米国の中高年者では、2021年から2024年にかけて、自殺念慮がある人の割合が約43％増加したことが、新たな研究で示された。さらに、自殺計画を立てた人や自殺を試みた人の割合は、いずれも3倍以上に増加していた。米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）のKevin Yang氏らによるこの研究結果は、10月21日付で「Journal of Affective Disorders」に掲載された。Yang氏は、「今回の研究結果は、苦しみを抱えている中高年層の多くが、現在のスクリーニング方法では捉えることができない人々である可能性を示唆している。うつ病の診断を受けていない、あるいは最近アルコールや薬物などの物質を使用していない中高年の間で自殺念慮を抱いたり自殺計画を立てたりする人が増えているのであれば、危機的な状況に陥る前に自殺リスクを把握し、支援につなげる方法を見直す必要がある」と話している。今回の研究では、2021年から2024年にかけて実施された、薬物使用と健康に関する米国の全国調査（National Survey on Drug Use and Health）に参加した50歳以上の成人4万2,440人（50～64歳51.8％、女性52.7％）のデータが解析された。その結果、この期間に自殺計画を立てた人の割合は0.3％から1.1％へと256.2％増加し、自殺を試みた人の割合も0.2％から0.6％へと263.3％増加したと推定された。自殺念慮を抱いた人の割合は、2.0％から2.9％へと42.6％の増加だった。人口統計学的特徴や臨床的特徴で層別化して解析すると、過去1年間に大うつ病エピソードがなかった人では、自殺念慮を抱いた人の割合が1.2％から2.2％へ、自殺計画を立てた人の割合が0.1％から0.8％へと統計学的に有意に増加した。一方、過去1年間に大うつ病エピソードが認められた人では、自殺念慮を抱いた人の割合は19.6％から17.6％、自殺計画を立てた人の割合は4.2％から5.3％へと変化し、いずれも統計学的に有意な増加は認められなかった。また、自殺念慮を抱いた人の割合は、過去1年間に重度の精神的苦痛がなかった人で1.0％から1.9％、飲酒をしなかった人で1.4％から3.3％、処方薬の不適切使用がなかった人で1.8％から2.7％へといずれも増加していた。さらに、過去1年間に大麻を使用した人では、自殺計画を立てた人の割合が0.5％から2.7％へ449.9％増加しており、大麻を使用しなかった人でも0.3％から0.8％へ188.3％増加していた。研究グループは、「現在、中高年層を対象とした自殺予防の取り組みは、うつ病やその他の精神疾患のスクリーニングに大きく依存している。こうしたスクリーニングは、この年齢層の人々の大半がメンタルヘルスに関するケアを受けているプライマリケアの現場で主に実施されている」と述べている。ただし、Yang氏らは、今回の研究は因果関係を明らかにするために設計されたものではなく、自殺念慮を抱いた人や自殺を試みた人の割合が増加した理由を説明できるものではないと強調している。それでも研究グループは、今回の結果について、「精神症状だけでなく、社会的孤立、孤独、死別、経済的負担、身体機能の低下、フレイルなど、この年齢層に特有の重要な要因も含めた、より幅広いリスク評価の枠組みが必要であることを浮き彫りにしている」と結論付けている。（HealthDay News 2026年10月28日） https://www.healthday.com/health-news/mental-health/more-older-americans-contemplated-suicide-in-post-pandemic-years-study-says Copyright © 2026 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
