看護師の人員配置は、医療の質や患者の安全に関わる重要な要素の一つと考えられている。今回、日本の急性期病院9施設の入院患者約7万6,000人を対象とした後ろ向き研究で、患者1人・1日当たりの平均看護時間と院内死亡との間に関連が認められた。特に、平均看護時間が4時間未満の患者群では、4.5~5.0時間の患者群と比べて院内死亡のオッズが有意に高かった。研究は、東京大学大学院医学系研究科社会連携講座ナーシングデータサイエンス講座の林田賢史氏らによるもので、詳細は9月30日付の「Policy, Politics, & Nursing Practice (PPNP)」に掲載された。海外では、看護師の配置人数が少ないほど患者の死亡リスクが高いことが報告されている。一方、日本では看護体制と院内死亡との関連について一貫した結果が得られておらず、従来の研究では主に患者数に対する看護師数の比率が用いられ、看護時間に着目した検討は限られていた。そこで本研究では、診療報酬上の看護職員の配置基準を満たしているかを確認するための届出書類「様式9」を基に、看護職員の勤務時間と患者数から算出した患者1人・1日当たりの平均看護時間と院内死亡との関連を検証し、死亡リスクが高まる閾値の有無を探った。本研究は、国内の国立病院機構に属する急性期病院9施設で実施された後ろ向き研究である。2019年4月~2020年3月に一般病床に入院した患者のべ7万5,708人を対象とし、集中治療室(ICU)や高度治療室(HCU)の入院患者などは除外した。全施設で看護配置基準は7対1だった。看護時間は、様式9に記録された毎日の看護師・准看護師の勤務時間から日ごと、病棟ごとに算出し、病棟移動(転棟)も考慮して患者ごとの入院期間中の平均値を求めた。この指標には直接的な看護ケア以外の業務時間なども含まれ、個々の患者が実際に受けたケア時間を示すものではない。主要評価項目は院内死亡とし、平均看護時間4.5~5.0時間の群を基準に、年齢、性別、併存疾患、BMI、入院形態などを調整した混合効果ロジスティック回帰分析を行った。対象患者7万5,708人のうち、院内死亡は1,352人(1.79%)だった。患者1人・1日当たりの平均看護時間は全体で3.88時間(中央値3.75時間)だった。また、院内死亡患者では平均3.74時間と、生存退院患者(3.88時間)に比べて有意に短かった。交絡因子を調整した解析では、平均看護時間4.5~5.0時間の群と比較して、3.0時間未満の群で院内死亡の調整オッズ比が1.52(95%信頼区間1.06~2.16)、3.0~3.5時間未満の群で1.44(同1.10~1.87)、3.5~4.0時間未満の群で1.34(同1.03~1.73)と、いずれも有意に高かった。一方、4.0~4.5時間未満および5.0時間以上の群では有意差は認められなかった。併存疾患ごとに調整した感度分析でも、同様の傾向が確認された。著者らは、患者1人当たりの平均看護時間が1日4時間未満の場合に院内死亡のオッズが有意に高かったことから、4時間が患者の安全を考える上での実用的な目安となる可能性を指摘している。また、今回の結果は、現行の看護師配置基準を患者安全の観点から再検討する際の参考になるとし、患者の重症度に応じた柔軟な人員配置や、タスクシフト、デジタルトランスフォーメーション(DX)推進による業務効率化の重要性にも言及している。ただし、対象施設が9病院に限られることなどから、結果の一般化には慎重な解釈が必要であり、適切な看護時間や配置体制についてはさらなる研究が求められるとしている。(HealthDay News 2026年11月16日) Abstract/Full Texthttps://journals.sagepub.com/doi/10.1177/15271544261473221#bibr17-15271544261473221 Copyright © 2026 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock