2HDN糖尿病ニュース5月17日配信2

睡眠不足は子どもの肥満リスクを高める

睡眠不足は子どもの肥満リスクを高める可能性があることが、新たな英国の研究で示された。こうしたリスクは乳児期から思春期の全ての子どもで共通してみられたという。詳細は「Sleep」4月号に掲載された。

英ウォーリック大学の研究チームは、18歳以下の小児を対象に、ベースライン時の睡眠時間の長さと過体重や肥満になるリスク(あるいはBMIまたはBMI zスコアの変化)の関連を調べた観察研究の論文を調査し、前向きで追跡期間が1年以上などの登録基準を満たした14件の研究を対象にメタ解析を実施した。これらの研究では、計7万5,000人強の小児が約3年間追跡されていた。

対象とした小児を乳児期、幼児期、学童期、思春期の4つの年齢層で分けて解析したところ、いずれの年齢層でも、睡眠時間が推奨よりも短い群では、適切な睡眠時間を取る群と比べて過体重や肥満になるリスクが約1.3~2.2倍であることが分かった。また、睡眠時間はBMIやBMI zスコアの変化とも有意に関連していた。

論文の筆頭著者である同大学のMichelle Miller氏は「太り過ぎは、成人だけでなく子どもの間でも増加傾向が問題視されている心血管疾患や2型糖尿病につながりうる。今回の結果は、睡眠が生活習慣病につながる肥満の重要かつ修正可能なリスク因子であることを示している」と説明している。

また、今回、睡眠不足が体重増加と関連するという結果はどの年齢層でも一貫してみられたことから、同氏は「幼児期であっても思春期であっても、睡眠不足は子どもの肥満リスクを高めることを意味している」と指摘。今回の研究は因果関係を証明したものではないことを断った上で、「肥満のリスク因子の中でも睡眠不足は強力な要因であることを強調するものだ」と付け加えている。

米国睡眠財団(National Sleep Foundation;NSF)によると、生後4~11カ月の乳児は夜間に12~15時間、1~2歳児は11~14時間、3~5歳の未就学児は10~13時間、6~13歳の学童は9~11時間、14~17歳の思春期には8~10時間の睡眠を取ることが推奨されている。(HealthDay News 2018年5月4日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/obesity-health-news-505/sleep-deprived-kids-at-risk-of-obesity-732995.html

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2HDN糖尿病ニュース5月17日配信1

妊娠前の心肺持久力が高いと妊娠糖尿病リスク減

妊娠前に心肺持久力(心肺フィットネスともいう)が高い女性は妊娠糖尿病になる可能性が低いことが、「Medicine & Science in Sports & Exercise」3月8日オンライン版に掲載された研究で示された。

妊娠糖尿病とは、これまで糖尿病を発症していない女性において妊娠中に初めて発見される糖代謝異常を指す。妊娠糖尿病の女性は産後に2型糖尿病を発症するリスクが高まることから、産後も定期的な健診を受ける必要があるとされる。米疾病対策センター(CDC)の調べでは、米国では妊婦の14%に妊娠糖尿病が認められるという。

この研究は、若年成人を対象に冠動脈リスクを調べた観察研究であるCARDIA(Coronary Artery Risk Development in Young Adults)研究に参加し、ベースライン時(1985~1986年)または出産前に糖尿病を有さない女性1,333人を対象としたもの。トレッドミルを用いた漸増負荷試験でベースライン時の心肺持久力を評価し、また、アンケート結果を用いて1日当たりの中強度以上の身体活動とテレビ視聴時間を推定し、妊娠糖尿病リスクとの関連を調べた。

25年以上の追跡期間中に164人の女性が妊娠糖尿病を発症した。解析の結果、ベースライン時の心肺持久力が1標準偏差(SD;2.3METsの運動量に相当)増えるごとに妊娠糖尿病リスクは21%低下することが分かった。一方で、ベースライン時における1日当たりの中強度以上の身体活動およびテレビ視聴時間と妊娠糖尿病リスクとの間に関連はみられなかった。

これらの結果を踏まえて、論文の筆頭著者である米アイオワ大学のKara Whitaker氏は「一般的に女性は妊娠すると食生活や運動に気を配るようになるが、今回の研究は、妊娠する前から健康的な生活を送り、身体を鍛えておく必要があることを示している」と述べている。同氏によると、妊娠前には早歩きなどの中強度運動やジョギングなどの高強度運動を1日30分、週に5日、計150分行うことで心肺持久力を高めることができるとアドバイスしている。(HealthDay News 2018年4月27日)

https://consumer.healthday.com/pregnancy-information-29/pregnancy-risks-news-546/get-fit-to-cut-your-diabetes-risk-during-pregnancy-732568.html

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2HDN糖尿病ニュース5月10日配信2

2型糖尿病の10代女児、5人に1人に月経不順

2型糖尿病を持つ10歳代女児の5人に1人に月経不順がみられることが、「Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism」4月24日オンライン版に掲載の論文で報告された。研究者らは、生理周期が不規則になると大量出血や月経痛(生理痛)の原因になるだけでなく、月経不順が長期にわたると子宮内膜がんのリスクが上昇する可能性もあると指摘している。

米コロラド大学医学部准教授のMegan Kelsey氏らによる研究チームは今回、インスリン感受性を高めることで血糖降下作用を発揮する糖尿病治療薬のメトホルミンに着目。米国の10~17歳の2型糖尿病患者699人を対象に、メトホルミン単独投与とrosiglitazone(ロシグリタゾン、国内未発売)あるいは生活習慣介入プログラムを併用した場合の血糖コントロールへの効果を検討したTODAY研究(Treatment Options for Type 2 Diabetes in Adolescents and Youth Study)のデータを用いて、研究に参加した小児から思春期の女児を月経不順の有無で分け、メトホルミンによる治療が月経周期や性ステロイドホルモンの血中濃度に与える影響について調べた。

対象は、TODAY研究に参加し、ピルなどのホルモン避妊薬や子宮内避妊器具(IUD)を使用していなかった2型糖尿病の女児190人。平均年齢は14歳で、糖尿病罹病期間は5~6年であった。月経不順の定義は過去6カ月以内の月経回数が3回以下とした。なお、rosiglitazone併用群と生活習慣介入を併用した群では、血糖コントロール状況に差はみられなかった。

その結果、対象とした女児の21%(39人)に月経不順が認められた。月経不順を呈した群では、正常月経だった群と比べてBMIが高く、肝機能検査(AST)の数値が高かったほか、男性ホルモン(総テストステロン)の血中濃度が高く、女性ホルモン(エストラジオール)の血中濃度は低いことが分かった。一方で、インスリン分泌やインスリン感受性には両群間で差はみられなかった。そのため、Kelsey氏らは「月経不順の原因は2型糖尿病にはない可能性がある」と述べている。

さらに、メトホルミンによる治療と生活習慣への介入はともに月経不順の改善をもたらさないことも分かった。これらの結果から、同氏らは「月経不順には、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)と呼ばれるホルモン障害が関与している可能性が高い」と指摘する。PCOSがあると2型糖尿病と同様に過体重になりやすく、インスリン抵抗性を伴うケースも多い。また、同氏によると、PCOSの徴候を示す女児は肝機能異常を伴うことも多く、非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)を発症するリスクが高い可能性が示唆されるという。

専門家の一人で、米ニューヨーク大学ウィンスロップ病院の Siham Accacha氏は「メトホルミンの作用は、PCOS症状の一つであるインスリン抵抗性に限られるため、PCOSに対する最善の治療法ではないと考えられる。PCOSへの最大の介入法としては減量が挙げられ、これはインスリン抵抗性の有無や程度にかかわらず有効な方法だと思われる」と述べている。(HealthDay News 2018年4月25日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/type-ii-diabetes-news-183/can-type-2-diabetes-lead-to-irregular-periods-for-teen-girls-733260.html

