高齢患者や基礎疾患を持つ患者においては、術後肺炎をはじめとする感染症対策が周術期管理上の大きな課題となる。今回、愛媛大学医学部附属病院の大規模後ろ向き解析で、術前2週間以上前からの体系的な口腔ケアが術後肺炎の発症抑制および入院期間短縮に有効であることが示された。研究は愛媛大学医学部附属病院総合診療サポートセンターの古田久美子氏、廣岡昌史氏らによるもので、詳細は9月3日付けで「PLOS One」に掲載された。 近年、周術期管理や麻酔技術の進歩により、高齢者や重篤な基礎疾患を持つ患者でも侵襲的手術が可能となった。その一方で、合併症管理や入院期間の短縮は依然として課題である。術後合併症の中でも肺炎は死亡率や医療費増大と関連し、特に重要視される。口腔ケアは臨床で広く行われ、病原菌抑制を通じて全身感染症の予防にも有効とされる。しかし、既存研究は対象集団が限られ、最適な開始時期は明確でない。このような背景を踏まえ、著者らは術前口腔ケアについて、感染源除去や細菌管理、歯の脱落防止のために少なくとも2週間の実施が必要であると仮説を立てた。そして、手術2週間以上前からの口腔ケアが術後肺炎予防に有効かを検証した。 本研究では、2019年4月～2023年3月の間に愛媛大学医学部附属病院で手術および術後管理を受けた成人患者1,806人を対象とした。患者は口腔ケア介入の時期に基づき、手術の少なくとも2週間前に体系的な口腔ケアを受けた群（早期介入群）と、手術の2週間以内に口腔ケアを受けた、もしくは口腔ケアを受けなかった群（後期介入群）の2群に分類した。主要評価項目は、院内感染症のDPCコードを用いて特定された術後感染症（術後肺炎、誤嚥性肺炎、手術部位感染症、敗血症など）の発生率とした。副次評価項目は術後入院期間および入院費用であった。選択バイアスを最小化するために、傾向スコアマッチング（PSM）および逆確率重み付け（IPTW）が用いられた。 解析対象1,806人のうち、257人が早期介入群、1,549人が後期介入群だった。年齢、性別、手術の種類など14の共変量を用いたPSMの結果、253組のマッチペアが特定された。PSMおよびIPTW解析の結果、早期介入群では、後期介入群に比べて術後肺炎の発生率が有意に低いことが示された（PSM解析：リスク差 −5.08％、95％CI −8.19～−1.97％、P＝0.001；IPTW解析：リスク差 −3.61％、95％CI −4.53～−2.68％、P＜0.001）。 さらに、IPTW解析では早期介入群の入院期間は後期介入群より短く、平均で2.55日短縮されていた（95％CI −4.66～−0.45日、P＝0.018）。医療費に関しても早期介入群で平均5,385円の減少が認められた（95％CI －10,445～－325円、P＝0.037）。PSM解析では同様の傾向が認められたものの、統計的に有意ではなかった。 著者らは、「本研究の結果は、手術の少なくとも2週間前から体系的な術前口腔ケアを実施することで、術後肺炎の発症を有意に減少させ、入院期間を短縮できることを示している。さまざまな統計解析手法でも一貫した結果が得られたことから、標準化された術前口腔ケアプロトコルの導入は、手術成績の改善に有用な戦略となり得る」と述べている。 本研究の限界については、測定されていない交絡因子が存在する可能性があること、単一の施設で実施されたため、研究結果の一般化には限界があることなどを挙げている。（HealthDay News 2025年10月14日） Abstract/Full Texthttps://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0330165 Copyright © 2025 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
