HDN10月19日「ヘルスハイライト」No.1

毎日たくさん水を飲むと女性の尿路感染症リスクが低下

毎日水をたくさん飲むと尿路感染症を予防できる可能性があることを示した研究結果が米国感染症学会週間(IDWeek 2017、10月4~8日、米サンディエゴ)で発表された。この研究では尿路感染症のリスクが高い女性に毎日1.5Lの水を飲んでもらったところ、飲まなかった女性と比べて尿路感染症を発症する確率が半減したという。

この研究は米マイアミ大学医学部感染症部門のThomas Hooton氏らが実施したもの。対象はブルガリアの閉経前女性140人で、全員健康だが過去1年間に尿路感染症を3回以上経験しており、1日当たりの水分摂取量がコップ4杯程度と日常的な水分摂取量が少ない高リスクの女性だった。

このうち半数を通常の水分摂取に加えて1日当たり1.5L(コップ6杯程度)の水を飲んでもらう群(飲水群)に、残る半数を通常の水分摂取のみとする対照群にランダムに割り付けた。試験開始から6カ月後および12カ月後にクリニックを受診してもらい、水分摂取量を確認するとともに尿の量や濃度、排尿の頻度、泌尿器症状を評価した。また、毎月電話で指示通り水を飲んでいるかを確認するとともに、尿路感染症の症状があると考えられる場合には受診を勧めた。

試験期間中の飲水群での実際の飲水量(平均)は1日当たり1.15Lに増え、水と他の飲料を含めた全体の水分摂取量は1日当たり2.8Lだった。一方、対照群における1日当たりの水分摂取量はその半量に満たなかった。

その結果、試験開始から12カ月後までの尿路感染症の発症数(平均)は対照群の3.1件に対して飲水群では1.6件で、48%の低減につながることが示された。また、対照群と比べて飲水群では抗菌薬の使用も47%低減できたという。

Hooton氏らは「女性は男性と比べて尿道が短いため尿路感染症リスクが高いが、水分の摂取量を増やすことで膀胱から細菌が洗い流されるため予防につながる可能性がある」との見方を示している。

一方、米イリノイ大学感染症対策部門のSusan Bleasdale氏は「抗菌薬の適正使用を目指した取り組みにおいてこの研究結果は大きな影響をもたらす可能性がある」と評価。「尿路感染症に苦しむ女性の数は年間1100~1200万人と推定され、それに対する抗菌薬の処方は16億件に上るとみられているが、こうした介入によって抗菌薬の使用を削減できる可能性がある」と期待を寄せている。

この研究結果が発表されたIDWeek 2017は米国感染症学会(IDSA)、米国医療疫学学会(SHEA)、HIV医学協会(HIVMA)、小児感染症学会(PIDS)が合同で開催する年次学術集会。学会で発表された研究結果は一般的に査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。(HealthDay News 2017年10月9日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/water-consumption-health-news-701/hate-utis-one-simple-step-can-cut-the-risk-727304.html

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portrait of young desperate man praying

夫婦関係の変化が男性の健康に影響

夫婦関係が良くなると夫の健康状態は良好に保たれるが、夫婦関係が悪くなると健康状態も悪化する可能性がある―こんな研究結果が「Epidemiology & Community Health」11月号に掲載された。この研究では、夫婦関係の変化が男性のBMI(体格指数)や脂質値などの心血管リスク因子の変化にわずかだが関連することが示されたという。

英ブリストル大学のIan Bennett-Britton氏らは今回、子どもが生まれた既婚男性を19年間にわたり追跡した英国の研究データを用い、研究開始時から6年後の夫婦関係の変化と19年後の心血管リスク因子との関連について検討した。解析対象は研究開始時と6年後に夫婦関係に関する質問票に回答した男性620人とした。

収入や年齢などのさまざまな因子で調整して解析した結果、研究開始時から6年後の調査時までに夫婦関係に変化はなく常に良好だった男性と比べ、夫婦関係が改善した男性では19年後のLDLコレステロール値が9.7mg/dL、BMIは1.07低かった。また、夫婦関係の改善は総コレステロール値と拡張期血圧値の改善との間にもより弱いながらも関連が認められた。

