的な状況による影響が考慮されていないものがあるなどの限界もあるため、この解析結果は決定的なものとはいえないとMamluk氏らは説明している。この研究結果は「BMJ Open」8月3日オンライン版に掲載された。(HealthDay News 2017年9月12日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/misc-alcohol-news-13/is-an-occasional-drink-ok-during-pregnancy-726442.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




Dog sleeping on the bed by owners feet

ペットのイヌと同じベッドで寝ると睡眠効率が低下

ペットとして飼っているイヌと寝室を共にしても睡眠への影響はないが、ベッドを共有すると睡眠効率が低下する可能性があるという小規模研究の結果が「Mayo Clinic Proceedings」9月号に掲載された。

今回の研究は、普段ペットのイヌ1匹と同じ寝室で寝ている睡眠障害のない健康な飼い主40人(平均年齢44歳、88%が女性)を対象に実施された。7日間にわたり飼い主には手首に活動量計を装着してもらい、睡眠と覚醒の時間を評価したほか、睡眠日記もつけてもらった。また、イヌにはイヌ専用の活動量計である“FitBark”を装着し、動きを測定した。

その結果、飼い主の睡眠効率は平均で81%、イヌの睡眠効率は同85%だった。ただ、イヌと同じベッドで寝ると、寝室は同じだがベッドは共有していない場合と比べて睡眠効率が低下することが分かった。一方、イヌの睡眠の質はイヌが眠る場所によって左右されることはなかった。

この研究を実施した米メイヨークリニックのLois Krahn氏らの研究グループは「ペットのイヌと寝室を共にしていても、飼い主の睡眠効率は良好だったが、イヌが同じベッドで寝るかどうかによって睡眠効率に差がみられた」と結論づけている。

また、Krahn氏は「ペットが眠っている飼い主の身体の上を歩いたり、動き回ったり、もぞもぞ身体を動かしたり、いびきをかいたりして、飼い主を起こしてしまうことは頻繁にある。毛布に潜り込んで飼い主を起こそうとするペットもいる」と説明している。

一方、今回の研究には関与していない米シャーロッツヴィル神経学・睡眠医学クリニック長のW. Christopher Winter氏は、「これはカフェインの問題に似ている。自分は寝る前にコーヒーを飲んでも眠れると主張する人がいるが、普段からコーヒーを飲んでいる人にはぐっすり眠った経験がないため、その影響を認識できていない可能性もある。同様に、イヌと20年間ベッドをともにした人にとって、“普段通り”の眠りとはどのようなものかを知るのは難しい」と話している。

Krahn氏らによれば、イヌと寝室を共にすることがヒトの睡眠に及ぼす影響を客観的に評価した研究は今回が初めて。ただ、複数のイヌを飼っている場合や、ネコなどの他のペットによる影響を明らかにするためには、さらなる研究が必要だとしている。(HealthDay News 2017年9月12日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/pets-and-health-news-531/it-s-time-to-kick-fido-out-of-bed-that-is-726436.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




「脳の老化」で信じられている根拠のない俗説

科学者たちの努力によって、ヒトの脳について新しい情報が次々と明らかにされています。ところが、科学的根拠のない誤った情報を信じている人もいまだに多いようです。そこで、加齢と脳について最近明らかになった事実を紹介します。

・俗説:歳をとると新しいことは覚えられない。
事実:新しい友達に会い、その人の名前を記憶するといった単純なことでも脳を刺激し、脳を活発に保つには十分です。再び習い事をしたり、新たな趣味を始めたりするのも脳の健康を向上させます。

・俗説:持って生まれた脳は変えられない。
事実:学習のための脳経路の多くは生まれる前に作られますが、記憶や学習に関わる経路には新たに作られるものもたくさんあります。

・俗説:脳の仕組みについては専門家も分かっていない。
事実:脳は人の体のなかでも最も複雑な器官です。しかし、科学者たちは常に脳について新たな発見をしています。神経学的疾患に有効な新治療も日々開発されています。

・俗説:歳をとると認知症になるのは避けられない。
事実:認知症はアルツハイマー病や脳卒中などの疾患に起因するものです。高齢者が必ず認知症を発症するわけではありません。

情報元:Global Council on Brain Health(HealthDay News 2017年9月11日)

https://consumer.healthday.com/cognitive-health-information-26/brain-health-news-80/heath-tip-myths-about-the-aging-brain-726074.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




2HDN糖尿病ニュース9月21日配信2

2型糖尿病患者は大動脈瘤になりにくい?

