2HDN糖尿病ニュース4月19日配信2

13歳までの減量で2型糖尿病リスク減

過体重の子どもは思春期を迎える前に減量すると、成人後に2型糖尿病を発症するリスクが低減する可能性があることが、「New England Journal of Medicine」4月5日号に掲載された新しい研究で示された。思春期に入ってから減量しても2型糖尿病リスクは低減するが、小児期のうちに減量した場合よりも低減幅は小さいという。

研究を主導したビスペビャー・フレデリクスベー大学病院(Bispebjerg and Frederiksberg University Hospital、デンマーク)のLise Bjerregaard氏によると、子どもの肥満は世界的な課題であり、世界の子どもの約4分の1は過体重や肥満だと推定されている。また、これまでの研究で、小児期や成人期早期に過体重や肥満であると、その後に2型糖尿病を発症するリスクが高まることが知られているという。

この研究は、デンマークに在住する男性6万2,565人を対象としたもの。参加者が7歳および13歳の時点と成人期早期(17~26歳)の間に測定した体重と身長のデータに加えて、30歳から60歳の2型糖尿病の診断歴に関する情報を収集して解析した。

その結果、7歳の時点で過体重だったが13歳までに適正体重となった男性は、30歳から60歳の間に2型糖尿病を発症するリスクが、過体重になったことがない男性と同程度であることが分かった。また、小児期から思春期にかけて過体重だったが成人期早期には適正体重となった男性は、過体重になったことがない男性と比べて2型糖尿病リスクは50%高かったが、小児期から成人期早期にかけて過体重だった男性よりもそのリスクは有意に低かった。

なお、小児期から成人期早期にかけて過体重だった男性は、常に適正体重だった男性と比べて2型糖尿病リスクは4倍に上っていた。さらに、7歳までは適正体重だったが成人期早期までに過体重になった男性も2型糖尿病リスクは高かった。

Bjerregaard氏らは、リスクの低減幅には多少の変動がみられるかもしれないが、デンマーク以外の国でも同様の結果が得られるだろうとの見方を示している。

研究をレビューした米ニューヨーク大学ランゴンヘルスシステムの栄養士であるSamantha Heller氏は「肥満の子どもの生活習慣を見直し、肥満を解消させるよう対策を講じるのは早ければ早いほどよい」と強調する。同じく専門家で米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のAndrea Dunaif氏は「今回の結果は、小児期の過体重や肥満による悪影響は思春期以前に減量できれば打ち消せるが、それ以降に減量しても完全には打ち消せないことを示している」と述べ、子どもの肥満は13歳までに解消し、その後は減らした体重を維持させるよう指導を徹底するべきだとしている。

また、Heller氏は子どもの肥満を予防するには家庭での対策が重要だと助言する。「仕事で疲れた日の夕食はファストフードや冷凍ピザで済ませたくなりがちだが、子どもがこうした食べ物に一度慣れてしまうと、その習慣を是正するのは難しくなってしまう。子どもには、できるだけ早いうちから健康的な食生活と運動習慣を身につけさせることが肥満や糖尿病予防の鍵になるだろう」と話している。(HealthDay News 2018年4月5日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/misc-diabetes-news-181/losing-excess-weight-in-childhood-cuts-diabetes-risk-732642.html

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2HDN糖尿病ニュース4月19日配信1

糖尿病網膜症を診断する人工知能デバイスを初承認――米FDA

米食品医薬品局(FDA)は4月11日、糖尿病網膜症を検出する人工知能(AI)を用いたデバイスを医療機器として初めて承認したと発表した。このデバイスを用いれば、眼科の専門医でなくても糖尿病網膜症の診断が可能になるという。

この新しいデバイスは、米IDx社が開発した「IDx-DR」と呼ばれるもので、特殊な無散瞳眼底カメラ(株式会社トプコン販売の「NW400」)で撮影した糖尿病患者の網膜画像データを、AIアルゴリズムを用いて解析する仕組みだ。AIを用いた解析プログラムをインストールしたクラウドサーバーに、撮影した網膜の画像データをアップロードすると軽度以上の糖尿病網膜症が検出される。具体的には、「糖尿病網膜症を検出;専門医の受診を勧める」あるいは「糖尿病網膜症は未検出;12カ月以内の再検査を勧める」のいずれかの結果が得られる。

今回の承認は、10カ所のプライマリケア施設で登録した糖尿病患者900人から得た網膜画像データを用いて糖尿病網膜症の診断精度を検証した臨床試験に基づいている。この研究では、IDx-DRは軽度以上の糖尿病網膜症を87.4%の精度で診断できたほか、軽度以上の糖尿網網膜症ではない人を89.5%の精度で識別できることが分かった。

FDAによると、糖尿病網膜症は米国に3000万人以上いる糖尿病患者が視力を失う主な原因とされる。その管理は早期発見、早期治療が肝要であり、糖尿病網膜症と診断されたら患者は早急に眼科専門医を受診し、詳しい検査を受ける必要があるという。

FDAで眼科医療機器を所管する部門の部門長を務めるMalvina Eydelman氏は「糖尿病の管理では、網膜症の早期発見は重要な課題に位置づけられているが、糖尿病患者の約半数は年1回の眼科医の検診を受けておらず、適切なスクリーニングが実施されていないのが現状だ。今回承認されたAIデバイスは、プライマリケア医でも使いこなすことができるだろう」と話している。

このプログラムはレーザー治療、眼の外科手術や注射を行っている糖尿病患者のほか、永続的な視覚障害やかすみ目、飛蚊症、黄斑浮腫、重症非増殖糖尿病網膜症(NPDR)、増殖糖尿病網膜症(PDR)、放射線網膜症、網膜静脈閉塞症の既往がある患者の網膜症スクリーニングには使用すべきではないとされている。さらに、妊娠中に急速に進行する網膜症の検出には対応できないため、妊娠中の女性にも用いるべきではないとされている。(HealthDay News 2018年4月12日)

https://consumer.healthday.com/diabetes-information-10/misc-diabetes-news-181/fda-approves-ai-device-to-spot-diabetic-eye-disease-732858.html

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4HDN国内ニュース4月16日配信2

網膜症予防に適した空腹時血糖カットオフ値を検討 日本人成人2型糖尿病患者を27年間追跡した結果

日本人の成人2型糖尿病患者では、網膜症を予防するためには空腹時血糖(FPG)値を平均で133mg/dL、標準偏差(SD)で25mg/dL以下に、HbA1c値は7.2%以下に保つことが重要となる可能性があると、朝日生命成人病研究所(東京都)糖尿病代謝科の高尾淑子氏らの研究グループが「Diabetes Research and Clinical Practice」4月3日オンライン版に発表した。同研究所の外来患者を27年間の長期にわたり追跡した結果で、特に若い患者や女性の患者は網膜症リスクが高いことも明らかになった。

これまで多くの横断研究からFPG値の上昇は網膜症をはじめ細小血管合併症のリスク因子であることが報告されているが、どの程度上昇すると合併症リスクが上昇するのかは明らかになっていない。研究クループは今回、2型糖尿病患者を長期にわたり追跡し、網膜症および進行した網膜症〔重症の非増殖糖尿病網膜症(NPDR)または増殖糖尿病網膜症(PDR)〕の検出に有用な血糖値のカットオフ値とともに、網膜症の発症を予測する血糖値の閾値について検討した。

対象は、1966~1979年に同病院を初診した際に網膜症が認められず、その後も27年間継続して外来受診した2型糖尿病患者170人(平均年齢44.2±8.3歳、男性が113人)。少なくとも年1回、眼科医の検診を受けて網膜症の有無を判定した。

27年間の追跡期間中、対象患者のうち67.1%(114人)が網膜症を発症し、このうち27.1%(46人)が進行した網膜症であった。解析の結果、網膜症の検出に有用な血糖測定値の至適カットオフ値は、FPG値の平均値が133.2 mg/dL、SDが25.2mg/dLで、HbA1c平均値は7.2%であることが分かった。進行した網膜症の検出に有用な至適カットオフ値はそれぞれ138.6mg/dL、34.2mg/dL、7.5%であった。

また、多変量Cox比例ハザードモデルを用いて、軽度~中等症のNPDR発症リスクと十分位に分けた初診から2年間の平均FPG値との関連を調べた結果、FPG値が上がるほど軽度~中等症のNPDR発症リスクは上昇し、発症リスクはFPG値が第8十分位(124.2 mg/dL以上133.2mg/dL未満)から有意に上昇し、第9十分位(133.2mg/dL以上156.6mg/dL未満)で急激に上昇することが分かった。さらに、若年と女性は網膜症発症の有意なリスク因子であることも明らかになった。

これらの結果を踏まえて、高尾氏らは「今回の結果で示された成人の2型糖尿病患者における網膜症の検出に有用なFPG値とHbA1c値のカットオフ値は、現行のガイドラインが推奨する値よりもわずかに高値であった。また、初診後の25年間にわたる網膜症の発症を予測するFPG値の閾値として124mg/dLが適している可能性も示唆された」と結論づけている。(HealthDay News 2018年4月16日)

Abstract/Full Text
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S016882271830192X

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4HDN国内ニュース4月16日配信1

妊娠糖尿病女性における糖尿病発症の予測因子とは? 千葉大の研究グループ

妊娠糖尿病(GDM)の女性では、診断時に受けた75g経口糖負荷後2時間の血糖値とHbA1c値が高値を示し、周産期に合併症を来すと産後2年以内に2型糖尿病や耐糖能異常(IGT)を発症するリスクが高まる可能性のあることが、千葉大学大学院医学研究院細胞治療内科学の井上宏美氏と石川耕氏らの研究グループの検討で分かった。これらの予測因子を用いて高リスクと判定されたGDM女性は、産後も血糖値を注意深く観察する必要があるという。詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」5月号に掲載される。

GDMの既往がある女性は産後に糖尿病を発症しやすく、産後は血糖値の推移を観察する必要があるとされる。しかし、こうした女性における糖尿病発症の予測因子は十分に明らかにされていない。研究グループは今回、GDMの既往があり、出産した女性を対象に後ろ向きに追跡し、産後2年以内にIGTまたは糖尿病の発症を予測するリスク因子について調べ、産後の耐糖能障害(IGTまたは糖尿病)を予測する血糖値とHbA1cのカットオフ値についても検討した。

対象は、同大学病院で出産した女性のうちGDMと診断され、産後2年間追跡し得た女性77人(診断時の平均年齢は34.33±4.88歳)。産後3カ月以内および2年後に75g経口糖負荷試験を行い、糖負荷後2時間の血糖値が200mg/dLを超える場合を糖尿病、空腹時血糖値が126mg/dL未満および75g経口糖負荷後2時間血糖値が140~200mg/dLの場合をIGTと判定した。なお、同大学病院では妊娠10~14週と妊娠24~28週にGDMのスクリーニングを実施しているという。

その結果、2年後には対象女性のうち、それぞれ17人が糖尿病またはIGTと診断され、44.1%が産後に耐糖能障害を来していた。多変量ロジスティック回帰分析の結果、産後の耐糖能障害のリスク因子として診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値が高値、および診断時のHbA1c高値、周産期の合併症の3つの因子が浮かび上がった。

また、診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値を用いて、産後の耐糖能障害を予測するROC曲線を描いたところ、それぞれのカットオフ値は155mg/dL〔曲線下面積(AUC)0.78、感度88.6%、特異度57.5%〕、5.3%(同0.62、61.5%、91.2%)であることが分かった。診断時にこれらの値が同時にカットオフ値を超えていた女性のうち53.8%は2型糖尿病を、38.5%はIGTを産後2年以内に発症していた。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「GDMの既往がある女性では、GDM診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値が高値を示すことと周産期の合併症が、産後2年以内の2型糖尿病の発症を予測する因子である可能性がある。75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値が高いGDM患者は、少なくとも産後2年間は慎重に耐糖能障害の出現を観察する必要がある。これらの測定値が高いことは、出産から2年後のインスリン分泌の低下やインスリン抵抗性と関連する可能性も考えられる」と述べている。(HealthDay News 2018年4月16日)

Abstract/Full Text
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0168822717311403

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「生活習慣の是正」がうつ病予防につながる可能性――約1万人の日本人を対象に解析

うつ病になったことがある人は、そうでない人と比べて肥満や脂質異常症である割合が高く、運動習慣がなく、朝食はあまり取らないなど生活習慣が乱れている可能性が高いことが、国立精神・神経医療研究センター神経研究所疾病研究第三部長の功刀浩氏らと(株)ジーンクエストとの共同研究で分かった。うつ病の予防や治療には生活習慣の是正も重要になるという。「Journal of Psychiatric Research」2月10日オンライン版に掲載の論文。

研究グループは、うつ病の既往がある成人1,000人と既往がない対照者1万876人の計1万1,876人の成人男女を対象とした大規模なウェブ調査データを解析し、うつ病既往の有無で肥満度やメタボリック症候群の有無、食生活や運動習慣を比較検討した。(HealthDay News 2018年4月9日)

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SMBGの理解度が痛みの程度や血糖管理に影響――関電医学研究所

血糖自己測定(SMBG)に苦痛を感じる1型糖尿病や2型糖尿病の患者は、苦痛を感じない患者と比べてその重要性を十分に理解できておらず、精神的な苦痛を抱え、血糖コントロールも不良になりやすい可能性のあることが、関西電力医学研究所所長の清野裕氏らの研究グループが実施した大規模アンケートで明らかになった。担当医が血糖測定結果を確認して適切なアドバイスを行うと、患者のSMBGの理解度が向上し、痛みの軽減につながる可能性も示唆された。「Journal of Diabetes Investigation」3月4日オンライン版に掲載の論文。

アンケートは、全国42医療機関に外来通院中の1型糖尿病患者および2型糖尿病患者とその担当医を対象に実施し、それぞれ517人および1,648人、142人から回答を得た。(HealthDay News 2018年4月9日)

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Senior Hispanic couple working on computer at home

抑うつ症状の程度が糖尿病の自己管理能力と関連――米研究

糖尿病患者では、抑うつ症状の程度が自己管理に対する自己効力感やアドヒアランスと関連するという研究結果が「Diabetes Care」3月27日オンライン版に掲載された。

米アリゾナ州立大学のHyunsung Oh氏らは、ヘルスワーカーが支援する自己管理法の有効性を検討したランダム化比較試験に参加した、うつ病の可能性が高いヒスパニック系の糖尿病患者251人を対象に解析を実施。その結果、ベースラインから6カ月後の抑うつ症状の程度の変化から6カ月後および12カ月後の自己効力感とアドヒアランスを予測できた。総合的および心理学的な社会的支援の変化は6カ月後の自己効力感とのみ関連した。(HealthDay News 2018年4月4日)

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o-180405

成人の糖尿病患者で歯科検診受診率が低下――米調査

米国では、糖尿病のない人と比べて糖尿病や糖尿病前症の患者では歯科検診の受診率が低く、受診率は2004年から2014年にかけて低下したとの調査結果が「Journal of the American Dental Association」3月31日オンライン版に掲載された。