一方、同期間に夫婦関係が悪化した男性では、常に関係が良好だった男性と比べて拡張期血圧値が2.74mmHg悪化していた。なお、一貫して「夫婦関係が悪い」と答えた男性では心血管リスク因子への悪影響はほとんどみられなかった。

こうした心血管リスク因子にはさまざまな要因が影響しており、今回の研究は因果関係を証明するものではない。Bennett-Britton氏は「結婚と健康との間には明白な関係性があることが多くの研究で示されているが、単に健康で裕福な人の方が結婚しやすいためにこの現象が生じているのか、それとも結婚そのものが保護効果を持つのかは明らかでない」と説明。「いずれにしても、今回分かった夫婦関係の経時的な変化が及ぼす影響は、個人にとっては小さいものだが、社会全体でみればかなり大きなものと考えられるだろう」と述べている。(HealthDay News 2017年10月9日)

https://consumer.healthday.com/cardiovascular-health-information-20/misc-stroke-related-heart-news-360/a-man-s-health-may-rely-on-health-of-his-marriage-727330.html

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Single senior woman in yellow shirt looking over to side while holding cup indoors

高齢自殺者の4人に1人が事前に予告

米国の50歳以上の自殺者の約4人に1人が事前に周囲にその意思を打ち明けていたことが、同国で発生した傷害死のデータ分析から明らかになった。また、高齢になるほど打ち明ける自殺者の割合が高まることも分かったという。この研究結果は「American Journal of Preventive Medicine」10月3日オンライン版に掲載された。

この研究は、米テキサス大学オースティン校老年学部長のNamkee Choi氏らが実施したもの。2005~2014年に発生した傷害死のデータを分析した結果、50歳以上の自殺者の23.4%が自殺前にその意思を周囲に打ち明けていたことが分かった。

また、ロジスティック回帰分析の結果、抑うつや健康上の問題を抱えている人では、自殺する前に誰かにその意思を打ち明ける確率が高いことが示された〔調整後オッズ比(OR)はそれぞれ1.57、1.56〕。さらに、50歳以上59歳以下の自殺者と比べ、70歳以上79歳以下および80歳以上の自殺者は、自殺する前にその意思を打ち明ける可能性が高いことが示された(調整後ORはそれぞれ1.13、1.28)。60歳代、70歳代、80歳以上のいずれの年齢層においても、健康問題があると自殺の意思を事前に打ち明ける確率が高まることも分かった。

このほか、メンタルヘルス関連のケアや薬物またはアルコール乱用の治療を最近受けていた人も、自殺する前に誰かにその意思を打ち明ける確率が高いことも明らかになった。一方、銃による自殺者および縊死や窒息による自殺者は意思を打ち明ける可能性が低かった。

自殺前にその意思を打ち明けた相手として最も多かったのは、パートナーまたはそれ以外の家族だった。Choi氏は「自殺したいという意思を事前に誰かに打ち明けているということは、自殺を予防するチャンスがあるということだ。医師や周囲の人は、自殺リスクの高い人を見つけ出し、支援できるようにしておく必要がある。抑うつや健康上の問題などがあると、事前に打ち明ける確率が高いことが分かったため、これらの問題に対して必要なサービスを提供することで自殺を予防できる可能性がある」と指摘している。(HealthDay News 2017年10月4日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/suicide-health-news-646/older-people-may-be-more-prone-to-reveal-suicidal-thoughts-726977.html

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4.1.1

スポーツ観戦で心臓にストレス、興奮で心拍数2倍にも

アイスホッケーの試合を観戦するだけで、心臓には大きな負担がかかる可能性があるという研究結果が「Canadian Journal of Cardiology」10月4日オンライン版に掲載された。

過去の研究では、サッカーの試合中に観戦者の心拍数が上昇することが示されており、ワールドカップなどの大規模なサッカー大会が開催される期間には心筋梗塞が増えることも知られている。そこで今回、モントリオール大学(カナダ)のPaul Khairy氏らは、同国で人気のスポーツであるアイスホッケーの地元チームのファン20人(平均年齢46歳、35%が女性)を対象とした研究で試合観戦による心臓への影響を検討した。

まず、対象者には健康状態とアイスホッケーに関する簡単な質問票に答えてもらい、この情報から各人の「ファンとしての情熱度」を点数化した。その後、心拍数を測定するための携帯型ホルター心電計を装着し、半数は試合会場で、残り半数は自宅のテレビで、アイスホッケーの試合を観戦してもらった。

その結果、対象者の心拍数は安静時と比べて観戦中に92%(中央値)も上昇することが明らかになった。特に試合会場でライブ観戦した場合は上昇率が110%と、安静時の2倍以上に達していた。テレビ観戦の場合の上昇率は75%だった。なお、対象者の年齢や対戦チームの強さ、ファンとしての情熱度による差は認められなかった。

戦況との関連でみると、味方チームまたは相手チームがゴールへのシュートを試みたときに心拍数が最大になることが多かった。ただ、試合が延長戦にもつれこんだ場合は、その延長時間中に心拍数が最大になっていた。これらの結果から、スポーツ観戦による心理的なストレスは、試合の勝ち負けではなく激しい駆け引きや緊迫した場面での興奮からもたらされることが裏付けられた。

Khairy氏は「アイスホッケーの観戦では心拍数が著しく上昇することが分かり、強い心理的ストレスを生じ得ることが示された。集団レベルでみれば、こうしたストレス反応によって有害な心血管疾患が引き起こされる可能性がある」として、この知見は公衆衛生において重要なものだと述べている。

一方、この研究の付随論説を執筆した研究者らは「今回の研究から、医師は心疾患の患者に対してスポーツ観戦のリスクについて伝える必要があることが示唆された」とコメントしている。(HealthDay News 2017年10月5日)

https://consumer.healthday.com/cardiovascular-health-information-20/heart-attack-news-357/hockey-viewers-hearts-may-pay-a-penalty-727147.html

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1-2 HDN10月12日「ヘルスハイライト」No.1

「朝食抜き」で動脈硬化症リスク2.5倍

朝食を取らない人は、朝食をしっかりと取る人に比べてアテローム性動脈硬化症のリスクが高いという研究結果が「Journal of the American College of Cardiology」10月10日号に掲載された。中年期の成人では、特に高カロリーの朝食を取ることで動脈内にプラークが沈着しにくくなる可能性が示されたという。

アテローム性動脈硬化症は、血管内に脂肪やカルシウムなどが堆積してプラークを生じることで血管が硬く狭くなってしまう病態で、心筋梗塞や脳卒中などを引き起こすこともある。

今回の研究では、心血管疾患の既往のない40~54歳のスペイン人を対象に無症状のアテローム性動脈硬化症に関する追跡調査を行った前向きコホート研究である「PESA研究」の一環として、冠動脈石灰化スコアと血管の超音波検査、生活習慣の調査データを入手できた4,052人の横断解析を実施した。

3つの朝食パターンに分類した結果、対象者の3%が朝食抜き(1日のカロリー摂取量に占める朝食の割合が5%未満)で、70%が低カロリーの朝食(1日のカロリー摂取量の5%以上20%以下)、27%が高カロリーの朝食(1日のカロリー摂取量の20%超)を取っていた。

朝食抜き群では約75%に無症状のアテローム性動脈硬化症がみられたのに対し、低カロリー朝食群では64%、高カロリー朝食群では57%にとどまった。

朝食を取っている人たちは他の面でも健康的で、果物や野菜、魚介類、脂の少ない肉を食べる頻度が高く、肥満や高血圧、糖尿病、脂質異常症のある比率も低かった。しかし、こうした従来知られている心血管リスク因子を考慮して解析しても、朝食を抜くこと自体が全般的なアテローム性動脈硬化症のリスク上昇に関連することが分かった(オッズ比2.57、95%信頼区間1.54~4.31)。

この研究は朝食抜きが血管に害を及ぼすという因果関係を証明しているわけではないが、研究を率いた米タフツ大学フリードマン栄養科学政策学部のJose Penalvo氏は「朝食を食べないことがアテローム性動脈硬化症リスクに影響する理由はいくつか考えられる」と指摘。「多くの場合、朝食を抜くことは悪い習慣の一端に過ぎない。朝食を取らない人は外食も多い傾向があり、栄養学的に好ましくないインスタント食品を選びがちだ。さらに、食欲を調節するホルモンや血糖値、インスリンの分泌にも、朝食を抜くことが悪影響を及ぼす可能性がある」と説明している。

Penalvo氏は「健康的な朝食を取ることは、楽しみながら心疾患のリスクを低下させる手段になり得る」とした上で、「全般的な食生活に気を配り、定期的な運動など他の良い習慣を取り入れることも欠かせない」とアドバイスしている。(HealthDay News 2017年10月2日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/food-and-nutrition-news-316/could-skipping-breakfast-feed-heart-disease-727104.html

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Woman exercising with dumbbells.

週1時間だけの運動でうつ病リスクが低下

強度にかかわらず週1時間だけでも何らかの運動をすると、将来うつ病を発症するリスクが低下する可能性があることが、ノルウェーの成人約3万4,000人を対象とした研究で明らかになった。詳細は「American Journal of Psychiatry」10月3日オンライン版に掲載された。

この研究を実施したのはニューサウスウェールズ大学(オーストラリア)精神医学部准教授のSamuel Harvey氏をはじめとするオーストラリア、ノルウェー、英国の共同研究グループ。1984~1997年にノルウェーの精神障害や身体疾患のない健康な成人3万3,908人を対象に実施された「HUNTコホート研究」のデータを分析した。

その結果、約11年間の追跡期間中に7%がうつ病を発症し、9%が不安障害を発症していたが、研究開始時に強度にかかわらず余暇に運動を定期的にしている人ではうつ病を発症するリスクが低いことが分かった。交絡因子を調整して解析した結果、対象者の全員が週1時間以上運動していれば、その後発症したうつ病の12%を予防できたと推定された。また、研究開始時に全く運動をしていなかった人では、週に1~2時間運動していた人と比べてうつ病を発症するリスクが44%高いことも示された。一方、運動と不安障害リスクとの関連は認められなかった

ただ、今回の研究では運動時間が2時間を超えるとうつ病リスクの抑制効果は頭打ちとなり、運動時間が長ければよりリスクが低下するわけではないことも示された。これについてHarvey氏は「身体的な健康には運動時間が長いほどより多くのメリットが期待できるが、精神的な健康には同様のことは言えないようだ」と説明。その上で、強度にかかわらず、運動によるうつ病リスクの低下が認められたことから、同氏は「ウォーキングといった軽い運動をはじめ、どのような種類の運動も、メンタルヘルスにメリットがあるということが今回の研究結果で最も重要なポイント」と強調している。

この研究結果について、米モンテフィオーレ医療センターのSimon Rego氏は「運動によるうつ病リスクの低減効果は、おそらく複数の機序を介したものと考えられるが、現時点でははっきりしたことは言えない」とした上で、「激しい運動でなくても、たった1時間の運動で良いというのは全く運動していない人にとってはハードルが低い。これは心強い結果だ」と話している。(HealthDay News 2017年10月3日)

https://consumer.healthday.com/mental-health-information-25/depression-news-176/moving-just-1-hour-a-week-may-curb-depression-risk-727146.html

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Happy doctor caring about young pregnant woman in hospital

妊娠中の高血圧で子どもの肥満リスク1.5倍

妊娠中に血圧の上昇がみられた母親から生まれた子どもは、肥満になりやすい可能性があることが中国の研究で示された。研究を実施した青島大学(中国)・英ケンブリッジ大学のJu-Sheng Zheng氏らによると、妊娠中期に高血圧が認められた母親から生まれた子どもは、正常血圧だった母親から生まれた子どもと比べて5歳前後に過体重または肥満となるリスクが約1.5倍に高まることが示唆されたという。詳細は「Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism」9月27日オンライン版に掲載された。

