問題のあるソーシャルメディア使用の増加が、特に男子において、思春期における注意欠如多動症（ADHD）症状の悪化に寄与する可能性があるという研究結果が、7月17日付で「JAMA Network Open」に掲載された。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のJason M. Nagata氏らは、問題のあるソーシャルメディア使用とADHDとの関連を推定した。解析には、Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD）Studyに参加した1万1,286人（ベースライン時の年齢9～10歳）から得られた5回の年次評価データを用いた。その結果、本人が報告した問題のあるソーシャルメディア使用の程度が、本人の通常の水準より高かった年の翌年には、保護者報告によるADHD症状が増加していた（4年目から5年目のβ＝0.08、5年目から6年目のβ＝0.08）。また、問題のあるソーシャルメディア使用とADHD症状との関連は、女子より男子で強かった。Nagata氏は、「ソーシャルメディアは、通知、スクロール、短尺コンテンツを通じて、頻繁な課題の切り替えを促す。このような絶え間ない刺激は、特に脳がまだ発達途上にある時期には、思春期の若者が学校生活や日常生活に必要な持続的な注意力を養い、維持することを困難にする可能性がある」と述べている。なお、1人の著者が、進行中のソーシャルメディア関連訴訟で専門家証人を務めていることを開示している。（HealthDay News 2026年7月23日） https://www.healthday.com/healthpro-news/child-health/problematic-social-media-use-linked-to-worsening-of-adhd-symptoms Abstract/Full Texthttps://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2851740 Copyright © 2026 HealthDay. All rights reserved.Photo Credit: Adobe Stock