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2HDN糖尿病ニュース5月10日配信1

「座り過ぎ」は心臓だけでなく脳にも悪影響

椅子やソファに長く座り過ぎると心臓だけでなく脳にも悪影響を及ぼすらしい-。「PLOS ONE」4月12日オンライン版に掲載された研究によると、座った姿勢で長時間過ごす人は、新たな記憶の形成に重要な脳領域の皮質が薄いことが分かった。研究行った米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)セメル神経科学・ヒト行動研究所のPrabha Siddarth氏らは、こうした脳領域の皮質の菲薄化には、座りがちな生活による運動不足ではなく、座ること自体が関連しているのではないかと指摘している。

この研究では、認知機能が正常な45~75歳の男女35人を対象に、日常的な運動量と過去1週間の1日の平均座位時間について尋ねた上で、脳のMRI検査を実施し、記憶の形成に関わる内側側頭葉(medial temporal lobe)と小領域(subregion)の皮質の厚さと運動量および座位時間との関連を調べた。

その結果、座っている時間が長い人ほど内側側頭葉とその小領域の皮質が薄いことが分かった。一方で、こうした脳領域の皮質の厚さと運動量との間には関連はみられず、比較的運動をしている人でも座位時間が長いとこれらの領域の皮質は薄くなっていた。

しかし、専門家の一人で米ズッカー・ヒルサイド病院のMarc Gordon氏は「座るという行動全てが脳に悪影響を与えるわけではなく、座っている間に何をしているかで影響は異なる可能性がある」と指摘する。Siddarth氏らもこの意見に同意を示しており、「座っていても、クロスワードパズルや書き物、書類の作成、コンピューターゲームなどで認知的な活動をしている人と、テレビや映画を見ているだけの人では差があるかもしれない」と話している。

また、同氏らは、内側側頭葉の皮質が薄くなることは、中年期以降に認知機能が低下したり、認知症を発症する前兆である可能性を指摘し、「座位時間をいかに短くするかが、アルツハイマー病やその他の認知症を予防する鍵となる可能性がある」と述べている。さらに、これまでの研究で座位時間が長いと心臓病や糖尿病、早期死亡リスクが高まることが報告されており、同氏らは「座りがちな生活を解消することはこれらの疾患の発症や死亡リスクの低減にも役立つだろう」と付け加えている。

なお、今回の研究では、座ること自体が脳組織の菲薄化の原因であるとは証明されていない。Siddarth氏らの研究チームはこれらの関連を長期的に調べる研究を実施したいと話している。(HealthDay News 2018年4月16日)

https://consumer.healthday.com/cognitive-health-information-26/brain-health-news-80/too-much-sitting-could-raise-brain-risks-732986.html

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2HDN糖尿病ニュース4月26日配信2

若くて活動的な1型糖尿病患者でも筋力が低下する?

若くて日常的に運動量が多い1型糖尿病患者でも、骨格筋中のミトコンドリアの構造や機能には変化が生じており、筋肉の質や筋力に低下がみられることが、「Diabetologia」4月18日オンライン版に掲載の論文で報告された。こうした骨格筋中のミトコンドリアの変化は、1型糖尿病患者の代謝が悪くなったり、血糖コントロール不良につながると考えられるという。

この研究は、カナダ糖尿病協会(Diabetes Canada)の推奨よりも運動量が多い若年成人の1型糖尿病患者と、年齢や性、BMI、身体活動レベルを一致させた健康な対照群(それぞれ12人)を対象としたもの。研究者らは今回、エネルギー産生に重要な役割を担い、「発電所」とも呼ばれるミトコンドリアに着目し、対象者の太腿外側の筋生検を実施し、骨格筋の中のミトコンドリアを詳細に解析した。

解析の結果、1型糖尿病患者の骨格筋の中のミトコンドリアには構造的にも機能的にも変化が認められ、対照群と比べてエネルギー産生が少なく、細胞を傷つける活性酸素の発生も増えていること分かった。

研究者らは、こうしたミトコンドリアの変化によって代謝が悪くなり、血糖コントロールが不良になるほか、身体的な障害が現れる時期が早まることにもつながるとし、「筋力の低下は神経障害や心臓病、腎機能障害と同様に1型糖尿病の合併症に数えるべきだ」と述べている。

論文著者の一人、マックマスター大学(カナダ)教授のThomas Hawke氏は「今回の結果から、糖尿病患者はたとえ運動量が多くても、筋肉には血糖コントロールに悪影響を与える変化が生じることが分かった。こうした変化が身体的な障害が生じる時期を早める要因であることが分かれば、早期に対処することができるだろう」と述べている。

また、共著者の一人であるヨーク大学(カナダ)准教授のChristopher Perry氏は「骨格筋は最大のエネルギー代謝器官であり、血液中のブドウ糖を取り込んで血糖調節に大きく関わっていることから、できる限り骨格筋の質を保つことが重要だ」と指摘。今回の結果は、1型糖尿病患者の運動に関するガイドラインを見直す必要性を示唆していると付け加えている。(HealthDay News 2018年4月18日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/type-i-diabetes-news-182/add-muscle-weakness-as-another-cost-of-type-1-diabetes-732939.html

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2HDN糖尿病ニュース4月26日配信1

妊娠中の肥満で女児の思春期が早まる?

母親の妊娠中の体重や高血糖が女児の思春期が始まるタイミングに影響する可能性のあることが、「American Journal of Epidemiology」3月15日オンライン版に掲載された大規模研究で示された。米国立衛生研究所(NIH)の助成を受けて行われたこの研究によると、母親が妊娠中に肥満や高血糖だった女児は、そうでない子どもと比べて思春期の開始が早まる可能性があるという。

研究を主導した米カイザーパーマネンテ北カリフォルニア研究部門のAi Kubo 氏らは、近年、思春期を6~11歳と早期に迎える女児が増加傾向にあることを指摘する。思春期が早く訪れるとその後に肥満や2型糖尿病、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)、がん、抑うつや不安になりやすくなる可能性があるほか、性活動が早まり早期妊娠にもつながる可能性がある。研究グループは今回、母親の妊娠中の体重と血糖値の状況に着目し、これらが女児の思春期のタイミングに及ぼす影響を調べる観察研究を行った。

対象は、カイザーパーマネンテ北カリフォルニアに電子カルテの記録がある女性1万5,267人とその子ども(6~11歳の女児)。診療録を用いて、母親の妊娠中のBMIと女児の思春期が始まったタイミングとの関連について調べた。

その結果、母親が肥満(BMI 30以上)や過体重(同25以上30未満)であると、そうでない場合と比べて女児の乳房の発育が早まる確率が約1.3~1.4倍であることが分かった。また、母親の妊娠中の高血糖も乳房の発育が早まることと関連していたが、妊娠糖尿病との間に関連は認められなかった。この結果について、Kubo 氏は「妊娠糖尿病と診断された女性は体重や食生活に気を配るようになる。そのため、こうした女性では妊娠中の体重増加が抑えられ、女児の発育にも差が生じた可能性がある」と説明している。

さらに、母親の妊娠中の体重は女児の陰毛が生え始める時期にも影響する可能性が示された。これらの関連はアジア系や非ヒスパニック系の白人の女児で最も強く(約1.3~1.5倍)、アフリカ系米国人では認められなかったことから、人種や民族による差がみられた。

Kubo 氏は、今回の研究は母親の妊娠中の体重や高血糖と女児の思春期早発との関連を示したに過ぎないとしつつ、「母親の妊娠中の体重は子どもの体重に影響することは既に知られており、最近では子宮内の環境が子どもの思春期が始まるタイミングに関与することも分かってきている。ヒトの脳は胎児のうちから発達し、脳は思春期に影響するホルモンを放出していることを考えると、今回の結果は理にかなっている」と述べている。さらに、今回の結果は女児のその後の健康に悪影響を及ぼす思春期早発を予防するための新しい戦略を立てることに役立つと期待を示している。(HealthDay News 2018年4月17日)

https://consumer.healthday.com/sexual-health-information-32/puberty-news-567/can-mom-to-be-s-weight-affect-daughters-risk-for-early-puberty-732895.html

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2HDN糖尿病ニュース4月19日配信2

13歳までの減量で2型糖尿病リスク減

過体重の子どもは思春期を迎える前に減量すると、成人後に2型糖尿病を発症するリスクが低減する可能性があることが、「New England Journal of Medicine」4月5日号に掲載された新しい研究で示された。思春期に入ってから減量しても2型糖尿病リスクは低減するが、小児期のうちに減量した場合よりも低減幅は小さいという。

研究を主導したビスペビャー・フレデリクスベー大学病院(Bispebjerg and Frederiksberg University Hospital、デンマーク)のLise Bjerregaard氏によると、子どもの肥満は世界的な課題であり、世界の子どもの約4分の1は過体重や肥満だと推定されている。また、これまでの研究で、小児期や成人期早期に過体重や肥満であると、その後に2型糖尿病を発症するリスクが高まることが知られているという。

この研究は、デンマークに在住する男性6万2,565人を対象としたもの。参加者が7歳および13歳の時点と成人期早期(17~26歳)の間に測定した体重と身長のデータに加えて、30歳から60歳の2型糖尿病の診断歴に関する情報を収集して解析した。

その結果、7歳の時点で過体重だったが13歳までに適正体重となった男性は、30歳から60歳の間に2型糖尿病を発症するリスクが、過体重になったことがない男性と同程度であることが分かった。また、小児期から思春期にかけて過体重だったが成人期早期には適正体重となった男性は、過体重になったことがない男性と比べて2型糖尿病リスクは50%高かったが、小児期から成人期早期にかけて過体重だった男性よりもそのリスクは有意に低かった。

なお、小児期から成人期早期にかけて過体重だった男性は、常に適正体重だった男性と比べて2型糖尿病リスクは4倍に上っていた。さらに、7歳までは適正体重だったが成人期早期までに過体重になった男性も2型糖尿病リスクは高かった。

Bjerregaard氏らは、リスクの低減幅には多少の変動がみられるかもしれないが、デンマーク以外の国でも同様の結果が得られるだろうとの見方を示している。

研究をレビューした米ニューヨーク大学ランゴンヘルスシステムの栄養士であるSamantha Heller氏は「肥満の子どもの生活習慣を見直し、肥満を解消させるよう対策を講じるのは早ければ早いほどよい」と強調する。同じく専門家で米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のAndrea Dunaif氏は「今回の結果は、小児期の過体重や肥満による悪影響は思春期以前に減量できれば打ち消せるが、それ以降に減量しても完全には打ち消せないことを示している」と述べ、子どもの肥満は13歳までに解消し、その後は減らした体重を維持させるよう指導を徹底するべきだとしている。

また、Heller氏は子どもの肥満を予防するには家庭での対策が重要だと助言する。「仕事で疲れた日の夕食はファストフードや冷凍ピザで済ませたくなりがちだが、子どもがこうした食べ物に一度慣れてしまうと、その習慣を是正するのは難しくなってしまう。子どもには、できるだけ早いうちから健康的な食生活と運動習慣を身につけさせることが肥満や糖尿病予防の鍵になるだろう」と話している。(HealthDay News 2018年4月5日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/misc-diabetes-news-181/losing-excess-weight-in-childhood-cuts-diabetes-risk-732642.html

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2HDN糖尿病ニュース4月19日配信1

糖尿病網膜症を診断する人工知能デバイスを初承認――米FDA

米食品医薬品局(FDA)は4月11日、糖尿病網膜症を検出する人工知能(AI)を用いたデバイスを医療機器として初めて承認したと発表した。このデバイスを用いれば、眼科の専門医でなくても糖尿病網膜症の診断が可能になるという。

この新しいデバイスは、米IDx社が開発した「IDx-DR」と呼ばれるもので、特殊な無散瞳眼底カメラ(株式会社トプコン販売の「NW400」)で撮影した糖尿病患者の網膜画像データを、AIアルゴリズムを用いて解析する仕組みだ。AIを用いた解析プログラムをインストールしたクラウドサーバーに、撮影した網膜の画像データをアップロードすると軽度以上の糖尿病網膜症が検出される。具体的には、「糖尿病網膜症を検出;専門医の受診を勧める」あるいは「糖尿病網膜症は未検出;12カ月以内の再検査を勧める」のいずれかの結果が得られる。

今回の承認は、10カ所のプライマリケア施設で登録した糖尿病患者900人から得た網膜画像データを用いて糖尿病網膜症の診断精度を検証した臨床試験に基づいている。この研究では、IDx-DRは軽度以上の糖尿病網膜症を87.4%の精度で診断できたほか、軽度以上の糖尿網網膜症ではない人を89.5%の精度で識別できることが分かった。

FDAによると、糖尿病網膜症は米国に3000万人以上いる糖尿病患者が視力を失う主な原因とされる。その管理は早期発見、早期治療が肝要であり、糖尿病網膜症と診断されたら患者は早急に眼科専門医を受診し、詳しい検査を受ける必要があるという。

FDAで眼科医療機器を所管する部門の部門長を務めるMalvina Eydelman氏は「糖尿病の管理では、網膜症の早期発見は重要な課題に位置づけられているが、糖尿病患者の約半数は年1回の眼科医の検診を受けておらず、適切なスクリーニングが実施されていないのが現状だ。今回承認されたAIデバイスは、プライマリケア医でも使いこなすことができるだろう」と話している。

このプログラムはレーザー治療、眼の外科手術や注射を行っている糖尿病患者のほか、永続的な視覚障害やかすみ目、飛蚊症、黄斑浮腫、重症非増殖糖尿病網膜症(NPDR)、増殖糖尿病網膜症(PDR)、放射線網膜症、網膜静脈閉塞症の既往がある患者の網膜症スクリーニングには使用すべきではないとされている。さらに、妊娠中に急速に進行する網膜症の検出には対応できないため、妊娠中の女性にも用いるべきではないとされている。(HealthDay News 2018年4月12日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/misc-diabetes-news-181/fda-approves-ai-device-to-spot-diabetic-eye-disease-732858.html

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2HDN糖尿病ニュース4月12日配信2

糖尿病患者が足を健康に保つヒント――米専門家がアドバイス

糖尿病患者は自分の足に関心を持ち、定期的に足の手入れをする必要があるようだ。米ベイラー医科大学整形外科のRonald Lepow氏は、同大学のプレスリリースで「糖尿病は全身性の疾患であり、その悪影響は足や下肢にまで及ぶため、患者は足病変について十分に知っておく必要がある」と述べている。

同氏によると、糖尿病患者にみられる足病変は神経障害や動脈硬化による血流障害が主な原因と考えられているという。「糖尿病の影響で足や下肢の血管が詰まったり、血栓ができると、血流が障害されて壊死に至り、足の切断を余儀なくされる場合もある」と同氏は説明している。

また、足や下肢の血流が障害されると皮膚が硬くなったり、傷の治りが悪くなるため潰瘍ができたり、さまざまな感染症を起こしやすくなる。さらに、糖尿病による神経障害の影響で皮膚の角質層の水分や脂分が減り、皮膚の乾燥やひび割れを起こしやすくなることにも注意が必要になる。こうした皮膚の乾燥やひび割れは感染症や潰瘍の原因にもなるという。

では、糖尿病患者はどういったことに気をつけるべきなのか? Lepow氏は「定期的に家庭医の診察を受け、場合によっては足の専門医(足病医、podiatrist)にも相談することが重要だ」と強調する。足の専門医からは適切な靴や靴下についてアドバイスを得られるほか、足病変にも素早く対処してもらえるという。