Zheng氏らは今回、妊娠中の血圧値と出生児の体重との関連を調べるため、1999~2013年に中国の南東部で登録された母子8万8,406組を対象とした前向きコホート研究を実施した。高血圧は収縮期血圧140mmHg以上、拡張期血圧90mmHg以上と定義し、体重は子どもが4~7歳の時に測定した。

その結果、妊娠前は正常血圧だったが妊娠中期(第2トリメスター;妊娠14~27週)に高血圧が認められた母親から生まれた子どもは、妊娠中も血圧が正常だった母親から生まれた子どもと比べて4~7歳時に過体重または肥満となる確率が49%高いことが分かった。また、妊娠後期(第3トリメスター;同28~40週)での高血圧も、出生児が肥満となる確率を14%上昇させることが示された。

Zheng氏らによると、妊娠中の血圧値の上昇が出生児の過体重および肥満のリスクを高めることを示した研究はこれが初めて。さらに今回の研究では、高血圧の基準は満たさないが妊娠中の血圧値が正常高値だった女性から生まれた子どもも肥満リスクが上昇することが示されたとしている。

今回の研究は因果関係を証明するものではないが、Zheng氏は「この研究結果を踏まえると、全ての妊婦とその担当医は、妊娠中期から後期の血圧値を監視し、血圧上昇を抑える努力をすべきと考えられる」と話している。(HealthDay News 2017年9月27日)

https://consumer.healthday.com/circulatory-system-information-7/blood-pressure-news-70/high-blood-pressure-in-pregnancy-may-boost-child-s-obesity-risk-726902.html

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Woman practicing yoga at sunrise near the ocean

心疾患予防に「瞑想」が有効な可能性、米学会が見解

「瞑想」が心疾患のリスク因子に対して有効である可能性があるとする米国心臓協会(AHA)の声明文が「Journal of the American Heart Association」9月28日オンライン版に掲載された。近年、瞑想がストレスや抑うつといった心疾患のリスク因子を軽減することを示唆する研究結果の報告が相次いでいたことから、今回AHAは初めて瞑想に関するエビデンスのレビューを実施し、それに基づき現時点でのAHAの見解を示したという。

AHAのプレスリリースによると、瞑想が健康に好影響を与えることが、多くの研究で示唆されているという。また、米国人の約8%がなんらかの瞑想を行っており、心血管疾患患者の17%が瞑想の効果を検証することを目的とした臨床試験への参加に興味を示しているとの調査報告もあるという。

瞑想にはさまざまな種類があるが、今回のレビューでは座禅やマインドフルネス、ラージャヨーガ、サマタ、ヴィパッサナーなどの米国で一般的な座ったまま行う瞑想に関する研究論文を対象とした。その結果、瞑想によってストレスや不安、抑うつのレベルが低下し、睡眠の質や全般的な健康状態が向上する可能性があることが分かったという。また、瞑想は血圧値の低下や禁煙成功率の向上、心筋梗塞リスクの低下にも寄与する可能性が示されているが、実施された研究が少ないため十分なエビデンスはなかったとしている。

以上を踏まえ、AHAは「心疾患リスクの低減では脂質値や血圧値の上昇に対する確立された治療と生活習慣の是正を主軸とすべきだが、これらに加えて瞑想を取り入れることもリスク低減に役立つ可能性がある。ただし、瞑想によるベネフィットが確実にあるかどうかは現時点では不明であり、従来の治療に代わるものではないことを認識しておく必要がある」との見解を示している。(HealthDay News 2017年9月28日)

https://consumer.healthday.com/alternative-medicine-information-3/meditation-news-467/can-you-om-your-way-to-a-healthy-heart-726891.html

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HOLLYWOOD - JULY 21:  Actress Angelina Jolie attends the world premiere of the film "Lara Croft Tomb Raider: The Cradle of Life" at Grauman's Chinese Theatre July 21, 2003 in Hollywood, California.  The film releases nationwide July 25, 2003.  (Photo by Kevin Winter/Getty Images)

