視覚障害に起因する認知症の人口寄与割合（PAF）は4.9％～19.0％であるという研究結果が、「JAMA Ophthalmology」に9月5日掲載された。
米ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院のJason R. Smith氏らは、National Health and Aging Trends Study（NHATS）のデータを用い、地域に居住している65歳以上のメディケア受給者2,767人を対象として認知症に対する視覚障害の寄与を推定した。
その結果、1つ以上の視覚障害による認知症有病例のPAFは19.0％であることが確認された。全ての障害の中で最も強く寄与したのはコントラスト感度障害（15.0％）であり、近見視力（9.7％）と遠見視力（4.9％）が続いた。1つ以上の視覚障害による認知症のPAFは、71〜79歳の対象者（24.3％）、女性（26.8％）、非ヒスパニック系白人（22.3％）のサブグループで最も高く、推定値は全ての教育階層で一貫していた。
著者らは、「今回の結果は因果関係を証明するものではないが、認知症に対して視覚障害対策が与えうる全体的な影響を捉えるために、コントラスト感度や視力など、視覚障害に関する複数の客観的指標を含めることを支持している」と述べている。
なお複数人の著者が、関連組織との利益相反（COI）に関する情報を開示している。（HealthDay News 2024年9月11日）
https://www.healthday.com/healthpro-news/eye-care/vision-impairment-contributes-to-dementia-risk
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