熱中症の予防では、気温や湿度などの気象条件に注意することが重要だが、個人の健康状態にも目を向ける必要があるのかもしれない。今回、日本の就労世代を対象とした研究で、持病や生活習慣に関する評価項目の該当数が多い人ほど、暑さによる熱中症リスクの上昇が大きいことが示された。研究は、昭和医科大学医学部衛生学公衆衛生学講座の北園真子氏、田啓樹氏らによるもので、詳細は9月29日付の「The American Journal of Medicine」に掲載された。気候変動に伴い、熱中症を含む暑熱関連疾患が世界的に増加しており、公衆衛生上の大きな課題となっている。現在の熱中症警戒システムは主に気象条件に基づいているが、暑さに対する個人の脆弱性は十分に考慮されていない。飲酒や喫煙、代謝性疾患、血管疾患なども暑さへの感受性に影響する可能性があるものの、これらの要因が重なることで、暑さと熱中症リスクの関連がどのように変化するかは明らかになっていない。そこで研究グループは、日本全国のデータを用いて、生活習慣や併存疾患の累積的な負担が、暑さ指数（WBGT）と熱中症リスクの関連に及ぼす影響を検証した。本研究は、日本の大規模な医療保険請求データベース「JMDC」を用いた後ろ向き症例対照研究として実施された。2018～2023年の暑熱期（2018～2022年は5～10月、2023年は5～8月）に熱中症関連の診断を受けた18～74歳の就労者2万1,724人と、年齢および性別をマッチさせた対照群6万5,172人を対象とした。生活習慣や併存疾患に関する評価項目として、過度の飲酒、喫煙、運動習慣、糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満、腎機能障害、肝機能障害、心血管疾患および脳血管疾患の既往の計11項目を評価し、該当数を算出した。また、暑熱曝露の指標には、環境省が公表する「日最高暑さ指数」を用いた。解析には条件付きロジスティック回帰分析を用い、暑さ指数と評価項目の該当数との交互作用を評価した。その際、体温調節や体液バランスなどに影響する可能性のある薬剤の使用状況を調整した。解析の結果、暑さ指数と評価項目の該当数との間に有意な交互作用が認められた（暑さ指数1℃上昇・該当数1項目増加当たりのオッズ比〔OR〕1.009、95％信頼区間〔CI〕1.005～1.013）。暑さ指数25℃かつ評価項目の該当数が0の場合を基準とすると、暑さ指数33℃での熱中症のORは、該当数が0の人では2.04（95％CI 1.84～2.25）だったのに対し、4項目に該当する人では2.66（同2.40～2.94）だった。また、加法尺度でも正の交互作用が認められた（交互作用による相対過剰リスク〔RERI〕0.65、95％CI 0.45～0.85）。個々の評価項目と熱中症との関連は比較的小さかったが、薬剤使用の影響を調整した後も、喫煙、肝機能障害、肥満は熱中症と正の関連を示した。一方、心血管疾患や脳血管疾患との関連、および飲酒との負の関連は、薬剤使用の調整後に弱まった。男女別の解析では、暑さ指数と評価項目の該当数との交互作用は男性（OR 1.008、95％CI 1.004～1.013）、女性（OR 1.015、同1.005～1.024）のいずれでも有意であり、男女間で有意な差は認められなかった（P＝0.238）。研究グループは、生活習慣や併存疾患に関する評価項目の該当数が多いほど、体温調節機能や暑さへの適応能力が低下し、熱中症に対する脆弱性が高まる可能性があると考察している。また、従来の気象条件に基づく熱中症警戒システムだけでは、個人の健康状態によるリスクの違いを十分に捉えられない可能性を指摘。熱中症リスクを評価する際には、暑さ指数などの環境要因に加え、生活習慣や併存疾患の累積的な負担も考慮することが重要だとしている。ただし、本研究は観察研究であり、因果関係は明らかにできないことなどを限界として挙げている。（HealthDay News 2026年11月9日） Abstract/Full Texthttps://www.amjmed.com/article/S0002-9343(26)00697-2/fulltext Copyright © 2026 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