「アンジー効果」で乳房切除術が倍増―米など2カ国調査

2013年、米国人女優のアンジェリーナ・ジョリーが乳がんリスクを低減する目的で乳房を切除する予定であることを発表し、話題を呼んだ。ジョリーのこの行動は、各国の一般女性にも大きな影響を与えたことが、米国とオーストラリアの研究で明らかになった。研究ではジョリーの発表前と比べて発表後ではリスク低減のための乳房切除術の実施件数が倍増したことが示されたという。

今回の研究は米ワイル・コーネル大学医学部教授のArt Sedrakyan氏らがニューサウスウェールズ大学(オーストラリア)の研究者らと共同で実施したもの。ジョリーのニュースによるリスク低減乳房切除術の実施件数への影響を調べるため、米ニューヨーク州とオーストラリア・ニューサウスウェールズ州の2004~2014年の退院データを分析した。

その結果、ニューヨーク州では2カ月間のリスク低減乳房切除術の件数(女性100万人当たり)が、ジョリーの発表前20カ月間の3.3件から発表後20カ月間には6.3件とほぼ倍増していた。また、ニューサウスウェールズ州でも同様の結果が示された。

2015年の英国の研究でもジョリーの発表によってリスク低減乳房切除術の実施件数が増えたことが示されていた。また、2005年にはオーストラリアの歌手であるカイリー・ミノーグが乳がんと診断されたことを公表し、その後乳がんの検査を受ける25~44歳の女性が増加したとする研究結果も報告されている。

今回の研究結果を踏まえ、Sedrakyan氏は「有名人の行動は一般の人々の医療上の決断を左右することが分かった」と結論づけるとともに、「今後もし有名人が遺伝子検査や治療の選択について公表した際には、それが一般の人々の健康にどのように影響するのかを評価する必要がある」と指摘している。

この研究結果は「Health Services Research」9月25日号に掲載された。(HealthDay News 2017 年9月25日)

https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/breast-cancer-news-94/mastectomy-study-confirms-jolie-effect-726788.html

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UAV drone flying outdoor.

ドローンによる生体試料の輸送で最長距離を記録

小型無人航空機「ドローン」による医療目的の生体試料の輸送で最長距離を達成したことを、米ジョンズ・ホプキンス大学病理学のTimothy Amukele氏らが発表した。84人分の血液試料をドローンに積み込み、アリゾナの砂漠の上空を161マイル(約260km)にわたって飛行させたところ、着陸後の検査で血液試料の質に異常は認められなかったという。詳細は「American Journal of Clinical Pathology」9月5日号に掲載された。

Amukele氏らは今回、血液試料をドローンで長距離輸送することによる影響について検討した。血液試料は米アリゾナ大学で84人からドローン輸送用と地上での保管用を1組ずつ採取し、同大学から76マイル(約122km)離れた飛行場へ自動車で運んだ。

飛行場に到着すると、血液試料をドローンに装備した一定の温度に保たれたチャンバーに積み込んだ。もう片方の血液試料は飛行場に駐車した自動車の一定の温度に保たれた車内に置いたままにした。なお、この実験中の平均温度はドローンのチャンバー内が24.8度、自動車内が27.3度だった。

ドローンは161マイルの距離を飛行し、飛行場に戻ってきた。飛行時間は3時間だった。このフライト実験の後、全ての血液試料をアリゾナ州スコッツデールのメイヨークリニックまで運び、分析したところ、ドローンで輸送した血液と自動車内に置いていた血液との間に赤血球、白血球、血小板の数、ナトリウム値などの違いは認められなかった。ただ、血糖値とカリウム値はわずかだが有意差があったとしている。

Amukele氏は「道路がなくてもドローンがあれば生体試料の輸送が可能となり、迅速な診断や治療を困難にする交通事情の問題を克服できる。これは21世紀で最高の医療用試料の輸送システムになりそうだ」とコメントしている。(HealthDay News 2017年9月19日)

https://consumer.healthday.com/health-technology-information-18/medical-technology-news-466/drone-sets-new-record-for-transporting-blood-samples-726458.html

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