住宅は健康や生死を左右するかもしれない。国内9市町村における高齢者4万人以上のデータを用いた研究で、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて死亡リスクが低いことが明らかとなった。また、死亡リスクが最も低いのは持ち家であることも示された。これは東京大学先端科学技術研究センターの古賀千絵氏らによる研究の結果であり、「Scientific Reports」に3月30日掲載された。 住宅には持ち家と賃貸住宅があるが、賃貸住宅はさらに民間の賃貸住宅と公的な賃貸住宅に分けられる。公的な賃貸住宅には、UR都市機構（旧公団）が供給する住宅、都道府県や市町村による公営・公社の住宅が含まれる。住宅と健康の関係についてはこれまでに国内外でさまざまな研究が行われているものの、日本における住宅の種類の違いが死亡リスクに及ぼす影響は明らかにされていなかった。そこで古賀氏らは、日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを用いて、日常生活動作が自立した65歳以上の高齢者4万4,007人（男性47.3％）を対象に、追跡期間9年間（2010～2019年）の死亡リスクを分析した。 対象者のうち、持ち家に住む人は3万7,761人（85.8％）で最も多かった。民間の賃貸住宅に住む人は2,280人、公的な賃貸住宅は2,497人で、その他（社宅や寮など）が586人だった（不明883人）。9年間で合計1万638人（24.2％）が死亡していた。 社会人口統計学的要因（年齢、性別、婚姻状況、所得、教育歴、最長の職業など）、健康状態（うつ、生活習慣病、がんなど）、社会的状態（スポーツや趣味への参加、社会的サポート）、環境要因（居住地の人口密度、居住歴）の影響を統計的に調整した上で、死亡率のハザード比を算出した。その結果、死亡リスク（持ち家との比較）は、民間の賃貸住宅で1.45倍（95％信頼区間1.34～1.58）、公的な賃貸住宅で1.17倍（同1.07～1.27）高かった。すなわち、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて、9年間の死亡リスクが28％低いことが明らかとなった。 以上のように、民間の賃貸住宅と比べて、公的な賃貸住宅に住む高齢者の方が死亡リスクは有意に低いという結果が得られたが、これは諸外国の研究結果とは異なるものだったという。この点について古賀氏らは、JAGESの別調査から、公的な賃貸住宅の中ではUR都市機構が開発した大規模な団地に住む人が多いと考えられることに言及。このような住宅はコミュニティの育成を目指した「近隣住区論」をベースに、学校などの公共施設、商店、緑地や公園、オープンスペースなど、周辺環境が計画的に配置されており、近隣環境が健康行動に影響を及ぼしたのではないかと説明する。 その上で古賀氏らは、「公的な賃貸住宅で死亡リスクが低い要因を明らかにすることは、健康長寿社会の実現に向けた住宅政策や街づくりの検討に役立つ可能性がある」と話す。また、今回の研究では考慮されていない要因（対象者の資産、住宅の改修歴、エアコンの有無など）を挙げ、住環境と死亡リスクの関連やそのメカニズムについて、「今後も引き続き検証したい」としている。（HealthDay News 2024年5月13日） Abstract/Full Texthttps://www.nature.com/articles/s41598-024-58244-y Press Releasehttps://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/news/report/page_00318.html Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
住宅は健康や生死を左右するかもしれない。国内9市町村における高齢者4万人以上のデータを用いた研究で、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて死亡リスクが低いことが明らかとなった。また、死亡リスクが最も低いのは持ち家であることも示された。これは東京大学先端科学技術研究センターの古賀千絵氏らによる研究の結果であり、「Scientific Reports」に3月30日掲載された。 住宅には持ち家と賃貸住宅があるが、賃貸住宅はさらに民間の賃貸住宅と公的な賃貸住宅に分けられる。公的な賃貸住宅には、UR都市機構（旧公団）が供給する住宅、都道府県や市町村による公営・公社の住宅が含まれる。住宅と健康の関係についてはこれまでに国内外でさまざまな研究が行われているものの、日本における住宅の種類の違いが死亡リスクに及ぼす影響は明らかにされていなかった。そこで古賀氏らは、日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを用いて、日常生活動作が自立した65歳以上の高齢者4万4,007人（男性47.3％）を対象に、追跡期間9年間（2010～2019年）の死亡リスクを分析した。 対象者のうち、持ち家に住む人は3万7,761人（85.8％）で最も多かった。民間の賃貸住宅に住む人は2,280人、公的な賃貸住宅は2,497人で、その他（社宅や寮など）が586人だった（不明883人）。9年間で合計1万638人（24.2％）が死亡していた。 社会人口統計学的要因（年齢、性別、婚姻状況、所得、教育歴、最長の職業など）、健康状態（うつ、生活習慣病、がんなど）、社会的状態（スポーツや趣味への参加、社会的サポート）、環境要因（居住地の人口密度、居住歴）の影響を統計的に調整した上で、死亡率のハザード比を算出した。その結果、死亡リスク（持ち家との比較）は、民間の賃貸住宅で1.45倍（95％信頼区間1.34～1.58）、公的な賃貸住宅で1.17倍（同1.07～1.27）高かった。すなわち、公的な賃貸住宅に住む人は、民間の賃貸住宅に住む人と比べて、9年間の死亡リスクが28％低いことが明らかとなった。 以上のように、民間の賃貸住宅と比べて、公的な賃貸住宅に住む高齢者の方が死亡リスクは有意に低いという結果が得られたが、これは諸外国の研究結果とは異なるものだったという。この点について古賀氏らは、JAGESの別調査から、公的な賃貸住宅の中ではUR都市機構が開発した大規模な団地に住む人が多いと考えられることに言及。このような住宅はコミュニティの育成を目指した「近隣住区論」をベースに、学校などの公共施設、商店、緑地や公園、オープンスペースなど、周辺環境が計画的に配置されており、近隣環境が健康行動に影響を及ぼしたのではないかと説明する。 その上で古賀氏らは、「公的な賃貸住宅で死亡リスクが低い要因を明らかにすることは、健康長寿社会の実現に向けた住宅政策や街づくりの検討に役立つ可能性がある」と話す。また、今回の研究では考慮されていない要因（対象者の資産、住宅の改修歴、エアコンの有無など）を挙げ、住環境と死亡リスクの関連やそのメカニズムについて、「今後も引き続き検証したい」としている。（HealthDay News 2024年5月13日） Abstract/Full Texthttps://www.nature.com/articles/s41598-024-58244-y Press Releasehttps://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/news/report/page_00318.html Copyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