具体的な対策としては、毎日、足をしっかりと洗って乾燥させることが大切になる。Lepow氏は、その際には足にひっかき傷や水膨れ、切り傷、あざなどがないかを観察し、足が乾燥していたら尿素を20~40%含有したクリームを塗ることを勧めている。

次に、自分の足に合った靴を履くことも重要で、例えば、爪先の部分の幅が広くて高さがある靴を履けば、靴の中でもつま先を自由に動かすことができ、足の皮膚にかかる負担を減らせる。しっかりした靴底と適切なクッション、場合によっては特殊な素材の中敷きも必要になるが、こうした靴は一般の靴店では扱われていないため、同氏は足の専門医を受診するよう勧めている。

さらに、靴下選びにも気をつける必要がある。同氏は、足の皮膚に摩擦や負荷を生じさせないためにも素材は綿を選ぶこと、足に汗をかきやすい人は吸水速乾性の素材を選ぶこと、そして冬場には厚手の靴下を選ぶことをアドバイスしている。(HealthDay News 2018年4月1日)

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2HDN糖尿病ニュース4月12日配信1

成人の糖尿病患者で歯科検診受診率が低下――米調査

糖尿病や糖尿病前症の患者は歯周病になるリスクが高いにもかかわらず、糖尿病のない人と比べて歯科検診の受診率が低く、受診率は2004年から2014年にかけて低下したことが250万人の米国民を対象に実施した調査で明らかになった。詳細は「Journal of the American Dental Association」3月31日オンライン版に掲載された。

この研究は、米疾病対策センター(CDC)による行動危険因子サーベイランスシステム(Behavioral Risk Factor Surveillance System;BRFSS)と呼ばれる全国調査に参加した成人の糖尿病患者約24万8,000人と糖尿病前症患者約3万500人、糖尿病のない成人220万人のデータを解析したもの。参加者には過去1年間の歯科検診受診の有無について尋ねた。

その結果、2004年から2014年にかけて、検診受診率は糖尿病患者では66.1%から61.4%にまで有意に低下し、糖尿病前症患者でも66.0%から64.9%へと低下傾向がみられた。糖尿病のない成人では、糖尿病患者や糖尿病前症患者と比べて検診受診率は高かったが、同期間中に受診率は71.9%から66.5%に有意に低下していた。

解析の結果、糖尿病の有無と検診受診率との関係には年齢や収入、健康保健への加入状況が影響を及ぼしていることが分かった。また、検診受診率には人種差や性差がみられ、全体的に白人と比べて黒人やヒスパニック系では受診率は低く、男性や独身者も女性や既婚者に比べて受診率は低かった。

論文筆頭著者で米イーストカロライナ大学公衆衛生学のHuabin Luo氏はこうした調査結果に懸念を示し、「歯周病になると血糖コントロールが不良になりやすく、糖尿病も悪化しやすいことが知られている。糖尿病患者は歯周病になりやすいため、デンタルケアを受ける必要性が高いにもかかわらず、検診を受けない患者が増えていることは由々しき問題だ」と指摘している。

研究を指導した米ニューヨーク大学ロリー・マイヤーズ看護学院のBei Wu氏は「糖尿病患者が口腔内の衛生を保つためには、自分でケアすることはもちろん、歯科医の検診を定期的に受けることが重要になる」と強調。「歯科検診を定期的に受ければ歯周病の予防や早期発見、早期治療につながり、結果的に血糖コントロールに良い影響を与え、糖尿病による合併症の予防にも役立つ可能性がある」と話している。そのため、糖尿病患者には歯科検診を少なくとも年1回は受診するよう促すべきだと、同氏は助言している。(HealthDay News 2018年4月4日)

https://consumer.healthday.com/dental-and-oral-information-9/misc-dental-problem-news-174/those-with-diabetes-less-likely-to-see-dentist-despite-health-risks-732555.html

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