2型糖尿病があると、ない場合に比べて大動脈瘤と大動脈解離の長期的なリスクが有意に低く、大動脈瘤破裂後の死亡リスクも低いとする研究結果が第53回欧州糖尿病学会(EASD 2017、9月11~15日、ポルトガル・リスボン)で報告された。しかし、これらの疾患リスクは低減するものの、2型糖尿病患者では動脈硬化の進展による心血管疾患リスクの方がはるかに上回るため、楽観視はできないようだ。

大動脈瘤は心臓から胸部や腹部へ走る大動脈の血管壁が弱くなり、バルーン状に膨張するもの。一方の大動脈解離は大動脈の内膜に亀裂が生じ、血液が流れ込むことで血管壁が2層に解離する。いずれも大動脈の破裂を生じうるため、時に致死的な内出血をもたらすが、発症率は10万人当たりそれぞれ5~10人、2~4人と比較的まれな疾患とされている。

これまでの研究で、2型糖尿病患者では短期的に大動脈瘤や大動脈解離になるリスクは低減することが、少なくとも20年前から知られているが、その理由は明らかにされていなかった。

そこで、スウェーデン全国糖尿病レジスター(Swedish National Diabetes Register)に所属するTarik Avdic氏らの研究グループは、1998~2015年の同レジスターに登録された2型糖尿病患者44万8,319人と年齢や性、地域をマッチさせた糖尿病がない225万1,015人の対照群のデータを比較し、2型糖尿病による大動脈瘤と大動脈解離の長期的なリスクへの影響を調べた。平均追跡期間は2型糖尿病患者群が7.0年、対照群が7.2年であった。

その結果、対照群と比べて2型糖尿病患者群では大動脈瘤になるリスクが28%、大動脈解離になるリスクは47%それぞれ低いことが分かった。また、大動脈瘤の破裂による入院から2年後までの死亡率は、対照群と比べて2型糖尿病患者群で有意に低いことも示された。

2型糖尿病患者において大動脈瘤と大動脈解離の長期的なリスクに低減がみられた理由について、Avdic氏らは、循環血液中の血糖の濃度が高まると血管壁がストレスに対して強くなり、膨張したり裂ける危険性が低くなる可能性があると考察している。

専門家の1人、米レノックス・ヒル病院血管外科の部門長を務めるDerek Brinster氏は、高血糖状態になることは動脈硬化の形成も促すことから「両刃の剣だ」と強調。2型糖尿病患者はアテローム性動脈硬化の進展により心筋梗塞や脳卒中を起こす危険性が高まっており、「今回の結果を聞いて“2型糖尿病で良かった”などと患者が思わないように医師は注意すべきだ」と述べ、今回観察された2型糖尿病によるベネフィットは比較的まれな疾患に対するもので「リスク低減はごく少数に認められるだけ」と付け加えている。

なお、学会で発表された知見は、査読を受けた専門誌に掲載されるまで予備的なものとみなされる。(HealthDay News 2017年9月13日)

https://consumer.healthday.com/cardiovascular-health-information-20/aneurysm-news-354/upside-to-diabetes-really-isn-t-726472.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




2HDN糖尿病ニュース9月21日配信1

腹部肥満で閉経後女性のがんリスクが高まる

体重やBMIではなく、腹部肥満が閉経後女性における一部のがん発症のリスク因子になり得るとの研究結果が、欧州臨床腫瘍学会(ESMO 2017、9月8~12日、スペイン・マドリッド)で報告された。

この研究は、Nordic Bioscience and ProScion(デンマーク)のLine Mærsk Staunstrup氏らが約5,900人の閉経後女性を最長で12年間追跡したもの。閉経後女性の肺がんや消化器がんのリスク因子として、体重やBMI、体脂肪率ではなく「腹部肥満」が重要であることが明らかにされた。

Staunstrup氏らによると、この結果は閉経を迎えた女性では体重管理、特に腹部肥満の予防ががんリスクの低減に肝要であることを示しており、「閉経後には、脂肪は身体の中心部にたまりやすくなることが知られており、今回の結果は高齢女性に有用な情報をもたらした。女性は閉経期が近づいてきたら生活習慣に気を配り、余分な脂肪が身体にたまらないように気をつけるべきだ」と述べている。

この研究では、デンマークの閉経後女性5,855人(平均年齢71歳)を対象に、ベースライン時に二重エネルギーX線吸収測定(dual-energy X-ray absorptiometry;DXA)法により体脂肪や体組成を測定し、12年間追跡した。

その結果、対象女性が発症したがんのうち、特に肺がんと消化器がんリスクには、「腹部肥満」が独立した予測因子となることが分かった。一方で、BMIと体脂肪率はいずれも有意ながんのリスク因子ではないことも示された。

ガリレア病院(イタリア)の腫瘍医学部長のAndrea De Censi氏は、この結果は一部のがんの発症には肥満、中でもインスリン抵抗性が深く関与していることを裏付けるものだとし、「インスリン抵抗性は、特に内臓脂肪や腹部脂肪の過剰な蓄積につながる」と指摘している。

また、Censi氏によると、インスリンはホルモンの分泌にも悪影響を及ぼしており、脂肪が過剰に蓄積すると全身で慢性炎症が引き起こされ、ある種のがん発症のリスク因子になる可能性が考えられるという。同氏は「今回のデータは、肥満患者に積極的な介入を行うきっかけとなるものだ」とし、食生活の是正や運動によって脂肪を減らすなどの対策のほか、インスリンの影響を低減するとされるメトホルミンなどの糖尿病治療薬にがん予防での有益性が期待される可能性を指摘している。

なお、学会で発表された知見は、査読を受けた専門誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。(HealthDay News 2017年9月12日)

https://consumer.healthday.com/women-s-health-information-34/menopause-and-postmenopause-news-472/widening-waistlines-may-raise-women-s-cancer-risk-726431.html

Copyright © 2017 HealthDay. All rights reserved.




肥満に関わる112カ所の遺伝的変異を新たに同定――理研ら

理化学研究所などの共同研究グループは、約17万人の日本人のゲノム解析により、肥満に影響する遺伝的変異を193カ所同定し、そのうち112カ所は新たなものだと発表した。「Nature Genetics」9月11日電子版に掲載の論文。

研究グループは、日本人約16万人の遺伝情報を用いてゲノムワイド関連解析(GWAS)を行い、別の日本人約1.5万人で再現性を評価。さらに欧米人約32人のGWASとのメタ解析を行った。研究では、体重調節に関わる遺伝的変異は免疫系細胞や脂肪組織に集積していることや、生まれつき太りやすい人は2型糖尿病や脳卒中、気管支喘息などに、痩せやすい人は関節リウマチや統合失調症になりやすいことも示された。(HealthDay News 2017年9月14日)

Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.




第4回「糖尿病レシピコンテスト」、最終選考進出校が決定

日本糖尿病協会が主催する「第4回チャレンジ!糖尿病いきいきレシピコンテスト」の最終選考に参加するチームが決定した。

書類審査を通過し、実技審査に進むのは、釧路短期大学(北海道)や桐生大学(群馬県)、名古屋女子大学(愛知県)、中村学園大学(福岡県)など11校12チーム。10月8日に東京都で行われる最終選考で最優秀賞などを決める。コンテストは「おいしい、バランスの良い手作りごはんで、健康&幸せ家族を目指そう!」をテーマに、糖尿病の予備軍や患者用の朝・昼・夕食用レシピを募集した。栄養士・管理栄養士を目指す学生から過去最多を記録した前回(311件)を上回る387件(学校数で55校)の応募があった。(HealthDay News 2017年9月12日)

Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.




「1分間に思い出せる動物の名前の数」でインスリン治療の可否を判定――横浜市大の研究グループ

「1分間になるべく多くの動物の名前を思い出す」という簡単な記憶力テストの結果で、高齢の2型糖尿病患者がインスリン治療を自己管理できるかを判定できる可能性があるとする研究結果を、横浜市立大学大学院分子内分泌・糖尿病内科学教授の寺内康夫氏らの研究グループが発表した。1分間に動物の名前を「11個以上」思い出せると、その患者は1週間以内は自分でインスリン治療を管理できると予測されるという。「Journal of Diabetes Investigation」8月28日電子版に掲載の論文。

対象は、インスリン治療を開始した60歳以上の2型糖尿病患者57人。対象患者にはMMSEと動物の名前や指定した頭文字で始まる名詞を1分間になるべく多く思い出す言語流暢性課題を受けてもらった。(HealthDay News 2017年9月11日)

Copyright (c) 2017 HealthDay. All rights reserved.