一般に、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器の使い過ぎは、脳に悪影響を及ぼすと考えられている。しかし実際には、その逆の可能性があるようだ。少なくともテクノロジー革命の始まりを経験した世代におけるデジタル機器の日常的な使用は、認知機能障害のリスクを58％低下させる可能性のあることが明らかになった。これは血圧低下や運動、脳トレのゲームによるリスクの低下度に匹敵するという。米テキサス大学オースティン校コンプリヘンシブ・メモリー・センターのJared Benge氏と米ベイラー大学心理学・神経科学分野のMichael Scullin氏によるこの研究結果は、「Nature Human Behaviour」に4月14日掲載された。 Benge氏らは今回、合計で約41万1,430人（試験開始時の平均年齢68.7歳、女性53.5％）が参加した57件の先行研究のデータを統合して解析した。同氏らは、「デジタルテクノロジーとの関わりを持った最初の世代である『デジタル先駆者』が、認知症のリスクが出てくる年齢に差し掛かっている」と指摘する。 例えば、1945年生まれの人は、請求書の支払いに小切手や現金を使い、調べ物には百科事典や図書館のカード目録を利用し、初めての場所を訪れる際には紙の地図に頼り、郵便局を通じた手書きの手紙のやり取りに数日を要していた。「こうした人たちが今や80代を迎えつつあり、クレジットカードによるネットショッピング、検索エンジンを使った情報入手、自動リマインダー付きのデジタルカレンダーによるスケジュール管理、車やスマートフォンに搭載されたGPSによるナビゲーション、メールやビデオ通話を通じた世界中の人との即座のコミュニケーションが当たり前の時代に生きている」と研究グループは述べている。 研究データを統合して解析した結果、日常的にデジタル機器を使用している人では認知機能低下のリスクが58％低く（オッズ比0.42、95％信頼区間0.35〜0.52）、認知機能低下のペースが26％緩やかなことが明らかになった（同0.74、0.66〜0.84）。研究グループによると、過去の研究では、認知症のリスクは、血圧を低下させることで13％、日常的な身体活動で35％、高い教育レベルで47〜62％、脳トレのゲームなど脳に刺激を与える余暇活動で31％低下する可能性のあることが示唆されているという。Benge氏らは、「一般的かつ自然な形でのデジタルテクノロジーの使用の結果として、『brain drain（デジタル機器を使い過ぎることで生じる脳の疲弊）』や『デジタル認知症』に至ることを示す、信頼できるエビデンスはなかった」と結論付けている。 研究グループは、デジタルテクノロジーが認知機能の低下をより緩徐にする理由として、次の3点を挙げている。1）デジタル機器が、思考力や問題解決スキルの強化を促している可能性、2）デジタルテクノロジーが、認知症予防に役立つとされる社会的なつながりを強化する、3）加齢に伴い脳が衰え始めても、デジタル機器が「デジタルの足場」となって日常生活を支え、より長く自立した生活を送るための助けとなる可能性。 ただし研究グループは、「高齢者の脳にとってテクノロジーが『常に良い』、あるいは『常に悪い』といった単純な答えは存在しない」と指摘。例えば、スクリーンタイムの増加とともに座位時間も増加すれば脳の健康に悪影響が及ぶ可能性や、ソーシャルメディアを通じて高齢者が誤った情報にさらされる可能性も考えられるとしている。 また、今回の解析結果は、あくまでも成人期にコンピューターやインターネット、スマートフォンといったデジタル機器に初めて触れた「デジタル先駆者」の中高年層を対象とした研究から得られたものである。そのため研究グループは、「子どもの頃からデジタルテクノロジーに触れてきた世代にもこの結果が当てはまるかどうか、また今後、一般的なデジタルテクノロジーのあり方が変化しても同じ結果が得られるかどうかについては不明」としている。（HealthDay News 2025年4月15日） https://www.healthday.com/health-news/senior-health/everyday-digital-tech-is-protecting-seniors-brain-health-study-says Copyright © 2025 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
一般に、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器の使い過ぎは、脳に悪影響を及ぼすと考えられている。しかし実際には、その逆の可能性があるようだ。少なくともテクノロジー革命の始まりを経験した世代におけるデジタル機器の日常的な使用は、認知機能障害のリスクを58％低下させる可能性のあることが明らかになった。これは血圧低下や運動、脳トレのゲームによるリスクの低下度に匹敵するという。米テキサス大学オースティン校コンプリヘンシブ・メモリー・センターのJared Benge氏と米ベイラー大学心理学・神経科学分野のMichael Scullin氏によるこの研究結果は、「Nature Human Behaviour」に4月14日掲載された。 Benge氏らは今回、合計で約41万1,430人（試験開始時の平均年齢68.7歳、女性53.5％）が参加した57件の先行研究のデータを統合して解析した。同氏らは、「デジタルテクノロジーとの関わりを持った最初の世代である『デジタル先駆者』が、認知症のリスクが出てくる年齢に差し掛かっている」と指摘する。 例えば、1945年生まれの人は、請求書の支払いに小切手や現金を使い、調べ物には百科事典や図書館のカード目録を利用し、初めての場所を訪れる際には紙の地図に頼り、郵便局を通じた手書きの手紙のやり取りに数日を要していた。「こうした人たちが今や80代を迎えつつあり、クレジットカードによるネットショッピング、検索エンジンを使った情報入手、自動リマインダー付きのデジタルカレンダーによるスケジュール管理、車やスマートフォンに搭載されたGPSによるナビゲーション、メールやビデオ通話を通じた世界中の人との即座のコミュニケーションが当たり前の時代に生きている」と研究グループは述べている。 研究データを統合して解析した結果、日常的にデジタル機器を使用している人では認知機能低下のリスクが58％低く（オッズ比0.42、95％信頼区間0.35〜0.52）、認知機能低下のペースが26％緩やかなことが明らかになった（同0.74、0.66〜0.84）。研究グループによると、過去の研究では、認知症のリスクは、血圧を低下させることで13％、日常的な身体活動で35％、高い教育レベルで47〜62％、脳トレのゲームなど脳に刺激を与える余暇活動で31％低下する可能性のあることが示唆されているという。Benge氏らは、「一般的かつ自然な形でのデジタルテクノロジーの使用の結果として、『brain drain（デジタル機器を使い過ぎることで生じる脳の疲弊）』や『デジタル認知症』に至ることを示す、信頼できるエビデンスはなかった」と結論付けている。 研究グループは、デジタルテクノロジーが認知機能の低下をより緩徐にする理由として、次の3点を挙げている。1）デジタル機器が、思考力や問題解決スキルの強化を促している可能性、2）デジタルテクノロジーが、認知症予防に役立つとされる社会的なつながりを強化する、3）加齢に伴い脳が衰え始めても、デジタル機器が「デジタルの足場」となって日常生活を支え、より長く自立した生活を送るための助けとなる可能性。 ただし研究グループは、「高齢者の脳にとってテクノロジーが『常に良い』、あるいは『常に悪い』といった単純な答えは存在しない」と指摘。例えば、スクリーンタイムの増加とともに座位時間も増加すれば脳の健康に悪影響が及ぶ可能性や、ソーシャルメディアを通じて高齢者が誤った情報にさらされる可能性も考えられるとしている。 また、今回の解析結果は、あくまでも成人期にコンピューターやインターネット、スマートフォンといったデジタル機器に初めて触れた「デジタル先駆者」の中高年層を対象とした研究から得られたものである。そのため研究グループは、「子どもの頃からデジタルテクノロジーに触れてきた世代にもこの結果が当てはまるかどうか、また今後、一般的なデジタルテクノロジーのあり方が変化しても同じ結果が得られるかどうかについては不明」としている。（HealthDay News 2025年4月15日） https://www.healthday.com/health-news/senior-health/everyday-digital-tech-is-protecting-seniors-brain-health-study-says Copyright © 2025 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
