乳幼児期から住居が不安定である状態が続くと、思春期に身体的・精神的な健康が良好なものでなくなることが、「Pediatrics」に7月1日掲載された論文で明らかにされた。ニューヨーク大学グロスマン医科大学院のKristyn A. Pierce氏らは、Future of Families and Child Wellbeing Studyのデータを用いて、住居の不安定性として設定した5つの指標のうち該当するものの数に基づき、住居の不安定性を0（安全）から5（高度の不安定性）で評価する複合尺度を作成した。5つの指標とは、1）家賃や住宅ローンの支払いの滞納、2）別の家族と住居を共有している、3）立ち退き、4）ホームレス（過去1年間に1夜以上、シェルター、車、廃屋、または居住に適さない所で過ごした経験を有する）、5）前回の調査の時点から、時期を問わず1回以上の引っ越しを経験、であった。この複合尺度を用いて、対象とした4,714人の1・3・5・9・15歳時の住居の不安定性を評価した。その上で、グループベースの軌道モデリングを用いて、住居の不安定性のパターンを分類した。そしてこれらのパターンと15歳時の心身の健康状態（自己申告による全般的な健康、抑うつおよび不安の症状）との関連について調べた。全般的健康状態は「極めて悪い」から「極めて良好」までの5段階の質問1つに回答させてロジスティック回帰モデルで、抑うつ症状はCES-D（抑うつ性自己評価尺度）に回答させて負の二項回帰モデルで、不安症状はBrief Symptom Inventory 18, Anxiety Subscaleから修正の上、採用した6つの質問に回答させてポワソン回帰モデルで、それぞれ検討した。その結果、幼児期（1歳）から思春期（15歳）にかけての住居の不安定性の推移のパターンは、「安定」、「間欠的に不安定〜中等度に不安定（以下、中等度不安定）」、「高度に不安定（以下、高度不安定）」の3つに分類できた。安定群（2,230人）に比べ、中等度不安定群（2,188人）および高度不安定群（296人）では、全般的健康状態が「極めて良好」「良好」である調整オッズ比が、それぞれ0.81（95％信頼区間〔CI〕0.69〜0.95）、0.67（同0.50〜0.92）と有意に低かった。また、安定群に比べ、中等度不安定群と高度不安定群では、抑うつ症状の調整発生率比がそれぞれ1.05（95％CI 1.03〜1.08）、1.14（同1.08〜1.20）と有意に高かった。さらに、高度不安定群は不安の調整発生率比も1.06（同1.01〜1.11）と有意に高かった。著者らは、「住居の不安定性は回避できるものであり、また政策や公衆衛生の介入による対処も可能である。今後求められるのは、住居の不安定性について広く使えるような尺度を作成・確立し、スクリーニングを行った上、幼児を持つ家族が適切なサービスを受けられるよう、関連する諸手続きを進めることであろう」と述べている。（HealthDay News 2024年7月1日）https://www.healthday.com/healthpro-news/child-health/housing-insecurity-linked-to-poorer-teen-health-outcomesCopyright © 2024 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
