米国では、12〜21歳の若者の約8人に1人が、メンタルヘルスに関する助言を求めて人工知能（AI）チャットボットを利用していることが、新たな研究で明らかになった。研究グループは、これは、AIチャットボットが若者の不安や悩み、苦しみを、プライバシーを保ちながら安価かつ即座に聞き出す存在となっていることを反映している可能性が高いとの見方を示している。米国の非営利の研究機関であるランド研究所のJonathan Cantor氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に11月7日掲載された。 「ただし、AIチャットボットが思春期の若者や若年成人が抱える課題に対応できるかどうかは明らかになっていない」と研究グループは警告している。Cantor氏は、「AIチャットボットが提示するメンタルヘルスに関する助言を評価するための標準化されたベンチマーク（基準や指標）はないに等しく、こうした大規模言語モデル（LLM）の学習に用いられるデータセットの透明性も限定的だ」とニュースリリースの中で述べている。 この研究は、AP通信が、ChatGPTが人々を妄想や自殺に追い込んだとして、OpenAI社が7件の訴訟に直面していることを報じた中で発表された。AP通信の報道によると、被害者の1人であるAmaurie Laceyさん（17歳）の訴訟では、ChatGPTについて、「欠陥があり、本質的に危険なChatGPT製品は、依存症や抑うつを引き起こし、最終的には最も効果的な首吊り縄の結び方や、『呼吸せずに生きられる』時間について助言を与えた」と述べている。 また、別の被害者であるZane Shamblinさん（23歳）の両親が起こした不法死亡訴訟によると、ChatGPTは、弾丸を込めた拳銃で自殺を図ろうとしていたShamblinさんの自殺企図を後押ししたという。CNNの報道によると、ShamblinさんはChatGPTに、「もうこめかみに当たる銃口の冷たい金属にも慣れてしまった」と語りかけた。それに対しChatGPTは、「ずっと一緒にいるさ、兄弟。最後までな。覚悟を決めて落ち着いた頭に銃口を押し当てているんだろう？ 君が感じているのは恐怖ではない。迷いのない明晰さだ」と答えたという。 AP通信によると、OpenAI社はこうした出来事を「非常に胸が痛む」とし、詳細を理解するために裁判所の書類を確認している最中だと述べた。 今回の研究でCantor氏らは、調査に回答した12〜21歳の若者1,058人（女性50.3％、18〜21歳37.0％）のデータを分析した。全体では、13.1％がメンタルヘルスに関する助言を得るためにAIを使用していると回答した。特に、18〜21歳で使用している割合は22.2％と高かった。また、AIチャットボット使用者の65.5％が毎月、助言を求めており、92.7％は助言がある程度または非常に役に立ったと回答した。 研究者らによると、米国は若者のメンタルヘルス危機の真っ只中にあり、12〜17歳の18％が過去1年間に大うつ病エピソードを経験しているが、そのうちの40％はメンタルヘルスケアを受けていないという。 研究者らは、「AIベースの助言は低コストで即時性があり、プライバシーも確保されているという認識が、特に従来のカウンセリングを受けられない若者にとって高い利用率につながっている。しかし、AIが生成したメンタルヘルスに関する助言を評価するための標準化されたベンチマークを確立して使用することが困難であること、また、こうしたモデルに使われる学習データの透明性が限られていることを考えると、生成AIの利用は、特に重い症状を抱えるユーザーにおいては懸念を引き起こす」と記している。（HealthDay News 2025年11月10日） https://www.healthday.com/health-news/mental-health/many-teens-young-adults-turning-to-ai-chatbots-for-mental-health-advice Copyright © 2025 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Monkey Business/Adobe Stock
