米国では、出生体重700g以上の動脈管開存症（PDA）に対するカテーテルによる閉塞器具が2019年に承認され、PDAに対するカテーテル治療は2018年の29.8％から2022年の71.7％へと増加している。こうした中、カテーテル治療を受けた児の短期予後は、外科手術を受けた児よりもわずかに良好であったとする研究結果が、「Pediatrics」8月号に掲載された論文で明らかにされた。
米バーモント大学のBrianna F. Leahy氏らは、2018年1月1日から2022年12月31日の間に米国の726カ所の病院でPDAに対する侵襲的な治療（カテーテル治療または外科手術）を受けた超低出生体重（VLBW）児（体重401～1,500g、または在胎週数22～29週で出生）を対象として、これら2つの治療法それぞれの短期予後について調査した。予後は、生存、入院期間、生存者の体重Zスコアの変化、早産関連の合併症（気管支肺異形成症、遅発型感染症、未熟児網膜症、壊死性腸炎または限局性腸穿孔、脳室内出血）、および退院後に必要となる医学的処置（胃瘻チューブ、各種酸素吸入、気管切開、在宅用心肺モニター；以下「退院支援」）とした。
研究対象期間に生まれた21万6,267人のVLBW児のうち、上記基準を満たしたのは4万1,976人であった。そのほとんど（96.3％、4万428人）は薬物治療を受けていた。カテーテル治療を受け、外科手術を受けなかったのは3,393人（カテーテル治療群）、外科手術を受け、カテーテル治療を受けなかったのは2,978人（外科手術群）であった。
一般化推定方程式により在胎週数、在胎不当過小（SGA）児、母親の高血圧、院内出生児/院外出生児、病院内でのクラスタリング効果で調整して解析すると、カテーテル治療群は外科手術群に比べて、生存する可能性の高いことが示された（調整リスク比1.03、95％信頼区間1.02〜1.04）。入院期間（同1.00、0.97〜1.03）、早産関連の合併症（同1.00、0.98〜1.01）、退院支援（同0.94、0.89〜1.01）については、両群の間に有意差は認められなかった。
対象者のうち、出生体重700g以上で2020～2022年生まれの児だけについて解析を行ったところ、生存と退院支援については同様の結果であったが（生存：同1.02、1.00〜1.04、退院支援：同0.90、0.81〜1.01）、カテーテル治療群では外科手術群よりも早産関連の合併症が生じにくく（同0.95、0.93〜0.98）、入院期間も短かった（同0.95、0.90〜0.99）。
著者らは、「PDAに対するカテーテル治療を受けたVLBW児の生存、早産関連の合併症、入院期間などの短期予後は、外科手術を受けたVLBW児よりもわずかに良好であると思われる。しかし、今回の研究は後ろ向きの観察研究であって、重要な臨床の因子であっても含まれていないものが多くあることから、今回統計学的に算出された結果は、新生児の臨床的な状況に照らして慎重に解釈すべきだ」と述べている。（HealthDay News 2024年7月15日）
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