1型糖尿病患者の早期死亡リスクは1990年と比較し2019年には25％低下し、この疾患とともに生きる高齢患者数の増加が続いていることが明らかになった。中国医科大学付属第一医院のKaijie Yang氏らの研究によるもので、詳細は「The BMJ」に6月12日掲載された。
Yang氏らは、世界保健機関（WHO）が行っている「世界疾病負担研究」などのデータを用いて、65歳以上の高齢1型糖尿病患者の有病率や寿命、障害調整生存年（DALY）などが、1990年以降の約30年間でどのように変化してきたかを解析した。その結果、年齢調整有病率は、1990年が人口10万人当たり400（95％不確定区間332〜476）であったのに対して、2019年には同514人（417〜624）へと増加していた。また65歳以上の1型糖尿病患者数は、1990年には130万人と推定されていたが、2019年には370万人以上に増加していた。この間に、人口10万人当たりの死亡率は、4.74（同3.44～5.9）から3.54（2.91～4.59）へと、25％低下していた。
年齢調整後のDALYは、1990年の人口10万人当たり113（同89～137）から2019年には103（85～127）に低下し、1年当たりの変化率は－0.33％/年（95％信頼区間－0.41～－0.25）だった。DALYの変化率を年齢層別に見ると、65～69歳では－0.44％/年（同－0.53～－0.34）、70～74歳は－0.34％/年（－0.41～－0.27）、75～79歳は－0.42％/年（－0.58～－0.26）だった。
著者らは、「過去30年間の医療の向上により、1型糖尿病はもはや寿命短縮のリスク因子ではなくなった。世界中の1型糖尿病の高齢者とその家族にとって、この疾患に関連する死亡率とDALYが低下しているという事実は心強い情報と言えるのではないか」と述べている。
ただし、高齢1型糖尿病患者の疾病負担の減少が、世界全体で均一に進行しているわけではなく、各国の経済状況と関連のあることも明らかになった。具体的には、社会人口統計学的指数の高い国における死亡率の低下速度（－2.17％/年〔95％信頼区間－2.31～－2.02〕）は、その指数が低い国での低下速度（－0.16％/年〔同－0.45～0.12〕）に比べて、約13倍速かった。
なお、日本の2019年時点の65歳以上の年齢調整1型糖尿病有病率は、人口10万人当たり469（95％不確定区間381～570）、死亡率は同0.312（0.229～0.575）、年齢調整DALYは48（33～66）と報告されている。また、死亡率は－4.6％/年（95％信頼区間－4.84～－4.36）の速度で低下しており、DALYの変化率は－0.31％/年（同－0.35～－0.27）と報告されている。（HealthDay News 2024年6月14日）
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