企業の健康保険組合が行うがん検診の従業員の受診率は、肺がんや大腸がんは6～7割だった一方で、子宮頸がんや乳がんなどの婦人科系がんでは3割程度にとどまることが、厚生労働省の調査でわかった。同省は、検診受診率向上に向けたさらなる対策を検討するとしている。今回の調査では、2015年12月～2016年1月に、1,406の健康保険組合を対象として2016年度のがん健診の実施状況に関する調査票を送付。1,238（88.1％）の健保組合から回答を得た。調査対象としたがん種は、胃がん、肺がん、大腸がん、子宮頸がん、乳がん、前立腺がん、肝がん、甲状腺がん。.その結果、従業員の検診受診率は肺がん（71.9％）が最も高く、大腸がん（60.8％）、胃がん（56.6％）、肝がん（50.4％）が続いた。一方で、子宮頸がんは32.2％、乳がんは34.7％と、婦人科系のがん検診受診率は3割程度にとどまっている実態が明らかになった。.また、検診で異常が発見された従業員のうち、精密検査を受診した割合は、肝臓がん（82.9％）や前立腺がん（79.1％）では高かったものの、乳がん（69.5％）、子宮頸がん（64.9％）は7割未満、大腸がん（45.2％）、肺がん（45.1％）、胃がん（44.2％）は5割に満たない現状が示された。.対象とした健保組合の約60％が、胃・肺・大腸・乳・子宮頸がんすべての検診受診者数を把握しておらず、要精検者数に関しては、実に96％が該当者数を把握していなかった。さらに、検診未受診者に対する再勧奨を行っていない健保組合は約83％に上るといった課題も浮き彫りにされた。（HealthDay News 2016年5月16日）.Copyright (c) 2016 HealthDay. All rights reserved.