米イーストカロライナ大学のHuabin Luo氏らは、行動危険因子サーベイランスシステム(BRFSS)のデータを用いて、糖尿病患者および糖尿病前症患者と糖尿病のない成人における1年間の歯科検診受診率を調べた。その結果、2004年から2014年にかけて検診受診率は糖尿病患者では66.1%から61.4%に、糖尿病前症患者では66.0%から64.9%に、糖尿病のない成人では71.9%から66.5%にそれぞれ低下した。(HealthDay News 2018年4月4日)

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o-180404

糖尿病とHbA1c値の上昇は術後の有害転帰と関連――オーストラリアの研究

54歳以上の外科の入院患者では、糖尿病とHbA1c値の上昇は術後の有害転帰と独立して関連するとの研究結果が「Diabetes Care」3月26日オンライン版に掲載された。

メルボルン大学(オーストラリア)のPriscilla H. Yong氏らは、2013~2016年の外科の入院患者7,565人(54歳以上)を対象に前向きに追跡し、糖尿病と術後転帰との関連を調べた。対象患者の30%に糖尿病が、37%に糖尿病前症がみられた。解析の結果、糖尿病は術後6カ月以内の死亡と重大な合併症、ICU入院、人工呼吸器の使用の増加や入院期間の延長と関連し、HbA1c値の上昇は重大な合併症やICU入院の増加と入院期間の延長と関連した。(HealthDay News 2018年4月3日)

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女性の多毛症に新ガイドライン、米学会

米国内分泌学会(ENDO)はこのほど、閉経前女性の多毛症の診断と治療に関するガイドラインを10年ぶりに改訂し、全文を「The Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism」4月号に掲載した。ガイドラインでは、顔面や胸、背中などの部位の体毛が異常に多い全ての女性に対して、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)などの基礎疾患を疑い、血液検査を実施して男性ホルモンの血中レベルを測定することを推奨している。

このガイドラインは、ENDOが任命した7人の専門家で構成されるガイドライン作成委員会が「 GRADE ( Grading of Recommendations, Assessment, Development and Evaluation)システム」と呼ばれる方法を用いて作成した。

多毛症は、通常であれば男性で見られることの多い顔面や胸、背中などの体毛が異常に多くなる病態だ。ガイドライン作成委員会の委員長で米マサチューセッツ総合病院内分泌科のKathryn Martin氏によると、世界の女性における有病率は5~10%と推定されている。

Martin氏は「異常に多い顔面や身体の体毛は、女性の悩みの種となるだけでなく、なんらかの基礎疾患の症状である可能性もある。多毛が見られる女性は医療機関を受診し、その原因を突き止めて治療することが重要だ」と説明する。

特に不妊や代謝障害に関連することで知られるPCOSは、多毛症を引き起こす可能性がある代表的な疾患の一つとして挙げられる。PCOSなどの多毛症に関連する疾患がある女性では、テストステロンなどの男性ホルモンの血中レベルが高い傾向があるという。そこで、今回のガイドラインでは、全ての多毛症の閉経前女性に対して血液検査を実施し、テストステロンの血中レベルを測定することを推奨している。

なお、改訂前のガイドラインでは男性ホルモンの検査対象は中等度~重度の多毛症の女性に限定されていた。しかし、PCOSなどの基礎疾患の検出率を高めるため、改訂に伴い対象を全ての女性に広げたという。

ENDOによると、基礎疾患の徴候がない軽度の多毛症の患者に対しては、薬物治療または除毛が行われる。また、妊娠を計画していない多毛症の女性の多くで経口避妊薬が第一選択薬として推奨されている。さらに、多毛症の女性に肥満がある場合には、運動と健康的な食事によって多毛が改善する場合もあるとしている。(HealthDay News 2018年3月30日)

https://consumer.healthday.com/general-health-information-16/endocrinology-news-231/guideline-urges-hormone-test-for-women-with-unwanted-hair-731810.html

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