過活動膀胱(OAB)の治療に用いられる抗コリン薬は、認知機能への悪影響が懸念されている。では、高齢者の生活機能にも影響を及ぼすのだろうか。今回、日本の高齢女性を対象とした研究で、抗コリン薬の使用は認知症発症リスクの上昇と関連する一方、要介護度の悪化やフレイルの進行とは有意な関連が認められないことが示された。研究は静岡社会健康医学大学院大学社会健康医学研究科の伊東歌菜氏、田中仁啓氏らによるもので、詳細は9月30日付で「International Journal of Urology」に掲載された。OABは、尿意切迫感を主症状とし、頻尿や夜間頻尿を伴うことが多く、男性より女性に多くみられる。高齢女性では、転倒や骨折、抑うつ、社会的孤立などとの関連も報告されている。主な治療薬には抗コリン薬とβ3アドレナリン受容体作動薬(β3作動薬)があり、抗コリン薬はβ3作動薬と比べて認知症発症リスクが高いことが報告されている。一方、要介護状態の悪化やフレイルとの関連については十分に分かっていない。そこで研究グループは、OABの高齢女性を対象に、両薬剤の使用と認知症発症、要介護状態の悪化、フレイルの進行との関連を検証した。本研究は、静岡県の医療・介護データを収載した「静岡国保データベース」を用いた後ろ向きコホート研究として実施された。2012年4月~2024年9月にOABと新たに診断され、3カ月以内に抗コリン薬またはβ3作動薬による治療を開始した65~84歳の女性のうち、少なくとも1年間継続して処方されていた人を対象とした。追跡は治療開始12カ月後から開始した。認知症の新規発症は診断コードと認知症治療薬の処方開始に基づき、要介護度の悪化はより重度の認定区分への移行により判定した。フレイルは電子フレイル指数(eFI)で評価した。患者背景の違いを安定化逆確率治療重み付け法(sIPTW)で調整し、認知症発症と要介護度の悪化についてCox比例ハザードモデルを用いて解析した。また、処方傾向の経時的な変化を考慮し、2018年を境に認知症発症リスクを治療開始時期別に解析するとともに、両群の認知機能検査の実施割合を比較した。解析対象は3,794人で、抗コリン薬群が1,605人、β3作動薬群が2,189人だった。追跡期間の中央値はそれぞれ4.0年、3.6年だった。sIPTWによる調整後、患者背景は両群間で良好に均衡していた。抗コリン薬群では、β3作動薬群と比べて認知症の新規発症リスクが有意に高かった(ハザード比〔HR〕1.49、95%信頼区間〔CI〕1.04~2.13)。認知症の発症率は、1,000人年当たりそれぞれ19.5件、13.0件だった。一方、要介護度の悪化については両群間に有意差は認められなかった(HR 1.03、95%CI 0.87~1.22)。また、5年間の追跡期間中、eFIの中央値にも両群間で有意差は認められなかった。治療開始時期別の解析では、β3作動薬群と比較した抗コリン薬群の認知症発症のHRは、2018年より前で1.27(95%CI 0.78~2.08)、2018年以降で1.89(同1.15~3.12)だった。また、2018年以降の集団では、認知機能検査の実施割合がβ3作動薬群より抗コリン薬群で有意に高かった(12.1%対8.5%、P=0.025)。著者らは、本研究の特徴として、認知症発症、要介護度の悪化、フレイルの進行という3つの指標を、OABの高齢女性を対象に包括的に評価した点を挙げている。抗コリン薬の使用と認知症発症リスクの上昇との関連については、中枢神経系への抗コリン作用が関与している可能性がある一方、要介護度やフレイルに有意差が認められなかった理由として、これらには併存疾患や身体・認知機能、社会的要因など多くの要素が関与することを指摘している。また、2018年以降の集団では抗コリン薬使用者の方が認知機能検査を受ける割合が高かったことから、認知症リスクの上昇には検出バイアスが影響した可能性があると考察している。著者らは、患者背景や処方傾向の違いによる残余交絡の可能性も否定できないとして、結果の解釈には慎重さが必要だと結論付けている。(HealthDay News 2026年11月16日) Abstract/Full Texthttps://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/iju.70652 Copyright © 2026 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock