米国では2014年から2022年にかけて妊娠期間が短縮する傾向にあったことを、米国立保健統計センター（NCHS）のJoyce A. Martin氏とMichelle J.K. Osterman氏が、米疾病対策センター（CDC）発行の「National Vital Statistics Reports」1月31日号に発表した。
Martin氏らは、National Vital Statistics Systemの2014〜2022年のデータを用いて、単胎出産の妊娠期間を分類し、それぞれの分類が全体に占める割合がどのように変化したかを調べた。妊娠期間の分類については、まず妊娠37週未満での出産を早産とし、さらにこれを早期早産（34週未満）と後期早産（34〜36週）に分けた。また、37〜38週を早期正期産、39〜40週を正期産、41週以降を後期正期産・過期産とした。37～41週については、1週ごとの結果も算出した。
その結果、2019年までは、これらの分類での変化は全て単調増加または単調減少のいずれかであったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック期に当たる2020〜2022年には、ほとんどの分類で多少の上がり下がりが見られた。早産が占める割合は、2014年（7.74％）から2019年（8.47％）にかけては毎年増加を続けていたが、2020年に8.42％に減少し、2021年には8.76％に再度増加し、2022年に再び8.67％に減少した。2014年から2022年を通算すると12％増加したことになった。早産のうち、早期早産は2014年の2.07％から2022年の2.16％へ、後期早産は2014年の5.67％から2022年の6.51％へ、いずれも増加していた。
また、早期正期産についても、2014年の24.31％から2022年の29.07％へと増加が認められた（20％の増加）。一方、正期産は2014年の60.76％から2022年の57.11％へ減少し（6％の減少）、後期正期産・過期産についても2014年の7.20％から2022年の5.15％へと減少していた（28％の減少）。週ごとに見た正期産のうち最も変化が大きかったのは37週で、2014年の8.17％から2022年の11.63％へと増加していた（42％の増加）。このように、2014年から2022年を通算すると、妊娠期間は短縮する傾向にあった。
母親の年齢別に検討しても、20歳未満、20〜29歳、30〜39歳、40歳以上の全てで同様の変化が見られ、また人種別に検討しても、非ヒスパニック系黒人、非ヒスパニック系白人、ヒスパニック系の全てで同様の変化が認められた。
著者らは、「これらの結果は、2014年から2022年にかけて、妊娠期間の全体に変化が生じていることを示しており、妊娠37～38週、とりわけ37週での出産と、後期正期産・過期産で大きな変化が認められた」と述べている。（HealthDay News 2024年1月31日）
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