2017年9月は「健康増進普及月間」、生活習慣改善の重要性を呼びかけ――厚労省

厚生労働省は8月7日、今年も9月1日~30日の1カ月間を「健康増進普及月間」と定めると公表した。運動や食事、禁煙といった生活習慣改善の重要性を広く呼びかけ、国民の健康づくりを促すという。

厚労省は人口の高齢化や疾病構造の変化を鑑み、生活習慣病の一次予防に重点を置いた対策を進め、健康寿命の延伸を図ることが重要と強調。「1に運動 2に食事、しっかり禁煙、最後にクスリ」を標語に掲げ、特にメタボリックシンドロームの認知度向上や「食事バランスガイド」「禁煙支援マニュアル」などの積極的な活用を目指し、広報活動や講演会、運動イベントの開催を通して健康的な生活習慣の普及啓発を図るとしている。(HealthDay News 2017年8月9日)

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2型糖尿病患者の腎症リスク、正確な評価には血圧手帳よりも血圧計の記録値を――京都府立医大の研究グループ

2型糖尿病患者が家庭血圧計で測定後に血圧手帳に記録した報告値は、血圧計が記録した測定値に比べて正確性に欠けており、その血圧変動はアルブミン尿と関連しない可能性のあることが、京都府立医科大学大学院内分泌・代謝内科学教授の福井道明氏らの検討で分かった。2型糖尿病患者の腎症リスクを正しく評価するには、血圧計が記録した測定値を参照する必要があるという。「American Journal of Hypertension」7月31日電子版に掲載の論文。

同氏らは、2型糖尿病患者276人を対象に、メモリー機能を搭載した血圧計を用いて起床時と就寝前の血圧測定(各3回)を14日間連続して行ってもらった横断研究データを事後解析した。(HealthDay News 2017年8月8日)

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特定健診受診率、2015年度に初の50%超も目標届かず――厚労省

厚生労働省はこのほど、2008年度から40~74歳を対象に行っている「特定健康診査」の実施率が2015年度には50.1%(昨年度から1.5ポイント上昇)となり、初めて50%を超えたことを公表した。開始当時(38.9%)から大幅に増加したものの、政府目標(70%)には遠く及ばなかった。

2015年度の特定健診対象者は約5396万で、このうち約2706万人が受診した。健康保険組合(73.9%)と共済組合(75.8%)は目標を達成したが、全国健康保険協会(協会けんぽ;45.6%)、市町村国民健康保険(36.3%)などは依然として低かった。特定保健指導の受診率は17.5%と昨年度に比べて0.3ポイント減少した。(HealthDay News 2017年8月2日)

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生活習慣の欧米化でアディポネクチンに質的および量的な異常――遺伝的素因が共通する日系人と日本人を比較検討

遺伝的素因が同じ日本人であっても、生活習慣が日本式から米国式に変化すると、脂肪細胞から分泌されるホルモン「アディポネクチン」に量的および質的な異常がもたらされ、インスリン抵抗性が惹起される可能性のあることが、日本在住の日本人と米国在住の日系人とを比較した研究で分かった。広島大学病院内分泌・糖尿病内科の米田真康氏らと大阪大学内分泌・代謝内科学との共同研究。「Cardiovascular Diabetology」7月6日電子版に掲載の論文。

「ハワイ・ロサンゼルス・広島スタディ」で2009~2010年の医学調査を受診した者のうち、30~70歳の広島在住の日本人325人とロサンゼルス在住の日系人304人を対象に解析した。(HealthDay News 2017年7月31日)

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拡散テンソル画像MRIで糖尿病腎症モデルラットの腎臓線維化の撮影に成功――阪大の研究グループ

大阪大学大学院先端移植基盤医療学准教授の貝森淳哉氏と先端移植基盤医療学教授の高原史郎氏らの研究グループは、拡散テンソル画像(diffusion tensor imaging;DTI)と呼ばれる拡散MRIの一手法とスピンエコー法を組み合わせた新しい撮影方法を開発し、糖尿病腎症モデルラットの腎臓の線維化を画像化することに成功したと発表した。

腎臓の組織障害を非侵襲的に正しく評価できるようになれば、糖尿病腎症や慢性腎臓病(CKD)の予防のほか、透析患者数の減少にも寄与するものと期待されるという。「Scientific Reports」7月18日電子版に掲載の論文。(HealthDay News 2017年7月28日)

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朝食前の運動は24時間総脂肪酸化量を増大させる――筑波大の研究グループ

女性が朝食前の空腹時に運動を行うと、男性と同様に24時間総脂肪酸化量が増大し、これは24時間のエネルギーや炭水化物バランスが負になることが影響している可能性が、筑波大学運動栄養学の徳山薫平氏らの検討で分かった。一時的な負のエネルギーバランスを大きくするよう運動のタイミングを調整すると、24時間の総脂質酸化量を増やせる可能性があるという。「PLOS ONE」7月10日電子版に掲載の論文。

同氏らは、日常的に中強度の運動を行う健康な女性9人(平均年齢23.9±1.3歳)に代謝測定室に入室してもらい、朝食前(6時30分)に60分間のトレッドミル走行(50%VO2max強度)または座位で安静維持をランダムに行ってもらった。(HealthDay News 2017年7月25日)

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内臓脂肪と皮下脂肪の面積比は心血管疾患の予測因子――東京医歯大らの研究グループ

2型糖尿病患者では、腹部CT検査で求めた内臓脂肪面積(VFA)と皮下脂肪面積(SFA)の比〔visceral fat area(VFA)/subcutaneous fat area(SFA);V/S比)は心血管疾患(CVD)発症の予測因子としてBMIよりも優れる可能性のあることが、東京医科歯科大学大学院分子内分泌代謝学の福田達也氏と国立国際医療研究センター糖尿病内分泌代謝科の坊内良太郎氏らの検討で分かった。「Journal of Diabetes Investigation」7月7日電子版に掲載の論文。

同氏らは、外来の2型糖尿病患者682人(平均年齢64±13歳、女性が約41%)を対象に、デュアル生体インピーダンス解析(BIA)によりVFAとSFAを評価した。(HealthDay News 2017年7月24日)

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玄米食で2型糖尿病患者の血管内皮機能が改善――滋賀医大の研究グループ

2型糖尿病患者が食物繊維を豊富に含む玄米食を8週間摂取すると、体重やHbA1c値に影響を及ぼさずに血管内皮機能が改善する可能性のあることを、滋賀医科大学糖尿病内分泌内科の森野勝太郎氏、同大学公衆衛生学講座の近藤慶子氏らがサンスター(株)との共同研究で明らかにした。玄米食の摂取では血糖変動幅が抑えられたことが血管内皮機能の改善に寄与した可能性が考えられるという。「PLOS ONE」6月29日電子版に掲載の論文。

同氏らは、2012~2014年に登録した外来通院中の2型糖尿病患者のうち、同意を得た28人を対象に、主食を玄米とする群(14人)または白米群(14人)にランダムに分けて、それぞれの主食を8週間継続摂取させた。(HealthDay News 2017年7月18日)

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「住環境」と「外食頻度」が若年女性の栄養摂取状況に及ぼす影響は? ――東大の研究グループ

家族と同居またはひとり暮らしといった居住形態は、中高年だけでなく若年女性の食習慣にも影響を及ぼし、居住形態によって栄養素の摂取状況には差がみられることが、東京大学大学院社会予防疫学分野の児林聡美氏らの検討で分かった。ひとり暮らしの若年女性では、外食の頻度を減らしても必ずしも食事の改善にはつながらないことも示された。「Journal of Epidemiology」6月号に掲載の論文。

同氏らは、85校の栄養関連学科の学生とその母および祖母が参加した、食習慣と健康に関する女性3世代の横断観察研究の参加者うち18~20歳の女子学生4,107人を対象に解析した。(HealthDay News 2017年7月18日)

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糖尿病腎症の重症化予防、さらなる展開に向けて提言――厚労省

厚生労働省は10日、「重症化予防(国保・後期広域)ワーキンググループ」がとりまとめた、糖尿病腎症の重症化予防に向けたさらなる展開への提言を公表した。

提言では、市町村、広域連合、都道府県、糖尿病対策推進会議、関係団体、国民健康保険団体連合会(国保連)別に課題を挙げつつ、まずは市町村が高い意識を持ち、地域の医師会と密に連携しながら計画を策定、実施、評価、修正を行う必要があるとし、都道府県に対しては市町村などへの支援を求めた。また、国による支援(研究推進、取り組み状況の把握と情報提供、先進的事例の収集と横展開、医療関係者との連携、制度的なインセンティブの活用など)の重要性を強調した。(HealthDay News 2017年7月13日)

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